東急系準大手ゼネコン。東急電鉄沿線案件に強み。渋谷スクランブルスクエア第一期(東棟)などで実績。建築部門の受注比率が高い。建築リニューアル事業ではホテルなどの引き合いが増加。海外はODA事業の拡大図る。 記:2024/08/26
賃貸住宅事業、商業施設事業、事業施設事業が柱。戸建住宅の注文請負・分譲、マンションの開発・分譲・管理、環境エネルギー事業等も手掛ける。国内住宅事業では分譲事業を強化。米国戸建住宅の供給拡大などに注力。 記:2024/11/12
国内食肉業界最大手。食肉事業のほか、加工事業、海外事業、ボールパーク事業も手掛ける。「シャウエッセン」などロングセラー商品多数。配当性向40%以上目安。加工事業では主力商品のブランディング強化を図る。 記:2024/08/02
1,375.5
12/23 15:30
+10(%)
時価総額 934,061百万円
医療従事者専門サイト「m3.com」を運営。製薬企業の薬剤プロモーション・マーケティング支援、薬剤師向け求人情報サイト「薬キャリ」の運営等も。メディカルプラットフォームでは医療現場のDX化支援が順調。 記:2024/07/29
国内ビール大手のアサヒビール、アサヒ飲料、アサヒグループ食品などを傘下に収める持株会社。欧州、オセアニア、東南アジアでも事業展開。日本は主力ブランドに経営資源投下。オセアニアは商品ポートフォリオを強化。 記:2024/09/01
1,750
12/23 15:30
+13.5(%)
時価総額 1,696,478百万円
1917年創業のしょうゆメーカー最大手。しょうゆ関連調味料やデルモンテ調味料の食品部門、豆乳飲料等の飲料部門、酒類部門などでも事業展開。海外売上高比率は7割超。海外のしょうゆ部門では新規市場開拓進める。 記:2024/09/01
国内最大手の調味料メーカー。1909年創業。うま味調味料などで国内トップシェア。調味料・食品を主力に、冷凍食品、医薬用・食品用アミノ酸等も。ヘルスケアやフード&ウェルネス、ICTなどを成長領域に位置付け。 記:2024/08/23
ショッピングセンター「コクーンシティ」の運営等を行う不動産事業、虚血性心疾患や不整脈等の治療薬の製造・販売を行う医薬品事業が柱。1873年創業。コクーンシティはテナント入替などで施設鮮度の維持向上図る。 記:2024/08/02
2,372.5
12/23 15:30
+11.5(%)
時価総額 665,199百万円
一建設、飯田産業、東栄住宅、タクトホーム、アーネストワン、アイディホームの経営統合で2013年に誕生。分譲戸建住宅市場で国内トップシェア。コア事業の競争力強化、事業ポートフォリオの拡大などに取り組む。 記:2024/06/25
2,419.5
12/23 15:30
+3.5(%)
時価総額 6,301,723百万円
国内流通グループ最大手。セブン-イレブン・ジャパンやイトーヨーカ堂、セブン銀行等を傘下に収める持株会社。海外コンビニ事業の売上構成比率が高い。海外コンビニ事業は店舗網の拡大、オリジナル商品の強化等に注力。 記:2024/10/24
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
国内最大の広告代理店。世界145以上の国・地域で事業展開。メディア確保力、広告企画力などが強み。配当性向35%目標。内部投資で競争力、ケイパビリティの強化を図る。中国などでのコアビジネス再建に注力。 記:2024/07/08
2,211.5
12/23 15:30
+17(%)
時価総額 1,967,421百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
6,882
12/23 15:30
+232(%)
時価総額 11,555,277百万円
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記:2024/08/01
医療機器メーカー。北里柴三郎などが発起人となり1921年に設立。血管内治療関連デバイスなどの心臓血管部門が主力。電子体温計、血糖自己測定器等も手掛ける。コスト削減のほか、設備投資で生産能力の拡大図る。 記:2024/08/26
大手製薬会社。抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、抗凝固剤「リクシアナ」などが主力品。かぜ薬「ルル」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」などで知名度高い。米メルクと戦略的提携。がん事業への集中的な資源投入を図る。 記:2024/08/26
富士フイルムを中核とする持株会社。メディカルシステムや電子材料、オフィスソリューション、デジカメを手掛ける。医用画像情報システムで世界トップシェア。配当性向30%目安。27.3期営業利益3600億円目標。 記:2024/07/08
世界的なタイヤメーカー。1931年創業。生産拠点数は国内外で100超。化工品事業、スポーツ・サイクル事業等も手掛ける。海外売上比率は7割超。乗用車用プレミアムタイヤの拡販などで販売ミックスの改善図る。 記:2024/08/10
総合非鉄素材メーカー。1590年創業。住友グループの源流。資源開発、銅など非鉄金属の製錬、機能性材料の製造・販売等を行う。材料事業では車載用電池材料の需要が底堅い。資源部門では菱刈鉱山が順調な操業継続。 記:2024/07/02
11,230
12/23 15:30
+365(%)
時価総額 18,527,726百万円
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング&ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記:2024/06/28
1,822.5
12/23 15:30
+1.5(%)
時価総額 2,144,476百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20%程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記:2024/08/06
制御機器事業が主力。血圧計等のヘルスケア事業、駅務システム等の社会システム事業、電子部品事業等も手掛ける。1933年創業。京都府京都市に本社。構造改革プログラムで収益性改善。社会システム事業は堅調。 記:2024/11/26
2,037.5
12/23 15:30
+18.5(%)
時価総額 3,960,615百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
9,000
12/23 15:30
+391(%)
時価総額 6,895,269百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
15,045
12/23 15:30
+245(%)
時価総額 1,418,533百万円
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置、レーザー顕微鏡なども。1960年創業。24年9月に新製品「SiCウェハ欠陥検査/レビュー装置SICA108」を発表。 記:2024/11/11
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
大手電子部品メーカー。セラミック技術に強み。セラミックパッケージや半導体製造装置向けセラミック部品等で高シェア商品多数。京都府京都市に本社。事業の選択と集中を推進。中計では26.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/10/20
2,210
12/23 15:30
+12.5(%)
時価総額 287,782百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。高信頼性商品の販売に注力。自動車、情報インフラ、産業機器向け売上比率の向上図る。 記:2024/11/11
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。京都府長岡京市に本社。積層セラミックコンデンサはスマホ向けなどが順調。 記:2024/11/09
2,596.5
12/23 15:30
+32(%)
時価総額 1,835,105百万円
1918年創業の高機能材料メーカー。偏光板やフレキシブルプリント基板等のオプトロニクス部門、インダストリアルテープ部門が柱。核酸の受託製造、衛生材料等も。情報機能材料ではハイエンド製品向けに注力。 記:2024/09/02
1,276.5
12/23 15:30
+47(%)
時価総額 6,739,920百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
1,415.5
12/23 15:30
+17.5(%)
時価総額 1,487,198百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
2,374
12/23 15:30
-1.5(%)
時価総額 2,795,860百万円
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」などが北米で伸長。 記:2024/11/16
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
23,605
12/23 15:30
+305(%)
時価総額 11,132,897百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
2,512
12/23 15:30
+15.5(%)
時価総額 10,497,693百万円
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07
流通大手。総合スーパーを軸に、食品スーパーやドラッグストア、金融、不動産などを手掛ける。アセアンなどアジアでも事業展開。GMS事業では食品PB中心に低価格戦略実施。SM事業では地域オリジナル商品を拡充。 記:2024/10/24
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。5G基地局数は業界最多。au PAYカード会員数は980万人超。スマートフォン稼働数は増加傾向。 記:2024/11/09
3,019
12/23 15:30
+52.5(%)
時価総額 4,234,148百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10
モバイルゲーム、家庭用ゲーム等を手掛けるデジタルエンタテインメント事業が主力。スロットマシンやアミューズメントマシンの製造・販売等も行う。配当性向30%以上目処。パワフルプロ野球2024-2025を発売。 記:2024/08/12
関西スーパーマーケット、イズミヤ、阪急オアシスが経営統合。食品スーパー店舗数は関西最大級。親会社のH2Oリテイリングが株式交換による完全子会社化を決定、同社株は24年7月29日付けで上場廃止予定。 記:2024/06/17
53,180
12/23 15:30
+410(%)
時価総額 16,922,993百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。海外ユニクロ事業が成長の柱。グローバル化の加速、ジーユー事業などグループブランドの拡大などに注力。 記:2024/10/25
8,936
12/23 15:30
+176(%)
時価総額 13,135,875百万円
携帯キャリアのソフトバンク、LINEヤフー、ビジョン・ファンド、半導体設計の英ARMなどを傘下に収める持株会社。スマホ契約数は増加。コンシューマ事業はモバイルサービス、ブロードバンドサービス売上等が順調。 記:2024/11/27