日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記:2024/08/10
1,561.5
10/10 15:00
-8(%)
時価総額 333,575百万円
通信設備の設計・施工・運用・保守等を手掛ける通信キャリア事業が主力。システム開発・運用保守等も行う。売上高の3割超がNTTグループ向け。DOE4%目途。都市インフラ事業では領域拡大などに取り組む。 記:2024/08/05
製造業中心に人材派遣・請負等を行うUTエイムなどを傘下に収める持株会社。半導体、自動車関連企業などが取引先。構造改革ソリューションの提供等も。技術職社員数は5万2000名超。製造派遣分野に経営資源集中。 記:2024/08/13
ミネラルウォーターや茶系飲料、炭酸飲料等の製造・販売を行う。イオン、西友などのPB飲料の製造を手掛ける。自社ブランド製品も。少品種大量生産が強み。配当性向20%目安。御殿場新工場は24年4月に操業開始。 記:2024/09/01
映画・音楽・ゲーム等を取り扱うメディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」を中核とする持株会社。グループ店舗数は2100店舗超。「GEO mobile」の単独店出店などを推進。 記:2024/06/25
2,259.5
10/10 15:00
-33.5(%)
時価総額 969,100百万円
大手ドラッグストア。マツモトキヨシHD、ココカラファインの経営統合で21年10月に誕生。ヘルス&ビューティ分野に強み。国内店舗数は3400店舗超。アジアを中心とするグローバル事業の拡大などに注力。 記:2024/08/27
2,326.5
10/10 15:00
-32(%)
時価総額 529,283百万円
レストランチェーン最大手。ファミリーレストラン「ガスト」と中華の「バーミヤン」が主力。2976店舗展開。27店舗の新規出店実施。値上げ効果などで23.12期通期は黒字転換。24.12期は大幅最終増益計画。 記:2024/04/15
2,164
10/10 15:00
-26.5(%)
時価総額 392,151百万円
経費精算システム「楽楽精算」が主力。電子請求書発行システム「楽楽明細」やクラウド型販売管理システム「楽楽販売」などのほか、IT人材事業も展開。楽楽精算は累計導入社数が1.7万社超。成長投資を継続。 記:2024/08/23
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記:2024/08/10
HD・FPD・半導体関連装置などを製造・販売。24.3期3Q累計はFPD関連が低調。だが人工透析器が伸長。米ライナス社向け毛髪関連試作機の売上計上もあり増収増益に。ライナス向け毛髪関連機器の新会社を設立。 記:2024/04/11
遊技機のシステム会社。パチンコ遊技機メーカー向け制御システムとパチンコホール向け製品、サービスが柱。情報システム事業は伸長。情報公開端末「REVOLA」等の販売台数が増加。24.3期3Qは大幅増収増益。 記:2024/04/15
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
紳士服チェーントップ。ビジネススーツの「洋服の青山」を全国展開する。レディスウエアも扱う。カードや雑貨販売、靴修理店「ミニット」、フード、フィットネスも手がける。実店舗減少傾向もECや新ブランドで拡大。 記:2024/06/01
2,428.5
10/10 15:00
+56.5(%)
時価総額 3,379,207百万円
総合不動産大手。三菱グループ。新丸の内ビルディングなど東京・丸の内エリアでオフィスビルを多数保有。住宅事業や投資マネジメント事業等も。配当性向30%程度目処。再開発プロジェクトの推進、事業化等に取り組む。 記:2024/07/07
2,446.5
10/10 15:00
-8(%)
時価総額 511,730百万円
1896年創業の総合不動産デベロッパー。旧安田財閥系。東京・八重洲、日本橋周辺が最重点エリア。マンションはBrilliaブランドで展開。配当性向30%以上目安。保有オフィスビルは40棟超。稼働率は高水準。 記:2024/07/07
2,474.5
10/10 15:00
+17(%)
時価総額 513,904百万円
トラック運送大手。旧西濃運輸。「カンガルー便」で知名度。全国に輸送ネットワークを構築し、企業間物流に実績。自動車販売なども。自動車販売事業はメーカー不正問題で低調。輸送は堅調。日本郵便と共同運行へ連携。 記:2024/07/10