医療従事者が診療業務で使用するシステムの開発・販売を行う。国立大学の7割超が同社の医療システムを利用。視線分析型視野計などのヘルステックビジネス等も。医療システムの総利用ユーザー数は2000施設を突破。 記:2024/07/01
大手総合化学会社。エッセンシャルケミカルズやエネルギー、機能材料、情報電子化学、健康、農業、医薬品の分野で事業展開する。今期3Q累計はエッセンシャルケミカルズや機能材料、情報電子化学等が伸び悩んだ。 記:2024/04/12
時価総額世界上位の化学メーカー。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。希土類磁石は車載市場などへの拡販に取り組む。配当性向は中長期的に40%目指す。 記:2024/05/16
1908年創業の化学メーカー。印刷インキや有機顔料、PPSコンパウンドで世界トップシェア。包装用接着剤、エポキシ樹脂、界面活性剤等の製造・販売も。スマートリビング領域に注力。欧米顔料事業の構造改革推進。 記:2024/09/02
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
世界的ガラスメーカー。建築用板ガラスや自動車用ガラスに強み。フッ素樹脂などの化学品も。新中計では26.12期に営業益2300億円が目標。24.12期は二桁営業増益を目指す。還元方針をDOE3%目安に変更。 記:2024/04/12
11,320
10/4 15:00
-115(%)
時価総額 3,688,520百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1926年設立のトヨタグループの母体。フォークリフト、カーエアコン用コンプレッサーで世界トップシェア。貴金属やコバルトを使用しないアルカリ水電解式水素製造装置向けの電極を開発。 記:2024/06/04
老舗農業機械メーカー。1926年に愛媛県松山市で創業。トラクタ、耕うん機等の整地用機械が主力。田植機、コンバイン、芝刈機などの製造・販売も。国内では畑作市場などへ経営資源集中。海外は事業拡大の加速図る。 記:2024/08/09
空気圧縮機や真空機器、塗装・塗布機器の製造・販売等を行う。1926年創業。ハンドスプレーガンで国内トップシェア。小形圧縮機で国内2位。配当性向40%目安。米州、インドを中心とした海外収益の拡大図る。 記:2024/08/06
独立系ベアリングメーカー。1916年設立。ベアリングで国内トップシェア、世界シェアは3位。産業機械事業、自動車事業が柱。配当性向は30~50%目標。25.3期は産業機械事業における拡販などを見込む。 記:2024/07/26
1,053.5
10/4 15:00
-1.5(%)
時価総額 361,652百万円
トヨタグループのベアリング大手。産機・軸受事業が柱。自動車部品や工作機械、FAシステム等も。パワーステアリング、円筒研削盤で世界トップシェア。工作機械・システム事業では円筒研削盤のラインアップ拡充図る。 記:2024/07/02
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
四輪・二輪用ワイヤハーネスや車載電装品が主力。家電用電子制御基板なども。24.3期3Q累計は民生機器が苦戦。だが車載電装品が回復。フィリピン新工場稼働に伴う償却費増をこなして営業増益に。営業外に為替差益。 記:2024/04/15
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
1,480
10/4 15:00
+31.5(%)
時価総額 19,657,353百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
住宅地図等のプロダクト事業、高精度空間データ等のオートモーティブ事業、IoTソリューション等を手掛ける。地図データで国内トップクラスのシェア。DOE3%以上目標。今期はストックビジネスの拡大等を見込む。 記:2024/06/18