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個別銘柄戦略:トランスコスモスやエムスリーに注目
2020/8/4 9:13
FISCO
*09:13JST 個別銘柄戦略:トランスコスモスやエムスリーに注目
週明け3日の米国市場では、NYダウが236.08ドル高の26664.40と上げ、ナスダック総合指数が157.52pt高の10902.80で史上最高値を更新。シカゴ日経225先物は大阪日中比295円高の22385と上伸した。4日早朝の為替は1ドル＝105円90-00銭（昨日大引け時は105.85円付近）。本日の東京市場では、3日の米国株に連れ高する形でソニー<6758>、トヨタ<7203>など大型輸出株の値上がりが予想され、三菱UFJ<8306>や野村<8604>など金融関連株も総じてしっかりの展開となろう。ただ、新型コロナウイルス感染拡大が引き続き内需株を圧迫し、OLC<4661>やJAL<9201>は弱含みが予想され、原油価格の持ち直しが悪材料になる東電力HD<9501>や中部電力<9502>も売り圧力が高まろう。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたエムスリー<2413>、東洋水産<2875>、塩野義<4507>、小野薬<4528>、第一三共<4568>、Zホールディングス<4689>、村田製<6981>、オリンパス <7733>、日本取引所グループ<8697>、SGホールディングス<9143>、KDDI<9433>、トランスコスモス<9715>などに注目。
《US》
関連銘柄 20件
2413
東証プライム
1,425
時価総額 967,675百万円
11/22 15:30
-12.5(%)
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医療従事者専門サイト「m3.com」を運営。製薬企業の薬剤プロモーション・マーケティング支援、薬剤師向け求人情報サイト「薬キャリ」の運営等も。メディカルプラットフォームでは医療現場のDX化支援が順調。 記：2024/07/29
2875
東証プライム
10,845
時価総額 1,202,504百万円
11/22 15:30
+360(%)
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「マルちゃん」で知られる即席麺事業が主力。赤いきつねうどん、緑のたぬき天そばなど人気商品多数。水産食品事業、加工食品事業等も。海外即席麺事業では高価格帯商品「Yakisoba」などのマーケティングを強化。 記：2024/06/09
4507
東証プライム
2,094.5
時価総額 1,863,334百万円
11/22 15:30
+35.5(%)
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製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記：2024/08/06
4528
東証プライム
1,747.5
時価総額 871,466百万円
11/22 15:30
+1(%)
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1717年創業の医薬品メーカー。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」、慢性腎臓病治療剤「フォシーガ錠」などが主要製品。新薬開発に特化。配当性向40％目途。がん・免疫疾患、中枢神経疾患などが重点研究領域。 記：2024/08/26
4568
東証プライム
4,435
時価総額 8,635,096百万円
11/22 15:30
-48(%)
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大手製薬会社。抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、抗凝固剤「リクシアナ」などが主力品。かぜ薬「ルル」、解熱鎮痛薬「ロキソニンS」などで知名度高い。米メルクと戦略的提携。がん事業への集中的な資源投入を図る。 記：2024/08/26
4661
東証プライム
3,382
時価総額 6,150,001百万円
11/22 15:30
-21(%)
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東京ディズニーランド、東京ディズニーシーの運営等を行うテーマパーク事業が主力。ホテル事業や商業施設「イクスピアリ」の運営等も。テーマパーク事業は海外ゲストの回復などで順調。25.3期は2桁増収計画。 記：2024/07/02
4689
東証プライム
415
時価総額 2,967,084百万円
11/22 15:30
-3.4(%)
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ヤフー、LINEなどの再編で2023年に誕生。グループ会社にアスクル、出前館、PayPay、ZOZOなど。LYPプレミアムは有料会員の拡大図る。「LINE Pay」は25年4月末に国内サービスを終了予定。 記：2024/06/28
6758
東証プライム
2,948
時価総額 18,404,653百万円
11/22 15:30
-3.5(%)
-3.5(%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6981
東証プライム
2,562
時価総額 5,099,951百万円
11/22 15:30
-8(%)
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大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7203
東証プライム
2,664.5
時価総額 42,085,743百万円
11/22 15:30
-10(%)
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自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7733
東証プライム
2,458.5
時価総額 2,895,375百万円
11/22 15:30
-19.5(%)
-19.5(%)
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記：2024/06/24
8306
東証プライム
1,825
時価総額 24,239,641百万円
11/22 15:30
+19(%)
+19(%)
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記：2024/07/29
8604
東証プライム
930
時価総額 2,942,114百万円
11/22 15:30
+1.4(%)
+1.4(%)
国内最大級の総合証券「野村證券」を中核とする持株会社。野村アセットマネジメント、野村信託銀行等も傘下に持つ。預り資産は153兆円超で業界トップ。インベストメント・マネジメント部門は運用資産残高が過去最高。 記：2024/06/17
8697
東証プライム
1,793
時価総額 1,872,928百万円
11/22 15:30
-16.5(%)
-16.5(%)
東京証券取引所グループ、大阪証券取引所の経営統合で2013年に誕生。東京商品取引所、日本証券クリアリング機構なども傘下に持つ。配当性向60％程度目標。金利関連デリバティブの利便性向上、流動性の強化図る。 記：2024/08/01
9143
東証プライム
1,446.5
時価総額 926,330百万円
11/22 15:30
-8(%)
-8(%)
宅配便大手の佐川急便を中核とする持株会社。飛脚宅配便のデリバリー事業、倉庫や通関等のロジスティクス事業、不動産事業などを手掛ける。成長領域への進出、新規事業の拡大、省人化・自動化投資などに取り組む。 記：2024/06/03
9201
東証プライム
2,413
時価総額 1,054,828百万円
11/22 15:30
+23(%)
+23(%)
大手航空会社。航空旅客事業や貨物郵便事業、マイル/金融・コマース事業などを展開。LCCのZIPAIR Tokyo、スプリング・ジャパンなどを傘下に持つ。スマホ決済「JAL Pay」のサービス拡充図る。 記：2024/08/30
9433
東証プライム
5,030
時価総額 11,024,985百万円
11/22 15:30
+35(%)
+35(%)
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記：2024/06/04
9501
東証プライム
558.8
時価総額 898,002百万円
11/22 15:30
-2.2(%)
-2.2(%)
電力事業を行う東京電力グループの事業持株会社。福島第一原発の廃炉作業や賠償・除染事業に重点。電気代の値上げは寄与するが、原油高や節電進み環境厳しい。柏崎刈羽原子力発電所7号機は再稼働の時期を見通せず不透明。 記：2024/07/13
9502
東証プライム
1,639.5
時価総額 1,242,741百万円
11/22 15:30
-1(%)
-1(%)
国内電力3位。中部電力パワーグリッド、中部電力ミライズ等を傘下に持つ。東京電力フュエル&パワーとの合弁で国内最大の発電会社のJERA。連結配当性向30％以上目指す。26.3期経常利益2000億円以上目標。 記：2024/06/09
9715
東証プライム
3,500
時価総額 153,521百万円
11/22 15:30
+60(%)
+60(%)
デジタルマーケティングやECワンストップサービス、コンタクトセンターサービスのCXサービスが主力。BPOサービス等も。大手企業中心に約3000社と取引実績。アジア中心にグローバルでの事業展開加速を図る。 記：2024/06/04
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