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FISCO BTC Index
11/25 16:43:15
15,102,222
出来高変化率ランキング（10時台）～浜ゴム、JTOWERなどがランクイン
2024/7/23 10:41
FISCO
*10:41JST 出来高変化率ランキング（10時台）～浜ゴム、JTOWERなどがランクイン
※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。
■出来高変化率上位 [7月23日 10:32 現在]
（直近5日平均出来高比較）
銘柄コード 銘柄名 出来高 5日平均出来高 出来高変化率 株価変化率
<2012> iS米債03 1128760 27139.722 268.04% -0.0036%
<4485> JTOWER 1919000 466720.52 206.26% 0.1305%
<4726> SBテクノロジ 87200 63278.04 163.27% 0.0003%
<3328> BEENOS 287600 147533.96 160.79% 0.129%
<6537> WASHハウス 1165700 112209.1 133.45% -0.0887%
<2525> NZAM 225 5192 96064.972 119.75% 0.0034%
<9101> 郵船 7681200 15061693.48 92.86% 0.0685%
<5888> ダイワサイクル 23700 64522.08 70.91% 0.0149%
<2236> GXUS配貴 38035 33007.904 62.88% -0.0015%
<6525> KOKUSAI 6172200 15443896.3 59.68% 0.0381%
<1436> グリーンエナシ 28700 42202.38 58.87% 0.0756%
<6137> 小池工 15800 47374.6 56.37% 0.0136%
<3738> ティーガイア 362500 646636.7 52.6% 0.0834%
<2268> サーティワン 129200 320795.8 34.23% -0.0902%
<6460> セガサミーHD 750600 1378256.86 32.96% 0.0232%
<2437> シンワワイズ 130700 33407.66 28.6% 0.0458%
<9104> 商船三井 5080400 17381043.52 26.75% 0.0527%
<2418> ツカダGHD 285900 102874.46 26.67% 0.0408%
<1497> HY社債H 22453 28994.824 22.84% 0.0005%
<6200> インソース 770200 518468.08 21.42% 0.0011%
<9107> 川崎船 14363000 26575830.36 21.05% 0.071%
<9115> 明海G 122100 64280.14 16.31% 0.0535%
<7220> 武蔵精密 355400 610019.32 14.79% 0.0739%
<3479> TKP 595400 924038.46 12.78% 0.0731%
<4564> OTS 24841400 867642.88 12.05% 0.175%
<2790> ナフコ 10600 26256.48 9.56% 0.0169%
<2692> 伊藤忠食 9800 61338.8 6.53% -0.0088%
<7408> ジャムコ 119100 168089.96 5.29% 0.0813%
<5101> 浜ゴム 542000 2016297.56 2.84% 0.0606%
<6696> トラースOP 1143200 681249.26 2.44% 0%
（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄
20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外
《CS》
関連銘柄 26件
1436
東証グロース
2,037
時価総額 8,727百万円
11/25 15:30
-14(%)
-14(%)
GXグリーンエネルギー発電施設の開発・販売、GXゼロエネルギーハウスの開発・販売、O&M・発電事業等を手掛ける。旧社名はフィット。配当性向15％程度目途。NonFIT発電所の開発・販売体制の強化を図る。 記：2024/09/01
2268
東証スタンダード
4,000
時価総額 38,580百万円
11/25 15:30
±0(%)
±0(%)
アイスクリーム専門店チェーン「サーティワン アイスクリーム」をFC展開。不二家と米バスキン・ロビンス社の合弁会社として1973年に設立。国内店舗数は1000店舗超。新規商業施設への出店強化を継続。 記：2024/06/25
2418
東証スタンダード
422
時価総額 20,661百万円
11/25 15:30
+7(%)
+7(%)
国内結婚式場の運営等を行うベストブライダルなどを傘下に収める持株会社。ホテルインターコンチネンタル東京ベイ等の運営を行うホテル事業なども展開。W&R事業では不採算店舗の退店、事業効率の改善を進める。 記：2024/10/13
2437
東証スタンダード
265
時価総額 2,845百万円
11/25 15:30
+14(%)
+14(%)
美術品オークション会社。近代美術やコンテンポラリーアートに加え、資産価値の高いワインや家具などのオークション、ダイヤモンド投資、画廊運営事業等も。オークションでは高額品の取り扱い比率の向上などに注力。 記：2024/10/24
2692
東証プライム
7,110
時価総額 90,439百万円
11/25 15:30
-110(%)
-110(%)
伊藤忠傘下の食品卸。ビール類や嗜好品・飲料、調味料・缶詰などが主な取扱商品。約50万アイテムを取り扱う。セブンイレブンなどが主要取引先。冷凍食品のオリジナルブランド「凍眠市場」のラインナップ拡充図る。 記：2024/06/04
2790
東証スタンダード
1,975
時価総額 58,823百万円
11/25 15:30
-61(%)
-61(%)
ホームセンター「ナフコ」、家具・ホームファッションストア「TWO-ONE STYLE」の運営等を行う。福岡県北九州市に本社。360店舗超。資材・DIY・園芸用品の売上比率が高い。雑草対策商品などは順調。 記：2024/09/02
3328
東証プライム
3,600
時価総額 48,974百万円
11/25 15:30
+155(%)
+155(%)
海外向け購入サポートサービス「Buyee」が主力。日本の通販商品の海外発送代行サービス、海外通販サイト「セカイモン」の運営等を手掛ける。グローバルコマース部門では積極プロモーションによる流通拡大図る。 記：2024/08/02
3479
東証グロース
1,261
時価総額 53,436百万円
11/25 15:30
+8(%)
+8(%)
貸会議室事業が主力。リゾートホテルやビジネスホテル等のホテル・宿泊研修事業等も手掛ける。運営する貸会議室は230施設超。顧客基盤は3万社超。高いリピート率が強み。貸会議室事業では引き続き新規出店等を推進。 記：2024/06/03
3738
東証プライム
2,654
時価総額 148,820百万円
11/25 15:30
-5(%)
-5(%)
国内最大の携帯販売代理店。法人向けスマホ販売や端末・回線管理サービス等の法人事業、地方創生・クオカード事業も手掛ける。光アクセスサービス「TG光」は累計保有回線数が堅調。既存事業の強化等に取り組む。 記：2024/10/21
4485
東証グロース
3,595
時価総額 92,474百万円
11/25 15:30
±0(%)
±0(%)
通信インフラシェアリング事業を展開。屋内インフラシェアリング、屋外タワーシェアリング、ローカル5Gサービス等を手掛ける。国内IBS事業などの拡大図る。米投資会社がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2024/10/11
4564
東証グロース
33
時価総額 8,964百万円
11/25 15:30
+1(%)
+1(%)
がん分子標的治療薬の開発に適した標的遺伝子を同定し、創薬研究や開発を行う。遺伝子解析サービスなども手掛ける。高い技術力が強み。NIBIOHNとAIを活用した創薬基盤の開発と応用で共同研究契約締結。 記：2024/10/20
4726
東証プライム
2,945
時価総額 67,022百万円
9/5 15:00
+1(%)
+1(%)
ICTサービス会社。通信やエンタープライズ、公共、個人向けにクラウドソリューション、セキュリティソリューション等の提供を行う。通信領域は生産性向上推進。ソフトバンクによるTOBは成立、同社株は上場廃止へ。 記：2024/07/02
5101
東証プライム
3,054
時価総額 517,803百万円
11/25 15:30
-34(%)
-34(%)
国内大手のタイヤメーカー。1917年創業。産業車両用などスペシャリティータイヤで高シェア。ゴルフ関連商品、航空機向け製品等も。鉱山用車両・建設用車両タイヤを強化。26.12期事業利益1500億円目標。 記：2024/10/25
5888
東証グロース
3,005
時価総額 8,213百万円
11/25 15:30
-120(%)
-120(%)
自転車専門店「DAIWA CYCLE」を運営。自転車及び自転車パーツ等の販売、自転車の整備・修理サービスを手掛ける。関西エリア中心に店舗展開。店舗数は120店舗超。電動アシスト車はPB商品の品揃えを強化。 記：2024/10/14
6137
東証スタンダード
6,160
時価総額 27,862百万円
11/25 15:30
+10(%)
+10(%)
レーザ切断機やNCプラズマ切断機等の機械装置部門、産業用ガスや医療用ガス等の高圧ガス部門が柱。1918年創業。溶接ロボットシステム等も。日本製鉄等が主要取引先。DBCファイバーレーザー切断機の販売を強化。 記：2024/06/28
6200
東証プライム
1,045
時価総額 89,079百万円
11/25 15:30
-13(%)
-13(%)
講師派遣型研修事業が主力。公開講座事業やITサービス事業、eラーニング・動画販売等も。取引先は製造業や官公庁関連など4万5000組織超。講師派遣型研修事業は中堅企業中心に民間企業の研修実施回数が順調。 記：2024/06/28
6460
東証プライム
2,615
時価総額 630,814百万円
11/25 15:30
-14.5(%)
-14.5(%)
セガ、サミーが2004年に経営統合して誕生した持株会社。ゲームコンテンツ等のエンタテインメントコンテンツ事業が主力。遊技機事業等も。総還元性向50％以上が基本方針。コンシューマ分野等への投資進める。 記：2024/06/29
6525
東証プライム
2,190.5
時価総額 517,068百万円
11/25 15:30
-20(%)
-20(%)
半導体製造装置専業メーカー。日立国際電気から独立。成膜プロセス、膜質改善プロセスを軸に事業展開。バッチALD対応成膜装置に強み。海外売上比率は8割超。生産・開発、販売・サービス体制の拡充などに取り組む。 記：2024/10/05
6537
東証グロース
337
時価総額 2,334百万円
11/25 15:30
+5(%)
+5(%)
国内最大のコインランドリーチェーン「WASHハウス」をFC展開。宮崎県宮崎市に本社。遠隔監視による店舗・機器管理に強み。FC店舗数は500店舗超。アプリDL数は70万DL超。スポンサー広告事業の拡大図る。 記：2024/08/19
6696
東証グロース
362
時価総額 1,700百万円
11/25 15:30
+6(%)
+6(%)
AI電力削減ソリューション「AIrux8」等のTRaaS事業、受注型Product事業、テクニカルサービス事業を展開。SaaS月額課金型サービスに経営資源集中。AIrux8は戦略販売パートナー数が着実増。 記：2024/10/10
7220
東証プライム
3,395
時価総額 222,566百万円
11/25 15:30
-65(%)
-65(%)
ホンダ系の自動車部品メーカー。パワートレイン、サスペンション部品に強み。e-Mobility、アミノ酸サプリメントなどの新規事業も。配当性向は30％目標。パワートレイン領域では高い仕様要件の製品に注力。 記：2024/06/29
7408
東証プライム
1,407
時価総額 37,798百万円
11/25 15:30
+40(%)
+40(%)
航空機内装設備メーカー。ギャレーやラバトリー等の内装品、航空機シートや空調用機器、エンジン部品も提供する。ギャレーとラバトリーで世界的。主力の内装品が受注堅調。赤字のシートは受注凍結。財務体質を改善へ。 記：2024/07/26
9101
東証プライム
4,973
時価総額 2,292,553百万円
11/25 15:30
-2(%)
-2(%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30％目安。25.3期は最終増益見通し。 記：2024/07/04
9104
東証プライム
5,430
時価総額 1,968,668百万円
11/25 15:30
±0(%)
±0(%)
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30％目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記：2024/07/29
9107
東証プライム
2,131.5
時価総額 1,439,129百万円
11/25 15:30
-23.5(%)
-23.5(%)
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記：2024/06/17
9115
東証スタンダード
691
時価総額 24,876百万円
11/25 15:30
-7(%)
-7(%)
LNGタンカーや自動車専用船などの保有・運航、船舶管理等を行う外航海運業が主力。1911年創業。ホテル関連事業、不動産賃貸業も。今期はホテル関連事業部門の増収増益見込む。旅行需要の回復が引き続き寄与へ。 記：2024/06/18
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