1,196.5
11/28 15:30
+35.5(%)
時価総額 943,458百万円
1804年創業の大手ゼネコン。麻布台ヒルズ(土木)などで施工実績。チャンギ国際空港第3ターミナルなど海外でも実績多数。日本道路などを傘下に持つ。建設事業は生産体制の再構築などで収益力向上を目指す。 記:2024/10/10
準大手ゼネコン。道路やダム等の公共施設の建設、工事を行う。不動産開発にも注力。「中期経営計画2025」の進捗は順調。収益改善プランを進める。シンガポールで地下鉄トンネル工事受注。アジア拡大へ。 記:2024/11/05
道路舗装工事会社。高速道路や幹線道路、滑走路等の整備に加え、宅地造成や土地改良、水利等の土木等も。東急グループ。大型舗装工事を受注し好調。舗装資材製造販売事業も伸長。販売価格の改定が進む。成長へ投資加速。 記:2024/06/02
価格比較サイト「価格.com」や飲食店クチコミサイト「食べログ」が柱。求人検索エンジン「求人ボックス」を育成中。食べログの回復継続。求人ボックスの成長も続く。訪日客向けの飲食店予約サービスも開始。 記:2024/08/04
治験実施施設を支援するSMO事業、製薬企業等の研究開発業務を支援するCRO事業が柱。先端医療事業、創薬事業、メディカルサポート事業等も手掛ける。SMO事業ではプライマリー領域の試験受託などを推進。 記:2024/10/13
国内最大手の調味料メーカー。1909年創業。うま味調味料などで国内トップシェア。調味料・食品を主力に、冷凍食品、医薬用・食品用アミノ酸等も。ヘルスケアやフード&ウェルネス、ICTなどを成長領域に位置付け。 記:2024/08/23
2,621.5
11/28 15:30
-23.5(%)
時価総額 1,314,292百万円
工業用間接資材のネット通販最大手。工具、部品、消耗品、事務用品等を扱う。取扱商品は2200万点超。登録会員数は960万口座超。圧倒的な品揃えが強み。顧客は中小企業が中心。テレビCMなどで認知度向上図る。 記:2024/10/11
ガラス繊維メーカー大手。1923年創立。Tガラス、NEガラス等の電子材料事業が主力。体外診断用医薬品のメディカル事業、断熱材事業等も。電子材料事業では増産投資等でスペシャルガラス需要拡大への対応図る。 記:2024/10/03
博多ラーメン専門店「一風堂」、うどん専門店「因幡うどん」等を展開。極豚骨らぁめんの販売など商品販売事業等も手掛ける。グループ店舗数は国内外で280店舗超。DX施策推進。28.3期売上高500億円目標。 記:2024/10/24
広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」などのマーケティングDX支援事業、ECサイト構築の「EC-CUBE」などのコマース支援事業を展開。マーケティングプロセス領域における新サービスなどで成長目指す。 記:2024/06/07
AI音声認識エンジン「AmiVoice」を軸に音声認識ソフトウェアの開発・販売を行う。音声認識市場で国内売上トップ。通信キャリア大手などと取引実績。AI音声認識、生成AIに対する研究開発投資を強化。 記:2024/06/15
電子材料や医療化学品などを手掛ける化成品事業、建築用・自動車用ガラスなどを手掛けるガラス事業を展開。パターン倒壊防止剤、吸入麻酔薬で世界トップシェア。25.3期は半導体特殊ガス製品の販売増を見込む。 記:2024/07/01
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記:2024/06/10
あすか製薬を中核とする持株会社。1920年創立。内科、産婦人科、泌尿器科が重点領域。甲状腺領域で国内トップシェア。動物用医薬品等も手掛ける。配当性向30%目安。25.3期は産婦人科領域製品の増収見込む。 記:2024/06/28
金属・廃棄物リサイクル等の資源循環事業、資源の国際流通等のグローバルトレーディング事業が柱。リチウムイオン電池リサイクル事業等も。グローバルトレーディング事業は堅調。28.6期売上高800億円目標。 記:2024/06/18
投稿監視、風評調査等のソーシャルサポートサービスが主力。ソーシャルゲームのデバッグ業務、ネット広告審査業務なども手掛ける。チェンジHD傘下。配当性向は30%基準。ライブ配信障害検知システムを開発。 記:2024/10/22
M&A仲介会社。2016年に同業のレコフなどと経営統合。売手・買手の間に立ってM&A成立に向けたアドバイザリー業務を行う。大型案件で業界随一の実績。コンサルタント数は180名超。成約件数は過去最高水準。 記:2024/06/28
GMOインターネットグループのメディア事業会社。ポイントタウンやコエテコ、キレイパスコネクトの運営等を行うメディア事業が主力。メディア事業は順調。ブロックチェーンゲーム情報メディアの大幅リニューアル実施。 記:2024/07/02
講師派遣型研修事業が主力。公開講座事業やITサービス事業、eラーニング・動画販売等も。取引先は製造業や官公庁関連など4万5000組織超。講師派遣型研修事業は中堅企業中心に民間企業の研修実施回数が順調。 記:2024/06/28
建設機械向け油圧フィルタ、産業機械向け油圧フィルタ等の建機用フィルタ事業が主力。建機用油圧フィルタで世界シェアトップクラス。エアフィルタの製造・販売も。バイオマス樹脂を用いたナノファイバー開発等を推進。 記:2024/10/09
2,468
11/28 15:30
+277(%)
時価総額 582,571百万円
半導体製造装置専業メーカー。日立国際電気から独立。成膜プロセス、膜質改善プロセスを軸に事業展開。バッチALD対応成膜装置に強み。海外売上比率は8割超。生産・開発、販売・サービス体制の拡充などに取り組む。 記:2024/10/05
福祉サービス会社。障害者の就労支援や自立訓練に加え、児童発達支援や放課後等デイサービスなどを手掛ける。特別損失の減少等により、24.3期3Q累計は最終黒字転換。MBO実施により、同社株は上場廃止予定。 記:2024/04/13
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
プリント配線板専業メーカー。車載向けビルドアップ配線板で世界トップシェア。車載用売上高比率が高い。デンソーなどが主要取引先。配当性向30%程度目安。パワートレイン・走行安全系を注力分野に位置付け。 記:2024/06/29
水晶振動子、水晶応用製品、MEMS発振器等の製造・販売を行う。兵庫県加古川市に本社。海外売上高比率は8割超。自動車メーカーなどが取引先。Arkhシリーズ、モールドタイプ発振器のラインアップ拡充図る。 記:2024/10/12
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。精密機械、風力発電等も。25.3期は営業増益計画。環境事業の収益改善等を見込む。 記:2024/07/04
カスタマーリレーション事業を展開。カスタマーサクセス総合支援やソーシャルアプリサポート、学校・自治体向けネットいじめ対策サービス等を手掛ける。ストック収益比率は9割超と高い。成長投資は継続して実施。 記:2024/10/12
ホンダ系の自動車部品メーカー。パワートレイン、サスペンション部品に強み。e-Mobility、アミノ酸サプリメントなどの新規事業も。配当性向は30%目標。パワートレイン領域では高い仕様要件の製品に注力。 記:2024/06/29
独立系の熱交換器メーカー。1936年創立。二輪車用、パワーショベル用などで世界トップシェア。ホンダ、コマツなどが主要取引先。DOE3.0%以上目標。インド、メキシコなど成長市場への投資などを計画。 記:2024/07/04
ホンダ系自動車部品メーカー。四輪車・二輪車用シートなどの自動車内装品が主力。二輪車用シートは国内トップシェア。水上バイク、医療用チェア等も手掛ける。新事業の拡大、主要客先シェアの向上などに取り組む。 記:2024/08/20
アウトドア、アスレチックス関連商品などの製造・販売を行う。「ザ・ノース・フェイス」や「ヘリーハンセン」などのブランドを展開。ダウンジャケットなどが主力アイテム。海外でのブランドプレゼンスの強化図る。 記:2024/06/29
総合スポーツ用品メーカー。デサントやルコックスポルティフ、アリーナ、アンブロ等のブランドを展開。アスレチックウェア、ゴルフウェアが柱。日本市場では正価販売による量的拡大、大型商材の開発等に取り組む。 記:2024/07/29
静岡県東部地盤の地銀。神奈川県にも多くの店舗を有す。投資用不動産ローンや住宅ローンに強み。クレディセゾンと資本業務提携。貸出金は復調傾向。中計の26年3月期純益目標を110億円から135億円に上方修正。 記:2024/08/17
3PLサービス、輸配送サービス「桃太郎便」などを手掛ける丸和運輸機関を中核とする持株会社。マツキヨココカラ&カンパニー、アマゾンジャパンなどが主要取引先。ラストワンマイル事業では配送エリアが拡大。 記:2024/08/27
2,826.5
11/28 15:30
-31(%)
時価総額 3,964,166百万円
国内最大の専業システムインテグレーター。NTT傘下。世界50カ国以上でITサービスを提供。金融分野、公共・社会基盤分野向けに強み。海外売上比率は6割超。製造業領域を強化。データセンター事業は積極投資継続。 記:2024/08/10