グローバルワーク、ニコアンド、ローリーズファーム等を展開するカジュアルファッション専門店チェーン。店舗数は国内外で1550店舗超。中計では26.2期営業利益224億円目標。自社ECの成長加速などに注力。 記:2024/11/08
総合化学大手。エラストマー、エチレン、ビジョンケア材料、半導体・電子部品工程部材等を製造・販売。メガネレンズ材料、燃料タンク材料で世界トップシェア。事業ポートフォリ変革推進。総還元性向30%以上目指す。 記:2024/10/09
コンポジット、ナイロンポリマーなどの製造・販売を行う樹脂・化成品部門が主力。ポリイミド等の機能品、産業機械等も。1897年創業。旧社名は宇部興産。ポリイミドフィルムで世界トップシェア。事業構造改革推進。 記:2024/10/09
目薬や外皮薬などの一般用医薬品、「肌ラボ」などのスキンケア事業が柱。1899年創業。スキンケア関連の売上高比率が高い。目薬で国内トップシェア。ロングセラー商品多数。国内はインバウンド需要が追い風。 記:2024/08/26
1881年創業の塗料世界大手。日本ペイントを中核とする持株会社。シンガポール塗料大手のウットラムグループ傘下。ブランド力などが強み。日本では製品値上げの浸透が進む。塗料周辺事業の強化などに取り組む。 記:2024/10/24
カラー複合機、ITサービス等を手掛けるデジタルワークプレイス事業が主力。デジタルカラー印刷機、X線関連機器に強みを持つヘルスケア事業等も。産業印刷ユニットではラベル印刷機、加飾印刷機等が販売台数増。 記:2024/12/15
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
大手総合電機。1923年創業。駆動制御機器や電源機器、計測機器、半導体等を手掛ける。地熱発電設備、非鉄金属向け大容量変圧整流器等で世界トップシェア。受配電・制御機器の新製品投入で器具事業の売上拡大図る。 記:2024/12/22
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント等の建設を行う環境部門が主力。1881年創業。ごみ焼却発電施設で世界シェアトップクラス。旧社名は日立造船。脱炭素化部門では風力発電及びプロセス機器の売上が順調。 記:2024/12/14
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
独立系自動車部品メーカー。奈良県磯城郡に本社。駆動系部品のOEM供給、補修用部品の製造・販売等を行う。現代自動車が主要取引先。海外売上比率は8割超。配当性向25%目標。補修用部品市場では品揃え強化図る。 記:2024/08/20
二輪・四輪車メーカー大手。1948年設立。二輪車は世界シェアトップ。除雪機や耕うん機、発電機などのパワープロダクツも手掛ける。エンジンなどに強み。EVラインナップ及び充電サービスの拡大などに取り組む。 記:2024/12/14
四輪車、二輪車メーカー。1909年創業。静岡県浜松市に本社。軽自動車に強み。四輪車はインドでトップシェア。船外機なども手掛ける。日本、インド、欧州が主要事業地域。インドは四輪車の累計生産が3000万台超。 記:2024/10/10
1,357.5
1/7 15:30
+13.5(%)
時価総額 1,426,260百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。二輪車事業ではブラジル、インド、インドネシアで販売順調。 記:2024/12/14
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
2,361.5
1/7 15:30
-10.5(%)
時価総額 3,958,769百万円
大手総合商社。芙蓉グループ。生活産業、食料・アグリ、素材産業、エナジー・インフラソリューション、社会産業・金融分野などで事業展開。みずほリースと資本業務提携。総還元性向は30%~35%程度が目安。 記:2024/08/30
2,936.5
1/7 15:30
+7.5(%)
時価総額 3,024,595百万円
国鉄民営化で誕生した東海地盤の鉄道会社。東海道新幹線が収益の柱。ジェイアール名古屋タカシマヤ等の流通業、不動産業、ホテル業等も。東海道新幹線はN700Sの投入進める。不動産業では販売力の強化等に取り組む。 記:2024/11/09
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10
関西地盤の電力会社。国内電力業界2位。発電量に占める原発依存度が高い。情報通信事業、総合不動産事業等も手掛ける。持分法適用会社に日本原燃など。26.3期ROA4.4%以上目標。コスト構造改革推進。 記:2024/11/27