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*16:01JST 前日の急落の反動から自律反発を狙った買いが優勢【クロージング】 27日の日経平均は大幅反発。389.91円高の30991.69円（出来高概算13億8000万株）で取引を終えた。前日の大幅な下落に対する自律反発を狙った買いが優勢となったほか、香港や上海などアジア市場の株高や時間外取引での米国株価指数先物の上昇が投資家心理を上向かせ、買い戻しの動きが強まった。日経平均は前引けにかけて上げ幅を広げ、31081.48円まで上昇した。午後に入ると、来週に予定される日米の金融政策決定会合の結果や、中東情勢の動向なども気がかりで次第に模様眺めムードが広がり、31000円を挟んでのもみ合いが続いていた。 東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、医薬品と電気ガスの2業種を除く31業種が上昇。海運、鉱業、非鉄金属、金属製品の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、中外薬<4519>が堅調だった。半面、武田<4502>、キヤノン<7751>、日立建機<6305>、ソニーG<6758>、エーザイ<4523>が軟化した。 前日の米国市場は、メタ・プラットフォームズなどテック株などが売られ、主要株価指数は下落した。しかし、東京市場では材料視されず、前日の急激な下げの反動から値がさハイテク株中心に幅広い銘柄に買いが先行して始まった。また、市場予想を超える業績好調が確認された米インテルやアマゾン・ドット・コムが時間外取引で上伸していることも支援材料となり、半導体関連株などを買い戻すきっかけにつながったようだ。さらに、決算を受けてあく抜け感が広がった富士通<6702>が急伸したほか、市場予想上回る決算を発表した日東電工<6988>など決算内容を受けた個別材料株物色も活発だった。 日経平均はひとまず反発する形にはなったが、先行き懸念は依然として残っている。中東情勢がこの週末に一段と緊迫する可能性があるほか、国内主要企業の業績動向も気がかりだ。さらに来週30日からは日銀の金融政策決定会合、31日からは米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えている。国内では金融政策の修正観測への思惑が強まっているほか、米国では今回は据え置き見通しだが、年内にあと1回の利上げがあるのかなど、当局の発言内容を確認したいと見ている投資家も多い。 《CS》