日本ストロー、明光商会などを傘下に収める持株会社。1913年創業。24.3期に祖業の石炭生産・販売事業から完全撤退。生活消費財、産業用製品の生活関連事業が柱に。環境対応素材ストローの拡大などに注力。 記:2024/08/10
通信設備の設計・施工・運用・保守等を手掛ける通信キャリア事業が主力。システム開発・運用保守等も行う。売上高の3割超がNTTグループ向け。DOE4%目途。都市インフラ事業では領域拡大などに取り組む。 記:2024/08/05
製造業中心に人材派遣・請負等を行うUTエイムなどを傘下に収める持株会社。半導体、自動車関連企業などが取引先。構造改革ソリューションの提供等も。技術職社員数は5万2000名超。製造派遣分野に経営資源集中。 記:2024/08/13
ミネラルウォーターや茶系飲料、炭酸飲料等の製造・販売を行う。イオン、西友などのPB飲料の製造を手掛ける。自社ブランド製品も。少品種大量生産が強み。配当性向20%目安。御殿場新工場は24年4月に操業開始。 記:2024/09/01
映画・音楽・ゲーム等を取り扱うメディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」を中核とする持株会社。グループ店舗数は2100店舗超。「GEO mobile」の単独店出店などを推進。 記:2024/06/25
2,131
11/25 15:30
+103(%)
時価総額 885,806百万円
大手ドラッグストア。マツモトキヨシHD、ココカラファインの経営統合で21年10月に誕生。ヘルス&ビューティ分野に強み。国内店舗数は3400店舗超。アジアを中心とするグローバル事業の拡大などに注力。 記:2024/08/27
2,254.5
11/25 15:30
+14(%)
時価総額 512,903百万円
Cafeレストラン「ガスト」、中華レストラン「バーミヤン」などを展開するファミリーレストラン大手。東京都武蔵野市に本社。外販通販ビジネス等も手掛ける。低単価のサイドメニューを拡充。店舗改装などを推進。 記:2024/10/11
2,081.5
11/25 15:30
+38.5(%)
時価総額 377,201百万円
経費精算システム「楽楽精算」が主力。電子請求書発行システム「楽楽明細」やクラウド型販売管理システム「楽楽販売」などのほか、IT人材事業も展開。楽楽精算は累計導入社数が1.7万社超。成長投資を継続。 記:2024/08/23
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記:2024/08/10
ハードディスク関連装置、半導体製造関連装置等の半導体・メカトロニクス関連事業が主力。医療・ヘルスケア関連事業、環境・社会インフラ関連事業も。配当性向30%目安。戦略的M&Aの実施などで事業拡大図る。 記:2024/10/06
パチンコホール向けコンピュータシステム、景品顧客管理システム等の開発・製造・販売を行う。ホールコンピュータ、情報公開機器で設置シェア業界トップ。情報公開端末の新製品「REVOLAII」などの拡販に注力。 記:2024/10/12
3,965
11/25 15:30
+145(%)
時価総額 158,699百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
紳士服チェーントップ。ビジネススーツの「洋服の青山」を全国展開する。レディスウエアも扱う。カードや雑貨販売、靴修理店「ミニット」、フード、フィットネスも手がける。実店舗減少傾向。新ブランドやレディス注力。 記:2024/11/05
2,155
11/25 15:30
+46.5(%)
時価総額 2,739,600百万円
総合不動産大手。三菱グループ。新丸の内ビルディングなど東京・丸の内エリアでオフィスビルを多数保有。住宅事業や投資マネジメント事業等も。配当性向30%程度目処。再開発プロジェクトの推進、事業化等に取り組む。 記:2024/07/07
2,670.5
11/25 15:30
+11.5(%)
時価総額 558,583百万円
1896年創業の総合不動産デベロッパー。旧安田財閥系。東京・八重洲、日本橋周辺が最重点エリア。マンションはBrilliaブランドで展開。配当性向30%以上目安。保有オフィスビルは40棟超。稼働率は高水準。 記:2024/07/07
2,465
11/25 15:30
-11.5(%)
時価総額 462,631百万円
トラック運送大手。旧西濃運輸。「カンガルー便」で知名度。全国に輸送ネットワークを構築し、企業間物流に実績。自動車販売なども。自動車販売事業はメーカー不正問題で低調。輸送は堅調。日本郵便と共同運行へ連携。 記:2024/07/10