株～企業情報・おすすめ銘柄

<6981> 村田製 8689 +364大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は501億円で前年同期比44.8％減となったが、350億円程度の市場予想は大きく上振れている。円安メリットが寄与したほか、デバイス・モジュールなどが市場の期待を上回る推移となっているようだ。為替レート1ドル＝127円で通期営業利益予想は据え置き。前四半期比では2.6倍の水準となるなど、業績ボトムアウトへの期待などは高まる状況となっているもよう。 <4318> クイック 2090 -345急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は30.1億円で前年同期比9.5％減となっている。同社の業績は第1四半期に傾注する傾向にあり、通期予想の49.6億円、前期比10.5％増に対して低調なスタートと受けとめられている。リクルーティング事業の売上伸び悩みや待遇改善による人件費の増加などが重しとなったもよう。5月以降株価は堅調推移が続いていたことで、ネガティブ反応は強まる形に。 <6135> 牧野フライス 6390 +700急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は42.7億円で前年同期比2.6倍となり、通期予想は従来の117億円から133億円、前期比24.2％減に上方修正している。円安効果や売上ミックスの改善効果などが要因のようだ。ほぼコンセンサス水準までの上方修正だが、為替前提1ドル＝127円などからは、上振れ余地も意識されているもよう。また、上半期決算前後にPBR改善策を公表の予定ともしている。 <6268> ナブテスコ 2821 -189大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は87億円で前年同期比10.2％増となったが、4-6月期は29億円で同0.7％増と増益率が縮小、市場予想も20億円程度下回っている。通期予想は従来の262億円から190億円、前期比5.0％増に下方修正。コンポーネントの収益性低下、アクセシビリティでの海外損失引当発生などが下振れ要因。足元での減速機の受注軟化もネガティブ視。 <6471> 日本精工 877 -41.9大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、今回からステアリング事業を非継続事業に分類しており、継続事業の営業利益は41.3億円で前年同期比50.7％減となっている。自動車事業の収益は改善傾向だが、産業機械事業が大幅減益となる形に。通期の同利益予想は415億円から440億円、前期比0.4％増に上方修正しているが、赤字を織り込んでいたステアリング事業の非継続事業化が主因となっている。 <6419> マースGHD 3330 +315急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は27.9億円で前年同期比9.3倍と大幅増益に。上半期計画28億円をほぼ達成し、通期計画67億円、前期比62.4％増に対する進捗率も41.6％に達している。スマート遊技機導入に伴う遊戯客数の回復、部材不足による製品供給遅延状況の解消などを背景に、主力のアミューズメント関連事業が大幅な増収増益に。業績の大幅な上振れが意識される展開になっている。 <6586> マキタ 4562 +575急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は163億円で前年同期比7.1％増となり、75億円程度であった市場予想を大幅に上回っている。為替のプラス効果や販管費の削減などによって、会社計画もやや上振れの推移となっているもよう。通期会社計画は550億円、前期比94.7％増を据え置いているが、もともと会社計画は楽観的とみられていたため、上振れ推移にポジティブなインパクトが先行。 <6752> パナHD 1738.5 -21.5急反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は904億円で前年同期比41.9％増、IRA補助金効果を除いたベースでも増益となったが、940億円程度の市場コンセンサスは下振れており、やや売りが先行する形となった。インダストリー事業が大幅減益となり、重しとなる格好。通期予想の4300億円、前期比49.0％増は据え置きだが、純利益は繰延税金資産計上に伴い、3500億円から4600億円に上方修正した。 <6503> 三菱電 1920.5 -130.5大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は610億円で前年同期比79.6％増となったが、700億円程度の市場予想は下振れる着地に。空調・家電などは想定以上に好調であったが、通期営業黒字化を目指している自動車機器などは予想以上に伸び悩む形となっている。株価は高値圏で底堅い推移を続けていたことから、コンセンサス下振れ決算にネガティブな反応が優勢。 <3666> テクノスJPN 730 +100ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は4.6億円で前年同期比68.1％増と大幅増益、上半期計画7.2億円、同8.1％増に対する進捗率は64.5％と好進捗に。製造業、商社・小売業向けのERPシステム導入支援業務を中心に、準委任契約等などの売上が大きく拡大している。請負契約、販売契約などの売上高も急拡大へ。業績上振れを織り込む動きが進んでいるようだ。 《ST》