株～企業情報・おすすめ銘柄

<8035> 東エレク 47770 +3180大幅反発。予想を上回る決算を発表したエヌビディアが急伸、米SOX指数は3.3％の上昇となっており、国内半導体関連株に買いが集まる展開となっている。同社に関しては、UBS証券が投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げで、目標株価も40000円から60000円に引き上げている。半導体市場のサイクルボトムが23年前半となる条件が揃ってきたとみているもよう。 <8801> 三井不 2536.5 +62.5大幅反発。日銀の次期総裁候補である植田氏が衆院議で所信を表明している。黒田総裁の大規模金融緩和について、「様々な副作用が生じているが、経済、物価情勢を踏まえると、2%の物価安定の目標の実現にとって必要」とし、今後も金融緩和を続けることが適切だとしている。過度な金融政策の変更に対する懸念後退につながり、金利上昇がデメリットとなる不動産株の買い需要につながっているようだ。 <4188> 三菱ケミG 820.6 +17.2大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も780円から1160円に引き上げている。構造改革、価格転嫁力やMMA採算の改善から、投資魅力は高いと評価しているようだ。今期の機能商品の採算改善効果は想定以上で、来期以降もこの効果は持続すると予想し、24年3月期調整後営業利益は2760億円から3103億円に引き上げのもよう。株主還元拡充への見直しにも注目と。 <3038> 神戸物産 3710 +120上伸。一昨日に1月の単体月次動向を発表している。売上高は前年同月比10.5％増、営業利益は同6.1％減となっている。営業利益は3カ月連続で前年割れだが、減益率は縮小しており、売上総利益は3カ月ぶりにプラスに転じる。11月以降の円安是正などから、今後は輸入PB商品などの採算改善も見込まれており、最悪期は通過したとの見方も強まる形のようだ。 <9076> セイノーHD 1433 +39大幅反発。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も1210円から1710円に引き上げた。同社では配当方針を変更 、今後は DOE2.4％と、連結配当性向30％のいずれか高い金額を目安に配当を実施する。会社側では配当計画を未定としているが、東海東京では23年3月期年間配当金を58円と予想。配当利回りは4％強の水準となり、利回り妙味に意識が強まる展開へ。 <3765> ガンホー 2503 +142大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューも2600円から3200円に引き上げた。主力タイトル「パズドラ」はユーザーが定期的に復帰・継続しており、今後も安定推移が見込めると。また、子会社が手掛ける「Ragnarok」シリーズもユーザー獲得が実現できており、23年12月期以降の業績予想を引き上げ、今期営業益は240億円から300億円に引き上げた。 <6103> オークマ 5410 +290大幅反発。一昨日に自己株式の取得実施を発表、買い材料視される展開になっている。発行済み株式数の1.61％に当たる50万株、20億円を上限としており、取得期間は2月24日から4月28日まで。株主への利益還元及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることを取得目的としている。比較的短期間での取得となっており、目先の需給面へのインパクトを期待する動きが優勢に。 <6140> 旭ダイヤ 854 +82急伸。前日に明らかになった大量保有報告書によると、株式会社MI2、並びに、村上貴輝氏の共同保有割合が5.04％になっていることが明らかになっている。保有目的としては、投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこととしている。目先の株式買い増しの動きに加えて、今後の株主価値向上策につながる可能性などを思惑視する動きが先行しているようだ。 <3393> スターティアH 1138 +150ストップ高比例配分。配当方針の変更を発表、従来計画を前倒しして、23年3月期より配当性向30％を目標にするとしている。これに伴い、期末配当金は従来計画の7円から29円にまで大幅に引き上げ、年間配当金は34円となり、前期比では20円の増配となる。一昨日終値をベースにすると配当利回りは3.4％の水準となる。利回り妙味が高まる展開になっているようだ。 <9827> リリカラ 522 +45大幅反発。前日に明らかになった大量保有報告書によると、リバーフィールドが11.03％を保有する大株主に浮上している。保有目的は純投資としている。6月末時点では4.94％保有の第2位株主であり、株式を買い増ししている状況にある。短期的な需給思惑なども強まる形に。なお、リバーフィールドはTKP<3479>の河野社長の資産管理会社である。 《ST》