株～企業情報・おすすめ銘柄

<4432> ウイングアーク 2033 -177急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は14.1億円で前年同期比17.6％増益となっている。クラウドサービスが好調だったほか、プロフェッショナルサービスも前年の大幅減少の反動が強まった。ただ、DX関連ソリューション開発に伴う外注費の増加、人員の採用による人件費の増加などがコストアップ要因に。通期計画58.8億円、前期比83.3％増との比較では、やや低進捗との見方が優勢のようだ。 <8260> 井筒屋 246 +9大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.7億円で前年同期比9.1億円の損益改善となっている。上半期計画2億円に対して83.5％の進捗率に。新型コロナウイルス感染拡大の悪影響は続いているものの、臨時休業や営業時間短縮など営業機会が大幅に減少した前年同期比では売上が大きく拡大した。第1四半期の高い進捗率を受けて、通期業績計画の上振れが期待される状況になっているようだ。 <2726> パルHD 1861 +132急伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は17.9億円の黒字となり、前年同期比48.8億円の損益改善となっている。上半期計画18.5億円に対する進捗率は96.9％にまで達している。巣ごもり需要に呼応して、3COINS事業が飛躍的に伸長したほか、粗利益率や販管費比率なども改善している。業績回復ペースは一段と加速するとの見方が優勢に。なお、プライム市場適合との通知を受領したとも発表している。 <2153> イージェイHD 1259 +158急伸。前日に21年5月期決算を発表、営業利益は38.6億円で前期比29.2％増となり、6月14日の上方修正水準をやや上回った。年間配当金は32円から35円に再増配する形となっている。22年5月期営業利益は39億円で前期比横ばいの予想だが、配当金は40円への引き上げを計画。また、長期ビジョン、中期経営計画を公表、25年3月期営業利益は46億円、31年3月期は60億円との数値目標を掲げている。 <5018> MORESCO 1188 +86急伸。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は5.20億円で前年同期比3.7倍と大幅増益となっている。通期計画11.7億円、前期比38.9％増に対する進捗率は44.4％となっている。国内自動車生産が回復基調で推移するなか、少量塗布型ダイカスト離型剤や切削油剤および熱間鍛造潤滑剤の売上が順調に推移したもよう。第1四半期好スタートを受けて通期業績上振れが想定される状況となっているようだ。 <9602> 東宝 5060 +505大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は105億円で前年同期比3.8倍の水準となっている。通期計画320億円、前期比42.6％増に対して好調なスタートに。映画営業事業では3月8日公開「シン・エヴァンゲリオン劇場版」、4月16日公開「名探偵コナン 緋色の弾丸」が大ヒットを記録したほか、映像事業も大幅増益になっている。高い進捗率からも通期業績の上振れが想定される状況となっているようだ。 <6083> ERI　HD 762 +100ストップ高比例例分。前日に21年5月期の決算を発表、営業利益は4億円で前期比22.2％減益となり、6月15日の上方修正水準で着地している。一方、22年5月期は7.9億円で同95.9％増と急回復の見通し。年間配当金も前期比倍増の30円と計画している。4月の省エネ適合義務の対象拡大が業績向上のけん引役になるとみている。期待以上の急回復見通しがポジティブなインパクトにつながっているようだ。 <4401> ADEKA 2233 +69大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを3700円としている。高付加価値なDRAMのHigh-k材料に注目しており、同材料の売上高は21年3月期から24年3月期にかけて倍増し、全社営業利益を大きく伸長させるとみている。同社の独占供給であり収益性も高いと指摘。23年3月期、24年3月期ともに、営業利益は2ケタ成長を予想している。 <4901> 富士フイルム 8052 -298大幅反落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価は8300円としている。株価が高値圏にある中、利食い売りの動きにつながっているようだ。株価は過去1年間で約77％上昇しており、目標株価との乖離率が縮小したことを格下げの背景としている。今後は、写真技術をベースにした新規/将来性事業の成長加速が再評価に向けた注目点になるとしている。 <6047> Gunosy 785 -136急落で下落率トップ。前日に21年5月期の決算を発表、営業利益は7.2億円で前期比16.6％減益、従来計画の5億円を上振れる着地となった。ただ、22年5月期は上半期のみ計画を公表しているが、3.2億円の赤字見通しとしており、ネガティブなインパクトへとつながっているもよう。広告宣伝費の積み増しが背景となるようだ。投資拡大によるコスト増は想定線であるとはいえ、赤字転落は予想外との見方が多いようだ。 《ST》