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後場の日経平均は69円安でスタート、中外薬や三井不などが下落

2024/5/14 13:01 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;38109.66;-69.80TOPIX;2716.38;-7.70 [後場寄り付き概況]  後場の日経平均は前日比69.80円安の38109.66円と、前引け(38199.10円)から下げに転じてスタート。ランチタイム中の日経225先物は38100円-38220円のレンジで下落。ドル・円は1ドル=156.40-50円と午前9時頃から20銭円安・ドル高水準。アジア市況は上海総合指数が朝方は高くなる場面があったがその後は下げに転じ0.1%ほど下落している一方、香港ハンセン指数は朝高の後に伸び悩み前日終値近辺で推移している。  後場の東京市場は前引けに比べやや売りが先行して始まった。国内金利が上昇していることが株価の重しとなっているもよう。一方、円相場が朝方に比べ、やや円安・ドル高に振れたことは市場の安心感となり、後場寄り後に売り急ぐ動きとはなっていない。  セクターでは、証券商品先物、保険業、ゴム製品が下落率上位となっている一方、その他製品、海運業、サービス業が上昇率上位となっている。  東証プライム市場の売買代金上位では、スクエニHD<9684>、マイクロニクス<6871>、TOWA<6315>、アシックス<7936>、中外薬<4519>、スクリーンHD<7735>、三井不<8801>、ソシオネクスト<6526>、フジクラ<5803>、東京海上<8766>が下落。一方、古河電工<5801>、大林組<1802>、メルカリ<4385>、スズキ<7269>、ヤマハ発<7272>、任天堂<7974>、東レ<3402>、郵船<9101>、資生堂<4911>、武田薬<4502>が上昇している。 《CS》
関連銘柄 20件
1802 東証プライム
2,125
11/26 15:30
+3(%)
時価総額 1,533,209百万円
1892年創業の大手ゼネコン。国内建設事業を中心に、海外建設事業、エンジニアリング事業等を展開。東京スカイツリーなどで施工実績。グループ社数は140社超。建設バリューチェーンの強化などに取り組む。 記:2024/08/09
3402 東証プライム
962.2
11/26 15:30
+19(%)
時価総額 1,569,811百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
4385 東証プライム
1,911.5
11/26 15:30
-99.5(%)
時価総額 313,541百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
4502 東証プライム
4,132
11/26 15:30
-22(%)
時価総額 6,573,756百万円
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
4519 東証プライム
6,375
11/26 15:30
-122(%)
時価総額 10,703,995百万円
大手製薬企業。1925年創業。スイス製薬大手のロシュ傘下。がん領域医薬品、抗体医薬品で国内トップシェア。独自の抗体エンジニアリング技術などが強み。成長領域や新規領域へ集中したリソース投入などを行う。 記:2024/08/01
4911 東証プライム
2,835.5
11/26 15:30
+2.5(%)
時価総額 1,134,200百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
5801 東証プライム
6,136
11/26 15:30
-272(%)
時価総額 433,613百万円
国内電線大手。1884年創業。ワイヤハーネス、電線等の電装エレクトロニクス部門が柱。光ファイバ・ケーブル、通信用波長可変光源などで世界トップクラス。情報通信ソリューション部門では製販体制の強化図る。 記:2024/08/26
5803 東証プライム
5,259
11/26 15:30
-381(%)
時価総額 1,555,944百万円
独立系電線メーカー大手。1885年創業。光ファイバケーブルや通信ケーブル、圧力センサ、プリント回路、自動車電装品等を手掛ける。光ファイバ融着接続機に強み。自動車事業部門は収益性改善に引き続き取り組む。 記:2024/08/05
6315 東証プライム
1,537
11/26 15:30
-54(%)
時価総額 115,492百万円
半導体製造装置メーカー。京都府京都市に本社。半導体モールディング装置で世界トップシェア。超精密金型の製造・販売等も行う。海外売上比率は8割超。開発リソースへ積極的に資源投入。半導体事業の収益力強化図る。 記:2024/08/09
6526 東証プライム
2,339.5
11/26 15:30
-54(%)
時価総額 419,704百万円
半導体ファブレスメーカー。富士通、パナソニックのシステムLSI事業の統合により誕生。SoCの設計・開発、販売を行う。オートモーティブ、データセンターなどが注力分野。注力分野中心に多くの大型商談を獲得。 記:2024/07/28
6871 東証プライム
3,945
11/26 15:30
-20(%)
時価総額 157,899百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
7269 東証プライム
1,631
11/26 15:30
+2.5(%)
時価総額 3,204,240百万円
四輪車、二輪車メーカー。1909年創業。静岡県浜松市に本社。軽自動車に強み。四輪車はインドでトップシェア。船外機なども手掛ける。日本、インド、欧州が主要事業地域。インドは四輪車の累計生産が3000万台超。 記:2024/10/10
7272 東証プライム
1,343
11/26 15:30
+10.5(%)
時価総額 1,411,026百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
8,892
11/26 15:30
-260(%)
時価総額 903,338百万円
半導体機器の製造、販売等を行うSCREENセミコンダクターソリューションズが中核の持株会社。バッチ式洗浄装置やスピンスクラバーなどで世界トップシェア。配当性向30%以上目安。DX推進による生産性向上図る。 記:2024/08/22
7936 東証プライム
3,013
11/26 15:30
-8(%)
時価総額 2,288,319百万円
スポーツ用品メーカー。各種スポーツ用品の製造・販売等を行う。ランニングシューズに強み。オニツカタイガーブランドなども展開。海外売上高比率が高い。パフォーマンスランニング部門では高付加価値商品に注力。 記:2024/07/07
7974 東証プライム
8,309
11/26 15:30
+110(%)
時価総額 10,790,815百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
5,685
11/26 15:30
-132(%)
時価総額 11,597,400百万円
メガ損保の一角。東京海上日動火災保険、日新火災海上保険、イーデザイン損害保険などを傘下に収める持株会社。北米を中心とする海外保険事業等も。海外保険事業では競争力の高い商品のグローバル展開などに注力。 記:2024/10/25
8801 東証プライム
1,259
11/26 15:30
-1(%)
時価総額 3,539,959百万円
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記:2024/08/30
9101 東証プライム
4,872
11/26 15:30
-101(%)
時価総額 2,245,992百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
6,099
11/26 15:30
+35(%)
時価総額 747,323百万円
スクウェア・エニックス、タイトーなどを傘下に収める持株会社。ファイナルファンタジー、ドラゴンクエストなどRPGで存在感。配当性向30%が基本方針。開発体制の整備、新作タイトルのデジタル販売強化等に注力。 記:2024/07/05