2,165.5
10/7 15:00
-0.5(%)
時価総額 3,002,827百万円
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
M&A仲介国内最大手の日本M&Aセンターを中核とする持株会社。M&A仲介のほか、PMI支援、上場支援、MBO支援等も手掛ける。M&A成約支援実績は7000件以上。ミッドキャップ企業向け受託体制を強化。 記:2024/08/22
2,213
10/7 15:00
+41.5(%)
時価総額 192,859百万円
医療系職種向けキャリアサービス、介護・障害福祉系職種向けキャリアサービス等を手掛ける。介護事業者向け経営支援プラットフォーム「カイポケ」等も。カイポケは有料オプションサービスの利用拡大などで順調に成長。 記:2024/06/03
貸会議室事業が主力。リゾートホテルやビジネスホテル等のホテル・宿泊研修事業等も手掛ける。運営する貸会議室は230施設超。顧客基盤は3万社超。高いリピート率が強み。貸会議室事業では引き続き新規出店等を推進。 記:2024/06/03
経理・確定申告、人事労務等の「マネーフォワード クラウド」が主力。家計簿アプリや事業用プリペイドカード、企業間請求・決済代行サービスなども。「マネーフォワード クラウド」の課金顧客数は順調に増加。 記:2024/05/16
中小企業向けにクラウド会計・人事労務ソフト等の提供を行う。クラウド会計ソフトで国内トップシェア。有料課金ユーザー企業数は47万社超。サブスク売上比率は約9割。会計事務所とのパートナーシップ強化図る。 記:2024/05/08
会計ソフト開発会社。財務会計や人事、給与等の会計パッケージソフト「奉行シリーズ」をクラウドやオンプレミスで提供。中堅・中小企業がターゲット。累計導入実績は72万社。奉行クラウドEdgeの強化等に取り組む。 記:2024/05/02
独立系SI大手。システム設計や開発、ネットワーク構築等を手掛ける。中小企業向けに強み。オフィスサプライ通信販売事業「たのめーる」等も。たのめーる、サポート事業「たよれーる」などのストックビジネスに注力。 記:2024/06/03
1,428.5
10/7 15:00
+38.5(%)
時価総額 310,333百万円
特殊鋼専業メーカー。1916年創業。構造用鋼等の特殊鋼鋼材、ステンレス鋼等の機能材料・磁性材料が柱。自動車業界が得意先。27.3期営業利益600億円以上目標。機能材料・磁性材料、自由鍛造品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
国内最大のITサービス企業。通信インフラやストレージ、サーバー、電子デバイスを展開。官公庁、金融向けに強み。事業ポートフォリオの変革は順調。サービスソリューションが成長領域。26.3期売上4.2兆円目標。 記:2024/04/30
水晶デバイスが柱の電子部品メーカー。世界首位級の水晶発振器に強み。人工水晶の育成から一貫展開。24.3期3Q累計は車載用が回復。だがPC向け低調。スマホ向けも振るわず。営業外に為替差益。有証売却特益計上。 記:2024/04/15
半導体パッケージメーカー。フリップチップタイプパッケージが主力。長野県長野市に本社。海外売上比率が高い。セラミック静電チャック等も。プラスチックBGA基板は生産能力増強図る。光電融合デバイスの開発に注力。 記:2024/09/02
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
25,650
10/7 15:00
+295(%)
時価総額 12,097,386百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40%程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記:2024/07/07
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記:2020/09/03