2,790
10/15 15:00
-189(%)
時価総額 128,415百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。陸上風力発電所事業の事業化等に取り組む。26.8期売上高889億円計画。 記:2024/05/06
サステナブル経営への移行支援等を行うアミタを中核とする持株会社。資源循環ソリューション、環境認証審査サービス、海外事業等も。シアノプロジェクトの商品性強化図る。自然リスクの情報開示支援等は新規受注続く。 記:2024/10/06
医療用画像管理システム、電子カルテ等の販売を行うヘルスケアソリューション事業が柱。各種画像処理・解析ソフトウェア等の販売も。トリチウムの分離技術を独自開発。Pix4D社製のソフトウェアは受注順調。 記:2024/04/30
工業用ファスナーメーカー。シート用部品など自動車部品が主力。完全オーダーメイドのカスタム製品が中心。冷間鍛造技術に強み。日本は得意先からの受注が順調。インドにおける合弁事業に関する覚書を現地企業と締結。 記:2024/06/09
独立系システム開発会社。証券会社、FX会社等が主要顧客。ネット証券取引システム「TradeAgent」、証券取引所売買端末「MarsWeb」等が主力製品。米国株ネット取引システム、積立NISAは受注順調。 記:2024/10/07
デジタルマーケティング支援事業を手掛けるセプテーニ等を傘下に持つ持株会社。電通グループ傘下。就職・採用プラットフォーム事業「ViViViT」等も。デジタルマーケティング事業は電通グループとの協業等を推進。 記:2024/08/05
経皮鎮痛消炎剤「モーラステープ」等の医療用医薬品、消炎鎮痛剤「サロンパス」等の一般用医薬品を手掛ける。1847年創業。鎮痛消炎貼付剤に強み。重点地域へのリソース集中などサロンパスの海外展開に注力。 記:2024/08/19
旧ファイザー中央研究所が前身の創薬ベンチャー。愛知県名古屋市に本社。胃酸分泌抑制剤「テゴプラザン」、ペット用医薬品等を手掛ける。低分子創薬、イオンチャネル創薬が強み。テゴプラザンは承認国が順調に拡大。 記:2024/08/19
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
個人事業主・中小企業向け経理代行サービス、中小企業向け管理部門支援サービス、人事労務クラウドソフト「オフィスステーション」の販売等を手掛ける。オフィスステーションの広告宣伝活動の強化等に取り組む。 記:2024/05/16
3,110
10/15 15:00
-115(%)
時価総額 653,100百万円
東映系アニメ製作会社。1956年創立。ワンピースやプリキュアなどの映像製作、キャラクター版権ビジネスが柱。商品販売事業、キャラクターショー等も。主力作品の安定収益確保を図る。海外事業にも引き続き注力。 記:2024/06/15
遊技機メーカー。パチスロ機に強み。統合型リゾート施設「オカダ・マニラ」の運営、メディアコンテンツ事業等も手掛ける。遊技機事業は販売台数順調。スロット新機種「沖ドキ!BLACK」を24年7月に発売予定。 記:2024/05/17
半導体ファブレスメーカー。高速インターフェイスLSIやカメラソリューション、通信モジュール等を展開。23.12期通期はAIOT事業が黒字転換。大口向け出荷が順調。AIサーバー等データサーバー事業に参入。 記:2024/04/16
7,640
10/15 15:00
+130(%)
時価総額 299,305百万円
医療機器メーカー。呼吸器・循環器分野に強く、心電計で国内首位。高性能空気清浄機も。24.3期3Q累計は検査装置や生体モニタのコロナ需要剥落。だが在宅医療向けレンタルが堅調。消耗品も伸びて増収・二桁増益に。 記:2024/04/15
有料老人ホーム「医心館」を運営。慢性期と終末期の看護・介護ケアに特化した医療施設型ホスピスの運営に特徴。既存施設の稼働率は8割超。新規施設の立ち上がりは順調。西日本における展開地域の拡大加速を図る。 記:2024/07/28
東京女子医大発のバイオベンチャー。細胞培養器材の販売のほか、再生医療受託事業、細胞シート再生医療事業を手掛ける。細胞培養技術に強み。細胞培養器材事業では既存代理店との協業強化で器材製品の拡販図る。 記:2024/06/24
ファイナンシャル・アドバイザリーなどの金融サービス事業を展開。サイバーセキュリティ事業、宿泊施設の運営等を行う空間プロデュース事業、運送事業等も。海外の事業パートナー模索、中国等での事業展開強化を図る。 記:2024/07/07