株～企業情報・おすすめ銘柄

*08:45JST 前場に注目すべき3つのポイント～ハイテク株のリバウンド狙いの動き～ 18日前場の取引では以下の３つのポイントに注目したい。 ■ハイテク株のリバウンド狙いの動き ■サンオータス、24/4営業利益 14.3％減 2.46億円、25/4予想 42.3％増 3.50億円 ■前場の注目材料：キヤノン、トヨタなど49社・団体で化学物質管理で横断基盤、27年運用目指す ■ハイテク株のリバウンド狙いの動き 18日の日本株市場は、買い一巡後はこう着感の強い相場展開になりそうだ。17日の米国市場は、NYダウが188ドル高、ナスダックは168ポイント高だった。フランス政局混乱への警戒や米連邦準備理事会（FRB）の利下げに慎重な姿勢を受け、売られる場面もみられた。ただし、その後はソフトランディングを期待した買いに転じた。シカゴ日経225先物は大阪比410円高の38410円。円相場は1ドル157円70銭台で推移している。 シカゴ先物にサヤ寄せする形から、買い優勢で始まることになりそうだ。日経225先物はナイトセッションで反発して始まり、米国市場の流れを受けて上げ幅を広げる格好となり、一時38450円まで買われた。昨日の日経平均株価はマドを空けての下げで一時38000を割り込み、ボリンジャーバンド-3σ水準に迫る動きをみせたこともあり、売られ過ぎによる自律反発が意識されよう。ただし、-1σが38440円辺りに位置しているほか、節目の38500円辺りでは強弱感が対立しやすく、買い一巡後の底堅さを見極めたいところだろう。 -1σ辺りを上回っての推移になるようだと、リバウンド狙いの動きが意識されてくる可能性があり、指数インパクトの大きい値がさハイテク株のリバウンド狙いの動きがありそうだ。米国ではエヌビディアは小反落となったが最高値を更新したほか、アップルやマイクロソフトなど大型テック株が買われていた。アームホールディングスも堅調だったことから、ソフトバンクG<9984>への物色も意識されやすいだろう。 一方で、戻りの鈍さが意識されてくるようだと、先物主導で短期的な売り仕掛け的な動きもありそうだが、ソフトバンクGやディスコ<6146>など高値圏で推移している銘柄への買い意欲は強そうである。AI関連への成長期待は根強く、ハイテク株への押し目狙いのスタンスになろう。また、グロース250指数はボトム圏からのリバウンド基調が継続しているため、中小型株の一角にもリバウンド狙いの見直し買いの動きが期待されやすいだろう。 ■サンオータス、24/4営業利益 14.3％減 2.46億円、25/4予想 42.3％増 3.50億円 サンオータス<7623>が発表した2024年4月期業績は、売上高が前期比2.8％増の166.34億円、営業利益は同14.3％減の2.46億円だった。サービスステーションにおいては、燃料油の販売は微減だったが、油外商品や車検、コーティングなどが堅調。新商品の「ENEOS新車のサブスク」についても実績が上がり始めた。2025年4月期業績は、売上高が前期比17.2％増の195億円、営業利益は同42.3％増の3.50億円を計画。 ■前場の注目材料 ・NYダウは上昇（38778.10、+188.94） ・ナスダック総合指数は上昇（17857.02、+168.14） ・1ドル＝157.70-80円 ・シカゴ日経先物は上昇（38410、大阪比+410） ・SOX指数は上昇（5688.10、+89.79） ・米原油先物は上昇（79.72、+1.67） ・米国のインフレ沈静化期待 ・東証による企業価値向上の要請 ・キヤノン<7751>トヨタなど49社・団体で化学物質管理で横断基盤、27年運用目指す ・NITTOKU<6145>宮城に新工場、EVモーター向け生産ラインを一括提供 ・スズキ<7269>ティアフォーと提携、自動運転サービスを開発 ・ソフトバンクG<9984>米新興と提携、AI検索エンジン1年無料 ・北海道電力<9509>三菱商事などと、北海道千歳でグリーン水素検討 ・三ツ知<3439>インドで締結部品生産、26年に新工場 ・TDK<6762>全固体電池向け新材料開発、エネ密度100倍 ・NTT<9432>新技術紹介、脳の錯覚活用し巨大3D映像 ・大日本印刷<7912>米に両面写真プリンター投入、世界最軽量級 ・楽天G<4755>楽天モバイル、移動体通信契約、700万回線突破 ・日立<6501>量子ビットの寿命100倍、「マイクロ波」照射工夫 ・TOPPAN<7911>有機インターポーザー開発、単体で電気検査保証 ・ニコン<7731>栃木・大田原に新棟、27年度めど竣工 ・NTTデータG<9613>グループのNTTデータインク、印コンサル会社を買収 ・東北電力<9506>女川2号機再稼働へ、安全対策設備を公開 ・大林組<1802>NZでグリーン水素供給、車向け高速充填施設 ・東レ<3402>合成繊維糸など来月から値上げ ・日本酸素HD<4091>大陽日酸、排ガスを水素で燃焼処理、半導体向け装置発売 ・三菱ケミカルG<4188>化学品WG、関東・東海地区で共同物流実証 ・旭化成<3407>LiB用超イオン伝導性電解液のコンセプト実証成功 ☆前場のイベントスケジュール ＜国内＞ ・10:10　日銀定例国債買い入れオペ通知 ＜海外＞ ・特になし 《ST》

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 三ツ知、虹技、東邦金属など 銘柄名<コード>1日終値⇒前日比 野村総合研究所<4307> 4225 -308 通期業績上方修正もコンセンサスには届かず。 東京きらぼし<7173> 4135 -220 決算サプライズは乏しく出尽くし感に。 トクヤマ<4043> 2254.0 -124.0 業績下方修正を引き続きマイナス視。 TOTO<5332> 3809 -206 第3四半期の大幅減益決算をネガティブ視。 マースGHD<6419> 2641 -163 10-12月期も大幅増益だが出尽くし感が先行。 レーザーテック<6920> 37780 -2000 10-12月期受注高は期待値を下振れ。 オリエントコーポレーション<8585> 1052 -63 通期最終益下方修正で一転減益に。 日本化薬<4272> 1272.5 -51.0 10-12月期経常損益は赤字に転落。 アドバンテスト<6857> 5943 +120 10-12月期は想定比上振れで市場予想並み水準に上方修正。 SCREEN<7735> 15255 +585 10-12月期上振れ着地や増配を材料視。 トヨタ<7203> 2945.0 -55.0 野村證券では投資判断を格下げ。 日立<6501> 11785 +110 第3四半期は市場想定比上振れで通期予想を上方修正。 ANA<9202> 3309 +39 業績大幅上方修正で5年ぶり最高益更新見通しへ。 富士通<6702> 21080 +240 一時費用計上で10-12月期営業益は大幅減益。 三ツ知<3439> 936 +150 上期営業黒字転換で通期予想を上方修正。 放電精密<6469> 768 +100 三菱重工との資本業務提携を引き続き材料視。 ソフィアHD<6942> 997 +150 株主優待制度の導入を発表。 インヴァスト<7338> 994 +150 1株1150円でのスクイーズアウトを発表。 トーイン<7923> 724 +100 通期最終益上方修正で増配も発表。 KSK<9687> 3765+700 記念配当実施で大幅増配に。 虹技<5603> 1500 +255 通期営業益予想を上方修正している。 東邦金属<5781> 1880 +280 太陽鉱工が実施するTOB価格1885円にサヤ寄せ続く。 ポピンズ<7358> 1226 +89 前期の業績予想を上方修正している。 遠藤照明<6932> 1544 +129 10-12月期大幅増益決算を評価。 エヌエフHD<6864> 1331 -296 10-12月期は営業赤字に転落。 東祥<8920> 810 -97 第3四半期好決算もサプライズなく出尽くし感に。 ABホテル<6565> 2200 -197 業績上方修正も想定線と捉えられる。 ニフティライフ<4262> 904 +63 24年3月期業績と配当予想を上方修正。 エーアイ<4388> 816 +30 24年3月期業績予想を上方修正。 アライドアーキ<6081> 310 -80 23年12月期業績見込み下方修正で31日ストップ安。1日も売り優勢。 レントラックス<6045> 449 +7 75日線上抜け先高期待高まるも上値は重い。 SBIリーシング<5834> 3075 -215 第3四半期決算手掛かりに31日大幅高。1日は利益確定売り優勢。 売れるネット広告<9235> 1030 +150 Amazonでのコンサルティング事業と広告運用事業を開始。 リニューアブルJ<9522> 1195 -91 25日線下回り手仕舞い売りかさむ。 グローバルセキュ<4417> 5300 +240 5000円近辺で強弱観対立。方向感の定まらない動き続く。 サーキュ<7379> 878 +8 シンプレクスHDと資本業務提携手掛かりに31日買い人気化。1日は売り優勢。 ドリコム<3793> 920 +26 24年3月期利益予想上方修正で31日大幅高。本日も買い人気継続。 《CS》

*12:29JST 三ツ知、円安とコスト削減効果が寄与 三ツ知<3439> 自動車部品向け留め金具を製造・販売。31日大引け後、24年6月期第2四半期決算を発表、累計の営業損益は2.2億円の黒字で従来予想を大幅に上回って着地した。利益面ではグループ全社をあげて継続的なコスト削減に取り組んだこと、円安による為替効果等が寄与したようだ。また、通期の営業利益を2.14億円から3.92億円に引き上げており、中間配当は従来の計画4円から5.5円増額して9.5円で決定した。