株～企業情報・おすすめ銘柄

<9831> ヤマダ電機 470 +52急反発。前日に発表した自社株買いの実施発表が好感される。発行済み株式数（自己株式を除く）の11.4％に当たる1億株、500億円を取得上限としており、取得期間は4月2日から21年3月24日までとしている。資本効率向上を通じた株主還元の充実を図ることが目的としている。自社株買いは18年3月にかけて実施して以来となる。取得期間は長いものの、安値圏では株価の下支えにつながるとの期待感につながっている。 <4543> テルモ 3605.0 +66.0反発。肺炎治療向け人工心肺装置の生産量を現在の倍以上に増やすと報じられている。新型コロナウイルスの感染者が増加し、重症患者での使用ニーズが高まっていることに対応する。同社は人工心肺装置で国内約7割のシェアを保有している。短期で増産体制を敷き、今後数カ月以内に100台超供給できるようにする計画のようだ。医療機関での整備が進むこと必要になるが、中期的な業績の押し上げ要因につながるとの見方も先行。 <2651> ローソン 5870 +90反発。20年2月期営業利益が前期比4％増の630億円弱になったもようとの観測が伝わった。従来予想の608億円を上回ったもよう。コンビニではデザートなどが売り上げを伸ばし既存店売上高が増加を確保したとみられるほか、高級スーパーの「成城石井」などコンビニ以外の事業も好調のようだ。新型コロナウイルスの感染拡大により、21年2月期の業績には不透明感が残るものの、ひとまず足元の堅調推移を評価する流れに。 <7545> 西松屋チェ 705 -9続落。前日に20年2月期決算を発表。営業利益は19.1億円で前期比47.0％減と大幅減益ではあるものの、2月21日に下方修正した数値18億円をやや上回った。一方、21年2月期は47億円で同2.5倍の大幅増益見通し。値下げロスの低減などにより、利益率の向上を目指す方針。好決算を受けて買いが先行してスタートしたものの、戻りの鈍さから上値の重さが意識される展開に。 <7965> 象印マホービン 1399 +38反発。前日に第1四半期決算を発表、営業益は28.3億円で前年同期比7.8％減、上半期計画の35億円、同14.3％減に対しては堅調な推移とみられ、ほぼ市場の想定線とも捉えられる。ひとまず安心感が先行の形となった。ただ、海外子会社の決算期ずれから、新型コロナウイルス感染拡大の影響は、第2四半期以降顕在化するとみられ、国内内食化シフトなどのプラス要因も含め、依然先行き不透明感は拭い切れない情勢にも。 <3604> 川本産業 1775 +30反発。安倍首相が前日、全世帯に再利用可能な布マスクを配布すると表明、1住所あたり2枚ずつ配る方針であり、来週決定する経済対策に国が買い上げる費用を盛り込むもようだ。同社などのマスク関連銘柄にとって、業績の押し上げ材料になるとの見方が優勢に。同社のほか、ダイトウボウ<3202>や新内外綿<3125>、マナック<4364>、昭和化学<4990>など、マスク関連は全般買い優勢の展開になっている。 <2735> ワッツ 619 +49急反発。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の3億円から7.9億円に増額、減益予想から一転しての大幅増益に。100円以外の価格帯の商品導入を進めてきた効果、新型コロナウイルス感染症拡大に伴うマスク・除菌関連商品の需要増などが上振れの背景に。第1四半期の状況から上振れ期待はあったとみられるが、通期予想を超過する水準までの上方修正にはインパクトも強まる形へ。 <6927> ヘリオスTH 343 +49一時ストップ高。安倍首相が前日、全世帯に再利用可能な布マスクを配布すると表明したことで、本日はマスク関連銘柄が人気化しており、同社も関連銘柄として関心が高まっている。子会社のナカンテクノがマスク生産設備の販売を手掛けている。また、ナカンテクノはコンソーシアムで、経済産業省のマスク生産設備導入支援事業費補助金に係る補助事業者に採択されている。 <7269> スズキ 2579.0 +44.5反発。インドで人工呼吸器やマスクなどの生産を始めると発表しており、材料視される展開とみられる。子会社マルチ・スズキで、1カ月当たり1万台程度の人工呼吸器を生産するほか、3層構造のマスクや防護服も製造していく計画。また、マルチ・スズキでは3月のインド国内販売台数が前年同月比46％減の大幅減になったとも発表しているが、特に悪材料視はされていないようだ。 <5334> 日特殊陶 1335 -101大幅続落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「イコールウェイト」に、目標株価も2300円から1650円に引き下げた。19年度営業利益の109％を自動車用プラグ、排ガスセンサが稼ぎ出していると予想し、2020年のグローバルの自動車販売台数が11.7％減少すると想定される中、20年度は3期連続の減益となり、営業利益はコンセンサスを大幅に下回ると分析している。 《US》