プラント工事中堅。製鉄・化学プラントの建設などを手掛け、ニッケル系合金やチタン、ジルコニウムなどの特殊溶接技術に定評。業務効率化によるコストダウンや生産性向上策が奏功し、24.3期3Q累計は各利益急伸。 記:2024/02/06
製糖メーカー中堅。「みつ花印」ブランドで知名度。機能性食品素材や化粧品素材なども手掛ける。砂糖事業は販売量の増加や製品価格改定効果などで堅調。24.3期3Q累計は大幅増益。通期利益予想を上方修正。 記:2024/04/09
ファッション通販サイト「SHOPLIST」の運営が柱。GameFi事業、ランク王のメディア事業等を手掛ける。EC事業は大幅増益。投資事業組合運用益の計上などにより、24.3期3Q累計は大幅経常増益。 記:2024/04/15
廃棄物リサイクルや環境コンサル、環境認証認定サービスなどを展開。マレーシア国内で発生する資源を日本に輸出する海外トレーディングも。シリコン再生の増設は24年夏頃に稼働予定。24.12期は増収増益を見込む。 記:2024/04/12
福利厚生代行サービスが柱。健診・保健指導代行や購買・清算代行も。会員数は961万人。ヘルスケアサービスの拡大図る。取引増で、24.3期3Qはヘルスケア(健診・指導等)が堅調。第一生命HDがTOB実施。 記:2024/03/04
国内2位の広告代理店。ネット広告に強み。海外展開を推進中。マーケティング/プロモーションは大型案件の反動減が響く。24.3期3Qはインターネットメディアの売上が増加。得意先別では流通・小売業等が堅調。 記:2024/03/30
首都圏を中心に展開する居酒屋「アカマル屋」が柱。焼肉業態や食堂受託運営も。直営店は50店舗展開。アカマル屋は商圏等を見極めて積極出店図る。外食需要の改善などにより、24.6期2Qは大幅増収、損益改善。 記:2024/04/08
総合フラワービジネス会社。生花の卸売や生花祭壇、供花などを制作・販売。システム開発事業、就労継続支援事業等も。生花卸売事業は増益。価格転嫁効果や販管費の効率化などが寄与。24.6期2Q累計は2桁増収。 記:2024/04/09
コンテンツ制作ソフトを開発・販売。コンテンツ流通ソリューションも。車載向けソフト開発ツールは譲渡。24.12期はコンテンツ制作ソフトの伸長を想定。セキュリティ強化に伴う一時費用も消えて営業最高益を見込む。 記:2024/02/15
システム受託開発やSES、サポートサービスに加え、ストレージやコンテンツ管理等のサービスを展開。顧客リピート率が高く、システム開発事業は増収。23.12期通期は大幅増益。24.12期は営業増益計画。 記:2024/03/04
ソーシャルアプリケーションプロバイダー。PC・モバイルなどのゲーム事業、広告・メディア事業がコアビジネス。24.3期3Qはメディア事業が増収。DREノベルス、DREコミックスの刊行開始などが寄与。 記:2024/03/31
医療機関と患者からの情報をデータ化し、病院や製薬会社を支援。SBIHDが筆頭株主。データ利活用サービスは売上堅調。減損損失の減少などにより、23.12期通期は2桁最終増益。24.12期は2桁増収計画。 記:2024/03/31
システム開発会社。クラウド先端テクノロジーを活用したDX支援やモビリティ最適化クラウドキャリオットなどを展開。主要顧客にコマツやANA、NTTドコモなど大手企業多数。業容好調で、3Q累計は増収・利益急伸。 記:2024/02/29
製薬最大手。糖尿病治療薬のピオグリタゾン、消化性潰瘍治療剤のランソプラゾールなどを展開。希少疾患部門は売上増。フォン・ヴィレブランド病治療剤「ボンベンディ」は米国で需要増。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/10
東大発のバイオベンチャー。製薬会社との共同研究開発を中心に事業を展開。欧米大手製薬会社とも取引実績。放射性医薬品も事業領域。創薬開発プラットフォームに強み。複数の新規契約を締結し、23.12期は増収確保。 記:2024/03/29
バイオ産業支援会社。研究開発用試薬や診断薬、理化学機器に加え、医薬品受託サービスを提供する。創薬基盤技術の開発、がん治療薬も提供する。今期3Q累計は検査関連製品やライフサイエンス関連が足踏みとなった。 記:2024/02/24
建設・プラント業界に特化したDXコンサルティングや開発を行うSaaS企業。顧客企業の業務改善DX等を展開。プロダクト共創開発は好調。建設業界の顧客からの開発受注が順調増。24.6期2Qは大幅増収増益。 記:2024/02/26
船舶用エンジンを製造・販売。部品販売や修理も。三菱重工業が筆頭株主。新燃料エンジンの開発を推進。24.3期上期は部品・修理が好調で大幅増益に。最新鋭省エネ主機関の受注が好調。通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/01/18
CRMサービス会社。企業と顧客の接点に係るコンサルティングやソフトウエアの提供に加え、コールセンター運営等も行う。IT&コンサルティング事業は増収。大型コンサル案件が売上寄与。24.3期3Qは増収。 記:2024/03/31
自治体に特化したサービスを展開。自治体向け財源確保支援サービスや自治体情報配信アプリなどを手掛ける。ジチタイワークス事業は堅調。BtoGソリューションによる売上増などが寄与。24.3期3Q累計は増収。 記:2024/02/26
ジェットコースターなどの遊戯機械に強み。劇場向け舞台装置でも高シェア。昇降機も。24.3期3Q累計は遊戯機械と舞台装置の受注が好転。昇降機も堅調で3割超の増収に。カナダの遊園地向けデザイン企画会社を買収。 記:2024/04/05
福祉施設運営会社。首都圏等での認可保育園の運営や児童発達支援、放課後等デイサービスなどを手掛ける。グループで107施設運営。既存施設の園児数は増加。販管費の減少等もあり、24.3期3Q累計は黒字転換。 記:2024/02/26
インターネット広告サービス会社。広告収益や広告効果を最大化するプラットフォームを展開。高単価・高クリック率の広告配信ツールと、最適な価格での広告枠買い付けに強み。業容好調で3Q累計営業利益は過去最高更新。 記:2024/02/22
半導体検査装置や半導体などのLSI設計を行う。車載用半導体検査装置や産業用組込みカメラに強み。デンソー等が主要顧客。電子システム事業は堅調。新製品用カスタムバーンイン装置は受注増。24.3期3Qは増収。 記:2024/04/16
描画用ペンタブレットで世界首位。韓国サムスン社など向け電子ペンOEMも。24.3期3Q累計は自社ブランド品の需要が戻らず。だがOEMが回復。経費削減や円安なども寄与して増収増益に。営業外に為替差益を計上。 記:2024/04/11
大手電気機器メーカー。台湾の鴻海精密工業グループ。液晶パネルやテレビ、スマホ、白物家電等を製造、販売する。液晶パネルが主力事業。今期3Q累計はPCやタブレット、スマホ向け液晶ディスプレイが足踏みとなった。 記:2024/02/29
電子部品メーカー。トランス、リアクタ、ACアダプタ・チャージャなどを手掛ける。エアコンのリアクタで国内トップシェア。車載向け昇圧リアクタは北米市場向け等で回復傾向。24.3期3Q累計は2桁経常増益。 記:2024/04/16
大手電子機器メーカー。時計や電卓、楽器等を製造、販売。時計は「G-SHOCK」ブランドを国内外で展開。電子辞書は伸び悩むが、関数電卓は売上増。楽器は欧州で回復の兆し。24.3期3Q累計は増収確保。 記:2024/02/22
造船中堅。中大型船の建造に強み。鉄構・機械などの非造船分野を強化中。24.3期3Q累計は計大型LPG・アンモニア運搬船など8隻が完工。受注も17隻獲得。修繕船の伸長、船価の改善、円安も効き二桁営業増益に。 記:2024/04/15
事前立替型の家賃保証サービスを不動産管理会社などに提供。家賃以外の保証サービスも手掛け、新たなクレジットカード会社との提携や付帯商品の開発を推進。請求自動化や電子契約などIT化に注力。3Q累計は増収確保。 記:2024/03/22
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。日本、北米を中心に販売台数が増加。二輪は欧州販売台数が大幅増。24.3期3Qは2桁増収増益。 記:2024/02/25
SBIグループの保険会社。損保、生保、少額短期保険を扱う。ネット活用で実現の廉価な保険料に強み。24.3期3Q累計は保険契約件数が順調に拡大。保険金支払い増をこなして増収増益に。通期最高業績・増配を計画。 記:2024/02/07
女性向け情報誌や書籍・漫画を発刊。小説投稿サイトも。スターツ傘下。メディアソリューション事業は黒字転換。オズのプレミアム予約の売上高が増加。23.12期通期は2桁増収増益。24.12期は増収増益見通し。 記:2024/04/07
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10