ゼネコン準大手。今年10月に傘下の前田道路、前田製作所と経営統合し、持株会社の社名をインフロニアHDに。中計ではグループ経営の強化などで31年3月期に営業益1000億円以上を目指す。配当性向3割以上目安。 記:2021/09/13
ショッピングセンター内のレストラン、フードコートの運営が主力。しゃぶしゃぶ食べ放題「しゃぶ菜」、海鮮居酒屋「磯丸水産」などのブランドを保有。連結店舗数は1100店舗超。業務受託店舗などを積極出店。 記:2024/10/28
回転寿司チェーン「スシロー」を全国展開する「あきんどスシロー」、「京樽」などを傘下に収める持株会社。海鮮三崎港、杉玉などのブランドも持つ。国内スシロー事業は好調。外食需要やインバウンド需要が回復。 記:2024/06/15
ビジネスSNSプラットフォーム「ウォンテッドリー」を手掛ける。自律型組織作りをサポートする「Engagement Suite」等も。登録個人ユーザー数は400万人超。主力プロダクトの顧客獲得力の強化図る。 記:2024/10/25
SBIアセットマネジメント、投資情報の提供等を行うウエルスアドバイザーなどを傘下に収める持株会社。独自開発の運用関連ツール等は順調。アセットマネジメント事業では公募投資信託の運用資産残高が3兆円突破。 記:2024/06/15
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30%以上基準。26.2期EBITDA109億円目標。 記:2024/10/29
大手婚活サービス会社。結婚相談所「IBJメンバーズ」などの結婚相談所事業が主力。婚活・恋活マッチングアプリ、韓国語スクールの運営等も行う。加盟店含む結婚相談所数は4300超。直営店はオプション商品を拡充。 記:2024/08/29
クリーンエアーシステムの専門メーカー。クリーンルームやエアーシャワー、クリーンブース等の製造・販売を行う。SMCなどが主要取引先。省エネルギー化の推進、サーマルクリーンチャンバーの開発などに注力。 記:2024/07/26
RPAサービス「BizRobo!」や業務自動化クラウドサービス「RoboRobo」等のインテリジェントオートメーション事業が主力。アドオートメーション事業も。配当性向40%目安。導入企業数は順調に拡大。 記:2024/10/26
クルーズ旅行予約サイト「ベストワンクルーズ」を運営。国内旅行総合予約サイト「ベストワンニューラルトリップ」等も。子会社に「えびす旅館」など。MSCベリッシマ、ダイヤモンド・プリンセスの販促強化を図る。 記:2024/10/10
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
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時価総額 1,319,266百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
RIZAP傘下で再建中のカジュアル衣料量販店。21.3期上期はEC伸長。だがコロナ禍で店舗販売が苦戦。販管費を抑制するも利益水面下に。通期計画は未定。21年4月にRIZAPグループの小売2社と経営統合へ。 記:2020/12/24
紳士服チェーントップ。ビジネススーツの「洋服の青山」を全国展開する。レディスウエアも扱う。カードや雑貨販売、靴修理店「ミニット」、フード、フィットネスも手がける。実店舗減少傾向。新ブランドやレディス注力。 記:2024/11/05
ネット証券で国内トップ。SBI新生銀行、住信SBIネット銀行、SBI生命保険、SBI損害保険など証券関連、銀行、保険をコアに多様な事業展開。フィンテック、バイオ等に投資も。証券は口座数増。銀行テコ入れへ。 記:2024/08/19
企業の売上債権に対する信用リスク保証サービスが主力。伊藤忠商事系。企業情報の収集力、審査力が強み。配当性向50%以上目標。保証残高は1兆4000億円超。中期経営計画では28.3期売上高200億円目指す。 記:2024/06/18
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。LNG船等は順調推移見込む。27.3期経常利益1600億円目標。 記:2024/06/17
旅行会社大手。海外旅行に強み。「変なホテル」等の運営を行うホテル事業も。九州産業交通HDなどを傘下に収める。ハウステンボスは22年に譲渡。26.10期売上4300億円目標。グローバルマーケットの強化図る。 記:2024/06/09