1873年創業の大手ゼネコン。建築事業の売上比率が高い。新国立競技場などで施工実績。クアラルンプール国際空港など海外でも実績多数。リニューアル、エンジニアリング事業関連プロジェクトなどに経営資源を配分。 記:2024/08/09
ABCマートを運営する靴小売大手。ナイキ、アディダスなどのブランドと強固な関係を構築。オッシュマンズ・ジャパン等を傘下に収める。グループ店舗数は1490店舗超。国内は高付加価値スニーカー等の販売に注力。 記:2024/10/24
1,465.5
1/10 15:30
-16.5(%)
時価総額 171,610百万円
中堅化学メーカー。カセイソーダ等の基幹化学品、アクリルポリマー、高純度無機化学品等を手掛ける。瞬間接着剤「アロンアルフア」は知名度高い。工業用ガスは販売数量順調。サーモン陸上養殖プロジェクトに参画。 記:2024/12/07
1,731.5
1/10 15:30
-26(%)
時価総額 455,459百万円
1909年創業の大手タイヤメーカー。兵庫県神戸市に本社。「DUNLOP」ブランドなどを展開。ゴルフクラブ等のスポーツ用品、制振ダンパー等の産業品も手掛ける。高機能商品の開発・増販等で競争力の強化を図る。 記:2024/10/14
1907年創立の素材メーカー。建築ガラスや自動車用ガラス、塩化ビニル等の化学品、医薬品・農薬等を手掛ける。フロート板ガラス、自動車用ガラスなどで世界トップシェア。26.12期営業利益2300億円目標。 記:2024/10/07
2,741.5
1/10 15:30
-28.5(%)
時価総額 2,176,589百万円
ワイヤーハーネス、自動車電装部品等の自動車関連事業が主力。1897年創業。送配電用電線・ケーブル、光ファイバ・ケーブル、電子ワイヤー等も。環境エネルギー関連事業では電動車用平角巻線の拡販等に注力。 記:2024/10/07
1918年創業の道路建設機械メーカー。ロードローラで国内トップシェア。路面切削機、散水車等も手掛ける。締固め技術に強み。ユアサ商事などが主要取引先。高付加価値化等による収益構造改革、アジア市場の深耕図る。 記:2024/10/04
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20%程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記:2024/08/06
2,570.5
1/10 15:30
-16.5(%)
時価総額 5,431,986百万円
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記:2024/10/07
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
10,380
1/10 15:30
+506(%)
時価総額 7,952,544百万円
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
総合重機国内最大手。1884年創立。各種発電システムや航空機用エンジン、物流機器、製鉄機械、特殊車両等を手掛ける。ガスタービンで世界トップシェア。中期経営計画では27.3期売上高5.7兆円以上目標。 記:2024/09/03
516.5
1/10 15:30
-12.7(%)
時価総額 296,771百万円
トヨタグループの商用車メーカー。1910年創業。トラック及びバスの製造・販売、TOYOTAブランド車の受託生産等を行う。大・中型トラックに強み。国内は大型トラックの売上台数が順調。固定費のスリム化図る。 記:2024/12/21
老舗化学品専門商社。1832年創業。機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連分野で事業展開。メーカー機能も持つ。取引社数は約1.8万社。フード、半導体、ライフサイエンスが注力領域。 記:2024/08/30
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向は50%目処。海外売上高比率が高い。積極的な設備投資を継続。 記:2024/12/20
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。自動車船などは好調。運行費用増が重し。 記:2024/12/23