北海道地盤の外壁専門メーカー。外壁材の開発から製造、販売、施工まで行う。住宅関連機器の販売・施工等も。施工実績は6000棟超。自社生産製品等の販売強化で新規顧客の獲得図る。法人向け材料販売の強化に注力。 記:2024/08/09
国内最大の石油・天然ガス開発会社。旧社名は国際石油開発帝石。石油元売り大手などが主要取引先。イクシスLNGプロジェクトなど世界約20カ国でプロジェクト展開。再生可能エネルギーの安定収益化などに取り組む。 記:2024/07/29
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
たこ焼チェーン「築地銀だこ」を運営。銀だこハイボール酒場や銀だこ酒場など酒場業態のほか、油そば、リゾート事業等も手掛ける。ロサンゼルス・ドジャースとスポンサーシップ契約を締結。新業態の育成、成長に注力。 記:2024/10/03
駐車場事業、不動産事業が柱。駐車場等小口化事業、「介護老人保健施設みやこ」や「福岡信和病院」等のメディカルサービス事業、RV事業も。福岡県福岡市に本社。トラストパートナーズの販売拡大などに取り組む。 記:2024/10/20
1,372.5
11/22 15:30
+43.5(%)
時価総額 271,692百万円
1918年創立の化学メーカー。マテリアル事業、繊維・製品事業が柱。パラ系アラミド繊維で世界トップシェア。在宅酸素療法用酸素濃縮装置などに強み。アラミド、炭素繊維などは新規用途開発の推進などに取り組む。 記:2024/10/05
高精度楕円集光ミラー等の製作・販売を行うオプティカル事業が主力。自動細胞培養装置、半導体加工装置・研磨装置等も。X線高精度ミラー「Osaka Mirror」は引き合い増。放射光施設等から大型受注獲得。 記:2024/06/24
車輌資材事業が主力。1889年に福井市で創業。カーシート表皮材で世界トップシェア。各種衣料用繊維製品、電磁波シールド材の製造・販売等も行う。車輌資材事業、メディカル事業など非衣料・非繊維分野の拡大に注力。 記:2024/10/05
総合紙パルプメーカー。新聞用紙や印刷用紙、包装用紙、特殊紙・板紙等の製造を行う。富山県高岡市に本社。発電事業、紙断裁選別包装・紙運送事業等も。家庭紙抄紙機の収益貢献、包装用紙・衛生用紙の拡販等に注力。 記:2024/08/23
1940年創業の総合包装メーカー。段ボール加工専業として国内最大級。スウェーデンハウス等の住宅事業、運輸倉庫事業なども手掛ける。米国など海外でも事業展開。段ボールでは高付加価値製品の販売量拡大に注力。 記:2024/08/26
時価総額世界上位の化学メーカー。1926年設立。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英などで世界トップシェア。海外売上比率が高い。先端露光材料の新拠点建設推進。機能材料事業は高機能性製品の販売に注力。 記:2024/10/28
医療機器メーカー。北里柴三郎などが発起人となり1921年に設立。血管内治療関連デバイスなどの心臓血管部門が主力。電子体温計、血糖自己測定器等も手掛ける。コスト削減のほか、設備投資で生産能力の拡大図る。 記:2024/08/26
1,030.5
11/22 15:30
+20(%)
時価総額 1,435,118百万円
石油元売り大手。1911年に北九州・門司で創業。2019年に昭和シェル石油と経営統合。SS「apollostation」を展開。基礎化学品、高機能材等も。新規収益創出で事業ポートフォリオの転換図る。 記:2024/08/10
6,733
11/22 15:30
+154(%)
時価総額 594,887百万円
コスモ石油、コスモエネルギー開発、コスモ石油マーケティングなどを傘下に収める持株会社。岩谷産業の持分法適用関連会社。再生可能エネルギー事業等も。半導体レジスト用樹脂など機能化学品の収益拡大に注力。 記:2024/08/10
鉄筋コンクリート用棒鋼に強みを持つ電炉メーカー。平鋼、Iバー、ネジ節鉄筋など品揃えが豊富。日本製鉄の持分法適用関連会社。阪和興業等が主要取引先。海外鉄鋼事業では北米事業の強化、ベトナム事業の再構築図る。 記:2024/08/05
6,580
11/22 15:30
+130(%)
時価総額 61,622百万円
小形棒鋼、鉄筋の機械式継手の製造・販売を行う鉄鋼事業が主力。ネジ節棒鋼で高シェア。医療廃棄物処理やアスベスト処理等の環境リサイクル事業も。ネジテツコンを中心に高付加価値製品の販売推進等に取り組む。 記:2024/07/26
半導体ファブレスメーカー。富士通、パナソニックのシステムLSI事業の統合により誕生。SoCの設計・開発、販売を行う。オートモーティブ、データセンターなどが注力分野。注力分野中心に多くの大型商談を獲得。 記:2024/07/28
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
SoC半導体用試験装置など半導体・部品テストシステム事業が主力。半導体検査装置で世界トップシェア。メカトロニクス関連製品の製造・販売等も。海外売上高比率は9割超。グローバル及びサポート力の増強図る。 記:2024/10/12
65,660
11/22 15:30
-20(%)
時価総額 15,969,037百万円
センサや測定器、画像処理システム、制御・計測機器等を手掛けるFAの総合メーカー。製造は国内外の協力会社に委託。取引先は全世界に35万社超。グローバル直販体制が強み。販売力の強化などで海外事業の拡大図る。 記:2024/10/12
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
2,149
11/22 15:30
-60.5(%)
時価総額 279,838百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記:2024/06/11
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
1931年創業の電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界トップシェア。電気二重層キャパシタにも強み。ホンダなどが主要取引先。ICT市場、産業機器市場を最重要戦略市場に位置付け。高付加価値品の拡販図る。 記:2024/06/29
2,664.5
11/22 15:30
-10(%)
時価総額 42,085,743百万円
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
1,614.5
11/22 15:30
-5.5(%)
時価総額 1,306,169百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。駆動ユニット、電動ウォーターポンプ、パワースライドドアで世界シェアトップクラス。トヨタ以外ではステランティス社などが得意先。政策保有株式のゼロ化、グローバル在庫の圧縮図る。 記:2024/09/02
国内最大、世界でも最大級の鉄道会社。関東、甲信越、東北までの1都16県が営業エリア。流通・サービス事業、不動産・ホテル事業等も。ホテル、ショッピングセンターは売上順調。28.3期営業利益4100億円目標。 記:2024/06/04
総合物流企業。1880年創業。食品、鉄鋼、化学など製造業向け請負、物流業務、流通加工業務、国際物流等を手掛ける。日本製鉄等が主要取引先。適正単価の収受、業務効率化進める。31.3期営業利益250億円目標。 記:2024/06/24
ENEOSHD系列の総合物流会社。1892年創業。貨物輸送で実績豊富。石油製品の輸送に強み。一般貨物保管や流通加工等も。26.3期経常利益13.4億円目標。貨物輸送事業では素材関連分野の強化等を図る。 記:2024/06/09
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29
独立系の中堅海運会社。1899年創業。資源・エネルギー輸送が主力。業界最大級のケミカルタンカーに強み。飯野ビルディングのほか、英国、米国にもオフィスビルを所有。効率配船等で運航採算の更なる向上を図る。 記:2024/10/07
関西地盤の電力会社。国内電力業界2位。発電量に占める原発依存度が高い。情報通信事業、総合不動産事業等も手掛ける。高浜原発3、4号機は運転期間延長認可。中計では26.3期経常利益3600億円以上目標。 記:2024/06/17
東北地盤の電力会社。東北6県と新潟県が主な供給区域。発電・販売事業、送配電事業、建設業を展開。グループ会社にユアテックなど。DOE(株主資本配当率)2%目安。27.3期経常利益1900億円目指す。 記:2024/06/04