住友化学傘下の製薬会社。精神・神経領域に強み。24.3期3Q累計は北米で独占販売期間終了の抗精神病薬「ラツーダ」が失速。注力品の前立腺がん薬や子宮筋腫薬も冴えず。想定以上に膨張の構造改革費用も利益に響く。 記:2024/02/08
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。アメリカス医薬品事業は堅調。レンビマの売上が伸びる。販管費減。24.3期2Qは大幅営業増益。 記:2024/01/16
富士フイルムグループの持株会社。デジカメや写真関連、医薬品製造開発受託、高機能材料、オフィス関連等を手掛ける。イメージング部門は堅調。デジタルカメラなどの販売が伸びる。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/02/25
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。製鉄部門は増収。システムソリューション部門は堅調。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/02/25
大手非鉄。銅、ニッケル、金を手掛け、事業連携による材料調達や製品開発に特徴。大電流・大面積仕様にも応用可能なプリンテッドエレクトロニクス用の厚膜導電性インクを開発。車載用電池材料の増販で、3Q累計は増収。 記:2024/02/23
78,230
4/19 10:04
-3,100(%)
時価総額 5,270,277百万円
空気圧制御システムメーカー。空圧機器、自動制御機器、各種濾過装置を製造。空圧機器シェアは国内65%、世界30%。エア漏れ可視化技術に定評。中華圏の減少と半導体業界向けの低調で、24.3期中間期は足踏み。 記:2023/12/20
総合建設機械メーカー。油圧ショベルなどの建設機械で国内2位。世界でも上位。鉱山機械も。米州事業の拡大等に取り組む。中国は販売伸び悩むが、米州やアジア・大洋州等は販売堅調。24.3期2Qは2桁増収増益。 記:2024/01/16
798.8
4/19 10:04
-22.6(%)
時価総額 519,545百万円
大手電気機器メーカー。台湾の鴻海精密工業グループ。液晶パネルやテレビ、スマホ、白物家電等を製造、販売する。液晶パネルが主力事業。今期3Q累計はPCやタブレット、スマホ向け液晶ディスプレイが足踏みとなった。 記:2024/02/29
12,555
4/19 10:04
-205(%)
時価総額 15,832,885百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
電子部品大手。リチウムイオン電池や受動部品に強み。磁性材料がコア技術。24.3期3Q累計はセンサ応用製品が増収。自動車市場向け販売の増加が寄与。セラミックコンデンサなども自動車市場向け販売が伸びる。 記:2024/03/31
国内最大の総合重機械メーカー。火力発電プラントで世界トップクラス。鉄道、エアコン、製鉄機械などを手掛け、造船事業や米ボーイング向け機体製造なども展開。GTCC、防衛・宇宙の受注拡大で、中間期は利益急伸。 記:2023/12/19
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
合成樹脂やゴム製品が主力のトヨタ系自動車部品メーカー。内外装部品やセーフティシステムなどを展開。高分子・LEDの知見を活かした製品開発に強み。日米を中心とした顧客の生産台数増加で、中間期は各利益急伸。 記:2023/12/19
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
トヨタ系の総合商社。自動車関連やアフリカビジネスに強み。24.3期3Q累計は金属が市況軟化で振るわず。だが自動車生産回復で自動車部品の取扱拡大。海外自動車販売も好調で増収増益に。通期最高純益・増配を計画。 記:2024/02/09
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。ペルーの鉱山機械販売・サービス会社コマツ・マイニング・コープ・ペルーの株式を取得。エネルギーと金属資源セグメントが伸び悩み、3Q累計は利益足踏み。 記:2024/02/04
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。24.3期3Q累計は天然ガス部門が増益。LNG販売事業が牽引。産業インフラ部門なども収益増。 記:2024/02/24