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FISCO BTC Index
10/13 15:28:44
9,375,333
個別銘柄戦略:ネクソンや東洋水産に注目
2019/5/14 9:14
FISCO
*09:14JST 個別銘柄戦略:ネクソンや東洋水産に注目
13日の米国市場では、NYダウが617.38ドル安の25324.99、ナスダック総合指数が269.92pt安の7647.02といずれも急落し、シカゴ日経225先物は大阪日中比365円安の20805円。14日早朝の為替は1ドル＝109円20銭台と、13日大引け時点に比べ50銭程度の円高で推移している。本日の東京市場は中国による対米報復関税の引き上げをマイナス材料に、電子部品や自動車、建機など中国関連銘柄を中心に、銀行や情報通信も含めて幅広く値下がりしそうだ。中国・上海市場でも株価が急落すれば、ファナック<6954>、村田製<6981>、コマツ<6301>などの一段安が懸念される。一方、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測された住友林業<1911>、ALSOK<2331>、Vコマース<2491>、アリアケ<2815>、東洋水産<2875>、プレサンスコーポレーション<3254>、スシローGHD<3563>、ネクソン<3659>、PI<4290>、花王<4452>、日立<6501>、トヨタ<7203>、オリンパス<7733>、三井不<8801>、学研HD<9470>、ベネッセHD<9783>、ミスミG本社<9962>などに注目。
《US》
関連銘柄 20件
1911
東証プライム
6,200
時価総額 1,247,533百万円
10/11 15:00
-163(%)
-163(%)
住宅メーカー大手。木造建築に強み。国内外に社有林を有す。木材・建材製造も。海外は米・豪を軸に開拓。木材建材事業は足踏み。資源環境事業は売上堅調。23.12期通期は増収。24.12期は増収増益見通し。 記：2024/04/13
2331
東証プライム
1,030.5
時価総額 525,761百万円
10/11 15:00
-10.5(%)
-10.5(%)
大手警備サービス会社。機械警備や常駐警備、警備輸送のセキュリティ事業が柱。常駐警備は国内トップシェア。介護事業等も。機械警備ではALSOK-G7の販売を推進。26.3期経常利益650億円程度目指す。 記：2024/06/03
2491
東証プライム
1,128
時価総額 38,883百万円
10/11 15:00
-8(%)
-8(%)
アフィリエイト広告等のマーケティングソリューションズ事業、ECモール向けクリック課金型広告等のECソリューションズ事業が柱。宿泊予約システム等も。新規事業領域、トラベルテック領域への投資加速を図る。 記：2024/05/16
2815
東証プライム
5,410
時価総額 177,497百万円
10/11 15:00
±0(%)
±0(%)
調味料メーカー。畜産系天然調味料で国内トップシェア。原料から最終製品まで一貫生産体制を構築。中国・⻘島工場の設備を増強。単独売上は2桁増。子会社売上はアジア、欧州が堅調。24.3期3Q累計は増収。 記：2024/04/09
2875
東証プライム
9,202
時価総額 1,020,327百万円
10/11 15:00
-107(%)
-107(%)
「マルちゃん」で知られる即席麺事業が主力。赤いきつねうどん、緑のたぬき天そばなど人気商品多数。水産食品事業、加工食品事業等も。海外即席麺事業では高価格帯商品「Yakisoba」などのマーケティングを強化。 記：2024/06/09
3254
東証スタンダード
1,980
時価総額 137,087百万円
10/11 15:00
+10(%)
+10(%)
投資用分譲マンションやファミリー分譲マンションの開発、販売等を行う。近畿圏、東海・中京圏などが主要販売エリア。オープンハウスグループ傘下。不動産販売事業はプレサンス堺筋本町エグゼブラン等の販売が順調。 記：2024/05/16
3563
東証プライム
2,955.5
時価総額 343,042百万円
10/11 15:00
-37(%)
-37(%)
回転寿司チェーン「スシロー」を全国展開する「あきんどスシロー」、「京樽」などを傘下に収める持株会社。海鮮三崎港、杉玉などのブランドも持つ。国内スシロー事業は好調。外食需要やインバウンド需要が回復。 記：2024/06/15
3659
東証プライム
2,772
時価総額 2,400,200百万円
10/11 15:00
+25.5(%)
+25.5(%)
PCオンラインゲーム、モバイルゲームを世界展開。NXC保有IPを活用したPCゲームの開発に強み。中国や韓国で人気タイトルを複数保有。北米及び欧州は売上伸長。「デイヴ・ザ・ダイバー」などが売上貢献。 記：2024/06/13
4290
東証プライム
697
時価総額 89,352百万円
10/11 15:00
-11(%)
-11(%)
コールセンターと現場対応を組み合わせたサービスを提供するBPO会社。損保や自動車メーカー向けロードサービス等を提供するオートモーティブ事業が主力。26年に秋田県潟上市に800席規模のBPO拠点の開設計画。 記：2024/08/01
4452
東証プライム
6,901
時価総額 3,277,975百万円
10/11 15:00
-142(%)
-142(%)
トイレタリー国内最大手。衣料用洗剤や食器用洗剤、サニタリー製品、スキンケア製品、化粧品のほか、油脂製品等のケミカル事業も手掛ける。バスクリーナーは高付加価値製品が好調。ヘアケア製品などは売上が順調。 記：2024/06/11
6301
東証プライム
4,086
時価総額 3,976,275百万円
10/11 15:00
+6(%)
+6(%)
建設機械・鉱山機械で世界2位。工作機械なども。IT活用のアフターサービスに強み。24.3期3Q累計は中国の建機需要が冴えず。だが北米や中南米で鉱山機械が堅調。円安も効いて増収増益に。配当性向4割以上目安。 記：2024/04/12
6501
東証プライム
3,942
時価総額 18,277,355百万円
10/11 15:00
+7(%)
+7(%)
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム＆サービスはLumada事業が拡大。 記：2024/06/15
6954
東証プライム
4,079
時価総額 4,117,942百万円
10/11 15:00
+8(%)
+8(%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
6981
東証プライム
2,853
時価総額 5,784,295百万円
10/11 15:00
-29.5(%)
-29.5(%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7203
東証プライム
2,562
時価総額 41,798,997百万円
10/11 15:00
-19(%)
-19(%)
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記：2024/08/01
7733
東証プライム
2,832.5
時価総額 3,642,289百万円
10/11 15:00
+6.5(%)
+6.5(%)
医療機器メーカー。1919年創業。消化器内視鏡で世界トップシェア。外科手術用エネルギーデバイス、人工骨補填材、整形外科用器具等も。海外売上比率が高い。消化器内視鏡システム「EVIS X1」の拡販図る。 記：2024/06/24
8801
東証プライム
1,356
時価総額 3,811,220百万円
10/11 15:00
-30(%)
-30(%)
大手総合デベロッパー。オフィスビル、商業施設等の賃貸が主力。連結子会社に三井不動産レジデンシャル、三井不動産リアルティ、東京ドームなど。データセンター事業の強化図る。27.3期純利益2700億円以上目標。 記：2024/08/30
9470
東証プライム
1,003
時価総額 44,767百万円
10/11 15:00
-9(%)
-9(%)
児童書・学習書出版や塾・教室運営などの教育関連が柱。介護施設も。24.9期1QはDX投資継続で塾・教室の採算低下。だが語学・社会人教育が好調。介護施設の稼働率も堅調で増収・営業増益に。有証評価特損を計上。 記：2024/04/12
9783
東証プライム
2,592
時価総額 265,952百万円
5/16 15:00
+1(%)
+1(%)
通信教育講座で国内首位。老人ホームでも国内首位級。学習塾なども。昨年11月に欧州の投資ファンドと組んでMBOを行うと発表。3月にMBOの一貫として実施したTOBが成立し、同社株は5月17日付で上場廃止に。 記：2024/04/11
9962
東証プライム
2,639.5
時価総額 750,991百万円
10/11 15:00
-3.5(%)
-3.5(%)
FA・金型部品等を扱う商社「ミスミ」を中核とする持株会社。メーカー機能も持つ。顧客数は世界で32万社超。ECサイトの取り扱いメーカーは3000社超。新商品、新サービス開発など新事業政策の加速を図る。 記：2024/06/04
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