株～企業情報・おすすめ銘柄

<4523> エーザイ 7565 -1500ストップ安。前日に、米バイオジェンと開発中のアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」について、臨床試験を中止すると発表している。フェーズ3試験において、主要評価項目が達成される可能性が低いと判断されたもよう。同社では他に2つの認知症薬の開発を進めているが、これらの成功可能性も低下したと捉えられる形に。中期的な成長のけん引として期待も高まっていただけに、ネガティブなサプライズが先行へ。 <6758> ソニー 4709 -242大幅続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げ、目標株価も8500円から5500円に引き下げている。スマホ事業からの撤退を踏みとどまることで損失計上が続いていることに加え、ゲーム事業の利益もピークアウトするなど不確実性が高まっているとの判断。向こう2年間の利益成長率は年率4-5％の水準にとどまると予想している。 <8035> 東エレク 16515 +815大幅続伸。本日は半導体製造装置関連が一斉高の展開になっている。米国半導体関連株が大きく上昇した流れが波及する格好に。昨日の米SOX指数は前日比3.5％高となり、18年ぶりの高値圏にまで上昇している。米国市場では、マイクロンが決算を好感で急伸、アナリストの投資判断格上げでアップルも上昇、エヌビディアやアプライドマテリアルなど主要半導体株が総じて買われる展開になっている。 <3549> クスリのアオキ 8040 +620急伸。前日に発表した第3四半期決算が好感されている。累計営業利益は109億円で前年同期比21.3％増益、12-2月期は40.6億円で前年同期比28.0％増益と増益率は一段と高まる形になっている。通期予想の131億円、前期比10.6％増益に対して順調な推移に。第2四半期決算は出尽くし感を誘って、その後大きく調整していただけに、安心感も高まって見直しの動きにつながっているようだ。 <4217> 日立化成 2505 -20反落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「3」に、目標株価も2100円から1990円に引き下げた。足元実績や先行きの事業環境などを踏まえ業績予想を下方修正、19.3期、20.3期ともに調整後営業益は減益と予想する。スマホ依存の収益構造からの脱却には時間を要するとの見方。日立<6501>によるグループ再編に対する期待を織り込み株価が急騰したが、期待通りのプレミアム実現には慎重な見方も。 <3677> システム情報 1761 +88大幅反発。4月末を基準日として1対2の株式分割を実施すると発表、流動性の向上につながるとして買い材料視されているようだ。また、株式分割による株式数の増加によって、500株以上1000株未満の株主など、一部では優待が実質拡充されることにもなる。業績予想の上方修正、一昨日には東証1部へ措定替えなどから、足元で株価は上昇基調にあったが、さらなる人気継続を期待する動きにも。 <7868> 広済堂 859 +122急騰。投資会社「レノ」の企業グループである南青山不動産が、1株750円でTOBを実施すると発表している。買い付け期間は3月22日から4月18日まで。現在同社では、TOB価格700円でMBOを実施しており、3月25日がTOB期限となっている。今回のTOB発表を受けて、会社側ではTOB価格の引き上げに動くとの思惑もあり、TOB価格750円を上回る水準での株価推移に。 <7703> 川澄化工 807 +57急反発。住友ベーク<4203> との資本業務提携を発表。住友ベークでは既存株主から発行済み株式数の約21％に当たる約476万株を譲り受け筆頭株主に。業務提携は、両社が有する医療機器製品に関する情報等の共有、および当該情報に基づく次世代医療機器製品の共同研究・開発の可能性、両社が有する国内外における医療機器製品の拠点の相互活用、住友ベーク有する技術の医療機器製品への活用などを協議・検討する。 <9474> ゼンリン 2473 -484急反落。Googleマップに関して、これまで採用されていた同社の地図データが、グーグルが自前で用意した地図データに変更された可能性が高いと一部で報じられている。もともと、グーグルでは3月6日に地図情報サービスの新たなマップを開発したと発表しているが、昨日の夜からはネット上でも変更が話題となっていた。比較的、現状では変更にネガティブな意見も目立っているもよう。 <3772> ウェルスマネジ 2277 +400ストップ高。前日に「中期経営計画2022」の策定を発表している。数値目標などが好感される展開になっているとみられる。19年3月期の売上高予想40億円、経常利益12.7億円に対して、中計においては、20年3月期は売上高90億円、経常利益30億円、最終年度の22年3月期は140億円、40億円を目標としている。とりわけ、来年度の業績変化率の高さなどが材料視されているもよう。 《US》