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イオンファン、バンナムHD、コーセーなど

2018/8/16 15:39 FISCO
<4343> イオンファン 4000 -700ストップ安。前日に発表した7月の月次動向が嫌気されている。国内事業の既存店売上高は前年同月比3.8%減となり、20カ月ぶりに前年比マイナスとなっている。曜日調整後の既存店売上高も同1.7%減となった。遊戯機械売上、商品売上、遊戯施設売上ともに前年実績を割り込んでいる。また、海外子会社の既存店伸び率も5月、6月と比較するとスローダウンしている。 <9424> 日本通信 149 +16大幅反発で上昇率トップ。総務省では19年7月から割安なスマホを購入した消費者がどの通信会社でも選べる体制を整えると、報じられている。「SIMロック解除」を義務付け、消費者が格安会社に移行しやすくさせるようだ。格安スマホの草分け的な存在である同社などにも、メリット享受が期待できるとの見方が先行しているようだ。日本テレホン<9425>なども本日は大幅高となっている。 <2395> 新日科学 536 +52大幅反発。米国事業の実施権をカナダ企業に売却すると発表している。動物実験に必要な施設と土地資産は引き続き同社が保有して賃料を徴収するもよう。国内での受託と新薬開発事業に軸足を移すなど事業の選択と集中を図る狙い。米国での受託事業は累積で約160億円の赤字を計上し、これまで業績の足を引っ張っていたことから、今後の収益体質の強化が期待される状況に。 <4977> ニッタゼラチン 822 +36大幅続伸。一部のテレビ番組で取り上げられており、個人投資家を中心に関心が高まる展開になっているもよう。近年の好調を支えているのは、ゼラチンが「コンビニ弁当の黒子」となって、多くのコンビニ弁当に使用されているためとされている。また、再生医療の分野でのゼラチンに関しても、現在まさに注目度が高まっているなどと紹介されているようだ。 <6082> ライドオンE 1502 +98大幅反発。前日の株価は急落、第1四半期営業益が前年同期比62.9%減と大幅減になったことが嫌気される形に。ただ、本日はいちよし証券がレーティング「A」、フェアバリュー3100円を継続しており、見直しの動きが強まっている。第1四半期業績は予想の範囲内で着地したとして、今期営業益11億円、前期比9.7%増との予想を継続している。また、大手チェーンのデリバリーが着実に開拓できていることも評価。 <7832> バンナムHD 4095 +130大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を5420円から5550円に引き上げており、リバウンドの手掛かり材料となっている。大人、オタクなどハイターゲット向け新会社「バンダイスピリッツ」が収益拡大の牽引役となると考え、業績予想を上方修正しており、19.3期から23.3期まで今後も5期連続で2ケタ営業利益成長が続くと予想している。 <3659> ネクソン 1352 +34大幅反発。中国規制当局がゲームライセンス承認を凍結との報道を受けて前日は急落、中国のエクスポージャーが5割近いことで、影響が大きいとの見方が広がった。ただ、クレディ・スイス証券では、同社の中国における収益源は10周年を迎えた「アラド戦記」であり、新規承認が必要ないものだと推定している。モバイル版の遅延は想定されるものの、新タイトルの期待は株価に十分に反映されておらず、株価下落は過剰反応と指摘。 <4922> コーセー 18020 -1590急落で年初来安値更新。前日に7月の訪日客数が発表されている。前年同月比5.6%増と、2013年1月以来の低い伸び率となった。大阪北部の地震や西日本豪雨の影響が響いたもよう。今後も、8月からのハードルの高まりに加えて、元安の影響などネガティブな要素があり、インバウンド関連の売り材料につながっているようだ。同社のほか、ファンケル<4921>やヤーマン<6630>なども下げが目立っている。 <2183> リニカル 1631 -345前日のストップ安比例配分に続いて急落。引き続き、14日に発表した第1四半期の決算が嫌気されている。営業利益は0.9億円で前年同期比65.8%の大幅減益、上半期計画8.8億円、同5.3%増に対して極めて低い進捗率にとどまっており、下振れ懸念が強まっているようだ。先行的な人材投資による人件費の増加、海外企業買収に関連して発生した取得関連費用やのれんの償却負担の増加などが減益要因。 <5020> JXTG 749.1 -36.7大幅続落。原油相場の下落が売り材料とされている。昨日のNY原油相場では、WTI先物9月物は前日比3.0%の下落となっている。EIAが発表した先週の原油在庫は681万バレルの増加で、市場予想の250万バレル減少を大幅に上回った。米中貿易摩擦やトルコリラの混乱で今後の需要に影響が広がるとの懸念も広がっている中、大幅な在庫増加による需給の悪化が警戒される状況に。 《US》
関連銘柄 13件
2183 東証スタンダード
342
11/26 15:30
-3(%)
時価総額 8,461百万円
医薬品開発業務受託会社。創薬支援事業、臨床開発事業、臨床試験やマーケティング支援等を行う育薬事業を展開。がん、中枢神経系、免疫領域中心に豊富な経験有す。米国では大型案件を含む新規案件の引き合いが増加。 記:2024/07/05
2395 東証プライム
1,554
11/26 15:30
+35(%)
時価総額 64,696百万円
医薬品開発受託会社。医薬品開発の全ステージを受託できる国内唯一の企業グループ。前臨床試験受託で国内トップ。イナリサーチなどを傘下に収める。実験施設の拡充など戦略的な大型投資継続。SBIHDと業務提携。 記:2024/10/20
3659 東証プライム
2,113
11/26 15:30
-18(%)
時価総額 1,829,590百万円
PCオンラインゲーム、モバイルゲームを世界展開。NXC保有IPを活用したPCゲームの開発に強み。中国や韓国で人気タイトルを複数保有。北米及び欧州は売上伸長。「デイヴ・ザ・ダイバー」などが売上貢献。 記:2024/06/13
4343 東証プライム
3,060
11/26 15:30
+35(%)
時価総額 60,521百万円
アミューズメント施設運営会社。モーリーファンタジー、スキッズガーデン等のブランドを展開。イオン傘下。店舗数は国内外で1200店舗超。新業態中心に新規出店。国内事業ではメダル部門の販促活動を継続的に強化。 記:2024/10/24
4921 東証プライム
2,793
11/26 15:30
-3(%)
時価総額 364,076百万円
ファンケル化粧品、アテニア化粧品が柱の化粧品メーカー。サプリメントなど栄養補助食品関連事業等も手掛ける。機能性表示食品市場でトップクラスのシェア。キリンHDによるTOBは成立、同社株は上場廃止へ。 記:2024/10/21
4922 東証プライム
6,669
11/26 15:30
-31(%)
時価総額 404,095百万円
大手化粧品メーカー。1946年創業。コスメデコルテ、雪肌精、エスプリークなど有力ブランド多数。アジアなど海外でも事業展開。アルビオンを傘下に持つ。グローバル展開加速、独自商品の積極的な開発等に取り組む。 記:2024/10/14
4977 東証スタンダード
751
11/26 15:30
-7(%)
時価総額 13,799百万円
国内トップのゼラチンメーカー。食品用を中心に工業用も。海外売上が過半。ヘルスサポート部門は増収。価格改定効果やカプセル用ゼラチンの販売増が寄与。フードソリューション部門も堅調。MFで世界初の技術を開発。 記:2024/06/17
5020 東証プライム
792.9
11/26 15:30
-21.9(%)
時価総額 2,404,748百万円
ENEOS、JX石油開発、JX金属などを傘下に収める持株会社。石油元売り国内トップ。機能材事業、電気事業、再生可能エネルギー事業等も手掛ける。機能材事業の収益改善図る。JX金属が東証に新規上場申請。 記:2024/10/14
997
11/26 15:30
±0(%)
時価総額 10,886百万円
宅配寿司首位。宅配寿司「銀のさら」、宅配御膳「釜寅」等の運営を行うライドオンエクスプレスを中核とする持株会社。FC含む店舗数は760店舗超。25.3期は増益計画。不採算店舗等の整理による収益改善見込む。 記:2024/07/02
6630 東証プライム
786
11/26 15:30
-2(%)
時価総額 45,862百万円
美容健康機器の製造・販売、化粧品や生活雑貨の販売等を手掛ける。美顔器で国内トップシェア。ヤーマン、ミーゼなどのブランドを展開。中計では28.4期売上700億円目標。オリジナル機能性化粧品の拡充を図る。 記:2024/10/25
3,277
11/26 15:30
+46(%)
時価総額 2,162,820百万円
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
9424 東証プライム
139
11/26 15:30
-2(%)
時価総額 23,063百万円
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05
9425 東証スタンダード
325
11/26 15:01
+1(%)
時価総額 1,866百万円
中古モバイル機器の買取・再販等を行うリユース関連事業が主力。旧社名は日本テレホン。ショーケース傘下。オンラインショップの運営やレンタルサービス等も。グローバルでは香港、ドバイへの販売ルート構築が進む。 記:2024/06/09