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後場の日経平均は69円安でスタート、中外薬や三井不などが下落

2024/5/14 13:01 FISCO
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;38109.66;-69.80TOPIX;2716.38;-7.70 [後場寄り付き概況]  後場の日経平均は前日比69.80円安の38109.66円と、前引け(38199.10円)から下げに転じてスタート。ランチタイム中の日経225先物は38100円-38220円のレンジで下落。ドル・円は1ドル=156.40-50円と午前9時頃から20銭円安・ドル高水準。アジア市況は上海総合指数が朝方は高くなる場面があったがその後は下げに転じ0.1%ほど下落している一方、香港ハンセン指数は朝高の後に伸び悩み前日終値近辺で推移している。  後場の東京市場は前引けに比べやや売りが先行して始まった。国内金利が上昇していることが株価の重しとなっているもよう。一方、円相場が朝方に比べ、やや円安・ドル高に振れたことは市場の安心感となり、後場寄り後に売り急ぐ動きとはなっていない。  セクターでは、証券商品先物、保険業、ゴム製品が下落率上位となっている一方、その他製品、海運業、サービス業が上昇率上位となっている。  東証プライム市場の売買代金上位では、スクエニHD<9684>、マイクロニクス<6871>、TOWA<6315>、アシックス<7936>、中外薬<4519>、スクリーンHD<7735>、三井不<8801>、ソシオネクスト<6526>、フジクラ<5803>、東京海上<8766>が下落。一方、古河電工<5801>、大林組<1802>、メルカリ<4385>、スズキ<7269>、ヤマハ発<7272>、任天堂<7974>、東レ<3402>、郵船<9101>、資生堂<4911>、武田薬<4502>が上昇している。 《CS》
関連銘柄 20件
1802 東証プライム
1,926.5
7/26 15:00
-22(%)
時価総額 1,389,989百万円
大手ゼネコン。ビルやマンション、公共施設等の建築に加え、社会インフラの土木を行う。不動産開発等も展開する。今期3Q累計は国内外の大型建築工事の進捗等が寄与も、前期の大型不動産の売却の反動が影響した。 記:2024/03/07
3402 東証プライム
767
7/26 15:00
+3.3(%)
時価総額 1,251,346百万円
総合素材メーカー。1926年創業。繊維事業や機能化成品事業、炭素繊維複合材料事業、水処理事業、医薬事業等を展開。炭素繊維で世界トップシェア。繊維は産業用途が回復傾向。26.3期売上高2兆8000億円目標。 記:2024/06/18
4385 東証プライム
2,189.5
7/26 15:00
-1(%)
時価総額 352,227百万円
国内で断トツのフリマアプリ「メルカリ」を運営。スマホ決済「メルペイ」や米国開拓に注力。連結子会社に鹿島アントラーズ。メルカードの発行枚数は300万枚を突破。定額払い、メルカードが成長。米国事業も赤字縮小へ。 記:2024/06/09
4502 東証プライム
4,245
7/26 15:00
+6(%)
時価総額 6,716,757百万円
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
4519 東証プライム
6,264
7/26 15:00
+238(%)
時価総額 10,517,619百万円
大手医療用医薬品メーカー。がん領域で国内トップシェア。がんや免疫疾患、神経疾患、血液疾患の領域を中心に医薬品を開発し、血友病治療薬「ヘムライブラ」に注力。新型コロナ治療薬が一巡し、23.12期は足踏み。 記:2024/02/29
4911 東証プライム
4,616
7/26 15:00
+84(%)
時価総額 1,846,400百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
5801 東証プライム
3,724
7/26 15:00
+22(%)
時価総額 263,164百万円
国内電線大手。光ファイバ・ケーブルで世界トップ。リチウムイオン電池材料やHDD用アルミ基板でも世界首位級。地中埋設管「エフレックス」を100%再生材化。情報通信ソリューションが伸び悩み、3Q累計は足踏み。 記:2024/03/29
5803 東証プライム
2,806.5
7/26 15:00
-53(%)
時価総額 830,340百万円
大手電線メーカー。電力や通信、光のケーブル、光通信部品に加え、電子ワイヤやHDD部品などを手掛ける。24.3期3Qは自動車事業部門が黒字転換。北米での新車種立ち上げなどが寄与。通期業績予想を上方修正。 記:2024/03/04
6315 東証プライム
8,500
7/26 15:00
-110(%)
時価総額 212,781百万円
半導体製造装置メーカー。後工程用で大手。モールディング装置やシンギュレーション装置を製造、販売する。半導体製造装置用の精密金型も手掛ける。今期3Q累計はPCやスマートフォン等の民生品向けが足踏みとなった。 記:2024/03/07
6526 東証プライム
3,005
7/26 15:00
-67(%)
時価総額 535,136百万円
富士通とパナソニックのSoC事業を統合して誕生したファブレス半導体ベンダー。車載向けなどに経営資源を集中。製品売上は堅調。先端プロセスを中心とする売上増や円安効果が寄与。24.3期3Qは2桁増収増益。 記:2024/02/26
6871 東証プライム
5,530
7/26 15:00
-150(%)
時価総額 221,338百万円
半導体ウェーハの検査工程で使用するプローブカードメーカー。DRAMなどメモリ用途でトップシェア。LCD検査機器等も。23.12期通期はプローブカード事業の受注残高が増加。24.12期は大幅増収増益計画。 記:2024/04/07
7269 東証プライム
1,686.5
7/26 15:00
-14.5(%)
時価総額 3,313,274百万円
大手自動車メーカー。軽自動車で国内首位級、オートバイでも世界的。四輪車はインドでトップシェア。四輪事業は堅調。日本やインド、欧州で販売が増加。二輪事業はインドで販売増。24.3期3Q累計は増収増益。 記:2024/04/14
7272 東証プライム
1,358.5
7/26 15:00
-21.5(%)
時価総額 1,427,311百万円
二輪車を主力とするランドモビリティ事業が柱。船外機が主力のマリン事業、ロボティクス事業等も。1955年に日本楽器製造(現ヤマハ)から分離独立。海外売上比率が高い。二輪車はインド、ブラジルで強い需要続く。 記:2024/07/04
12,735
7/26 15:00
-265(%)
時価総額 1,293,749百万円
大手半導体製造装置メーカー。ウェーハ洗浄装置やコータ・デベロッパ、熱処理装置などを手掛け、洗浄装置で世界トップシェア。枚葉式洗浄装置「SU-3400」が日経産業新聞賞を受賞。業容好調で3Q累計は増収増益。 記:2024/03/24
7936 東証プライム
2,292
7/26 15:00
-150.5(%)
時価総額 1,740,733百万円
スポーツ用品メーカー。各種スポーツ用品の製造・販売等を行う。ランニングシューズに強み。オニツカタイガーブランドなども展開。海外売上高比率が高い。パフォーマンスランニング部門では高付加価値商品に注力。 記:2024/07/07
7974 東証プライム
8,247
7/26 15:00
-33(%)
時価総額 10,710,296百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
5,568
7/26 15:00
-128(%)
時価総額 11,358,720百万円
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記:2024/05/09
8801 東証プライム
1,476.5
7/26 15:00
-6.5(%)
時価総額 4,149,901百万円
大手不動産会社。オフィスビルや商業施設の賃貸を主力に、マンションや住宅の分譲、不動産仲介、管理、ホテルやリゾート施設の運営も行う。今期3Q累計は売上高、利益ともに過去最高を更新した。賃貸と施設営業が増加。 記:2024/04/01
9101 東証プライム
4,597
7/26 15:00
-23(%)
時価総額 2,345,229百万円
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30%目安。25.3期は最終増益見通し。 記:2024/07/04
4,973
7/26 15:00
+12(%)
時価総額 609,352百万円
スクウェア・エニックス、タイトーなどを傘下に収める持株会社。ファイナルファンタジー、ドラゴンクエストなどRPGで存在感。配当性向30%が基本方針。開発体制の整備、新作タイトルのデジタル販売強化等に注力。 記:2024/07/05