1,493.5
3/28 15:00
-12.5(%)
時価総額 194,470百万円
インターネットサービス会社。モバイル向けソーシャルゲーム・プラットフォーム「Mobage」等を手掛ける。ゲーム事業はユーザ消費額が伸び悩む。ライブストリーミング事業は黒字転換。24.3期3Qは増収。 記:2024/03/04
2,381.5
3/28 15:00
-19(%)
時価総額 833,942百万円
半導体シリコンウエハー専業メーカー。住友と三菱のシリコンウエハ事業の統合により創業。海外売上高比率が高い。日本は売上伸び悩むが、米国や台湾などは売上増。特別利益計上。23.12期3Qは2桁最終増益。 記:2024/01/06
薬局営業支援サービス会社。業務効率化や仕入れ価格の安定化等の薬局の経営をサポート。保険薬局の運営、給食事業等も。賃貸・設備関連事業は黒字転換。建築業務の受注案件が増加。24.3期3Q累計は2桁増益。 記:2024/03/04
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。製鉄部門は増収。システムソリューション部門は堅調。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/02/25
2,498.5
3/28 15:00
-99(%)
時価総額 1,535,173百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。鉄鋼事業は販売価格の改善やコスト削減等で増益確保。エンジニアリング事業は黒字転換。24.3期3Q累計は増益。 記:2024/02/25
12,930
3/28 15:00
-275(%)
時価総額 16,305,790百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や半導体画像センサに強み。モバイル機器向けイメージセンサーは販売数量が伸びる。映画分野は劇場興行収入などが増加。金融ビジネス収入は大幅増。24.3期3Q累計は2桁増収。 記:2024/02/22
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。24.6期上期は半導体市況軟化の影響で受注足踏み。だが受注残の消化を進めて大幅増収増益に。最高業績を見込む通期計画を上方修正。増配予定。 記:2024/02/08
自動車メーカー最大手。自動車生産台数で世界トップ。コンパクトカーやセダン、SUV、ワゴン、商用車、トラックを製造、販売する。ダイハツや日野を傘下に持つ。今期3Q累計はHEVを中心に販売台数が増加した。 記:2024/02/29
産業機械・建設機械を扱う機械専門商社。工作機械や射出成形機、プレス機械などを手掛け、自動車向けに実績。食品機械市場にも本格進出。直接販売に特徴。コロナ禍でのクレーン停滞の影響もあり、中間期は利益足踏み。 記:2021/07/05
大手電子楽器メーカー。デジタルピアノやキーボード、電子ドラム、ギター関連製品等を製造、販売。ギター関連機器は2桁増収。新製品効果等でギターエフェクター、楽器用アンプは堅調。23.12期3Qは2桁増収増益。 記:2024/01/13
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。当期ミリオンセラータイトル数は自社17、他社7の計24本。新作タイトル好調や円安で3Q累計は増収増益。 記:2024/02/27
39,260
3/28 15:00
-250(%)
時価総額 18,516,312百万円
世界的半導体製造装置メーカー。半導体の成膜や洗浄の前工程からテストまでの製造装置を展開。リソグラフィーでトップシェア。24.3期3Q累計はウェーハボンディング/デボンディング装置の量産受注が拡大。 記:2024/02/24
鉄骨建築関連資材・部材の販売会社。アンカーボルトやピース金物、鉄骨金物類等を扱う。機械工具や自動車向機械工具等も扱う。22.3期1Qは増収スタートも、セキュリティ事業の足踏みと販管費の増加が利益に響いた。 記:2021/09/13
海運最大手。コンテナ船等の定期船に加え、ドライバルクやエネルギー等の不定期専用船を展開。海洋資源開発等も。物流事業は足踏み。ターミナル関連部門は国内で取扱量が増加。24.3期3Qは不動産業が増益確保。 記:2024/02/23
46,710
3/28 15:00
-220(%)
時価総額 14,864,103百万円
世界的なアパレル会社。「ユニクロ」を主力に、「ジーユー」、「セオリー」等のブランドを世界中で展開。24.8期1Qは2桁増収増益。海外ユニクロ事業は堅調。マーケティング強化等が奏功し、中国大陸は販売好調。 記:2024/01/27
大手投資会社。傘下にビジョンファンドや通信会社、LINEヤフー等を持ち、AIやインターネット等の分野の企業に投資。今期3Q累計は増収、利益は改善傾向となった。デリバティブ関連や公開投資先の株価上昇が寄与。 記:2024/02/10