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*12:24JST 日経平均は大幅反発、上げ幅ほど良好なムードではないか 　日経平均は大幅反発。248.29円高の20509.33円（出来高概算4億5000万株）で前場の取引を終えている。 　週明け26日の米株式市場でNYダウは反発し、269ドル高となった。トランプ大統領が主要7カ国首脳会議（G7サミット）で中国との貿易協議の再開に前向きな姿勢を示し、米中摩擦への警戒感が和らいだ。円相場は一時1ドル＝106円台まで下落。本日の東京株式市場もこうした流れを引き継いで買い戻しが先行し、日経平均は206円高からスタートすると、前場には20529.94円（268.90円高）まで上昇する場面があった。ただ積極的な売買は手控えられ、ややこう着感の強い展開だった。ここまで日経平均の上下の値幅は90円ほど。東証1部の値上がり銘柄は全体の8割強、対して値下がり銘柄は1割強となっている。 　個別では、売買代金トップのソフトバンクＧ<9984>が3％近く上昇したほか、日経平均寄与度の大きいファーストリテ<9983>、値がさハイテク株のキーエンス<6861>や東エレク<8035>が堅調。その他売買代金上位も任天堂<7974>、トヨタ自<7203>など全般しっかり。一部証券会社のレーティング引き上げが観測されたＳＵＢＡＲＵ<7270>、パチスロ新機種への期待が高まったセガサミーＨＤ<6460>は5％超上昇した。また、経営再建中でトップ人事を発表した曙ブレーキ<7238>などが東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、傘下のリクルートキャリアが個人情報保護委員会から是正勧告を受けたリクルートＨＤ<6098>や、やはり傘下の楽天モバイルが携帯電話基地局の整備遅延から行政指導を受けた楽天<4755>がさえない。また、このところ賑わっていた中小型株に利益確定の売りが広がり、ＫＬａｂ<3656>やｅｎｉｓｈ<3667>が東証1部下落率上位に顔を出した。セクターでは、機械、海運業、輸送用機器などが上昇率上位で、その他も全般堅調。保険業のみ小幅に下落した。 　米中の追加関税の応酬で前日に449円安となった日経平均だが、トランプ氏が一転して協議再開を表明し、本日は200円を超える上昇で前場を折り返した。26日の空売り比率（東証）は49.1％に急上昇しており、本日は株価指数先物とともに幅広い銘柄に買い戻しが入ったとみられる。ただここまでの東証1部売買代金は7500億円弱にとどまっており、日経平均の日中値幅も小さく、追随する動きは限られるようだ。NYダウが23日の623ドル安に対し、26日の269ドル高と半分も戻せなかったことを踏まえるとやむを得ないだろう。トランプ氏の発言に大きく振らされる相場が続き、投資家の警戒感は強そうだ。 　前日の日経レバＥＴＦ<1570>が活況だったため、本日の引けにかけて先物買い需要への思惑が広がる可能性もあるが、上値では個人投資家による利益確定の売りも出てくるだろう。株式相場の先高感が高まらず、資金の足は速いとみられる。マザーズ指数は逆行安で、アンジェス<4563>がストップ安を付けており、比較的活発だった中小型株物色の流れに水を差す可能性もある。日経平均の上げ幅ほど市場のムードは良好とは言えない。（小林大純） 《AK》