映画・音楽・ゲーム等を取り扱うメディアショップ「ゲオ」、総合リユースショップ「セカンドストリート」を中核とする持株会社。愛知県名古屋市に本社。リユース店舗の新規出店を国内外で推進。EC販売促進も図る。 記:2024/12/07
電機制御システム等の設計、納入、設置工事、アフターサービスまで手掛けるエンジニアリング会社。空調関連機器等の販売も。国内最大の日立グループ特約店。新規事業の創出等に注力。27.3期売上高700億円目標。 記:2024/10/11
高精度楕円集光ミラー等の製作・販売を行うオプティカル事業が主力。自動細胞培養装置、半導体加工装置・研磨装置等も。オプティカル事業の売上は下期偏重傾向。ライフサイエンス・機器開発事業は営業展開の強化図る。 記:2024/11/28
コスメ・美容の総合サイト「@cosme」を運営。化粧品ECサイト「@cosme SHOPPING」、化粧品専門店「@cosme STORE」の運営等も。会員数は増加傾向。リテール事業は国内出店の加速図る。 記:2024/08/23
データ連携ツール「ASTERIA Warp」、モバイルアプリ作成ツール「Platio」などの提供を行う。投資事業も手掛ける。Warpはサブスク比率が上昇。Platioは導入先の利用規模拡大などで順調。 記:2024/12/09
ソフトウェア、ハードウェアの企画・開発・販売等を行う。筆王、ZEROウイルスセキュリティ等を手掛ける。AI通訳機のポケトークなどを傘下に持つ。サブスクリプション型テキスト化サービスは会員数が順調増。 記:2024/10/11
2,111
1/16 15:30
-33.5(%)
時価総額 274,451百万円
東京大学発の創薬ベンチャー。創薬開発事業、放射性医薬品の研究開発、製造・販売等を行う放射性医薬品事業を展開。ペプチド創薬開発プラットフォームなどが強み。Novartis社とペプチド創薬における提携を拡大。 記:2024/08/26
電線準大手。電線ケーブルや送電システム用電力機器、免震装置等を手掛ける。旧社名は昭和電線HD。東京電気(現東芝)の電線部門から独立して1936年に設立。27.3期ROE14%以上目標。資本効率の向上図る。 記:2024/11/09
ENEOS系列の電線メーカー。1945年設立。機能性フィルム等の電子材料、医療機器部材等も。電磁波シールドフィルムで圧倒的な世界シェア。JX金属のTOB成立により、24年11月7日付けで同社株は上場廃止。 記:2024/11/11
産業用ドローンの自社開発、ドローン活用の無人化システムの受注開発・生産・販売等を行う。独自開発の自律制御技術に強み。日本郵便と物流専用新型ドローンを共同開発。取引先は230社超。小型空撮、物流が注力領域。 記:2024/10/09
遊技機の製造・販売等を行うアミューズメント事業、食品・EC事業が柱。不動産事業、太陽光発電による売電を行う電気事業も。神奈川県厚木市に本社。食品・EC事業ではECサイトにおける自社商品の販売を強化。 記:2024/10/22
バルブ専業。高温高圧バルブのトップメーカー。原子力や火力発電所向けが主力。国内外に1000基以上納入実績。原子力発電用の弁・部品は販売堅調。地震等にともなう点検工事も増加。ゼロエミッション発電用も伸びる。 記:2024/10/30
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は1株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記:2023/09/15
自動車部品メーカー。ブレーキ配管関連製品や燃料配管関連製品、シートベルト関連製品等を手掛ける。1939年設立。サーマル・ソリューション事業の拡大に注力。アジアでは車輌配管製品の能力増強などに取り組む。 記:2024/12/14
アウトドア用品メーカー。オートキャンプ製品を中心に、高級アウトドア製品を製造、販売。全国で専門店を展開。販管費は増加。23.12期通期は業績苦戦。24.12期は大幅増益計画。MBO実施で非公開化図る。 記:2024/02/23
焼き鳥居酒屋「備長扇屋」や「やきとりの扇屋」、「パステルイタリアーナ」、炭火串焼き専門店「日本橋紅とん」などを展開。24年9月末時点の店舗数は311店舗。労働生産性の向上など収益構造の改善進める。 記:2024/12/09
千葉県地盤の地方銀行。銀行業務中心に、信用保証業務、クレジットカード業務、リース業務等を行う。連結子会社にちば興銀カードサービス、千葉総合リースなど。29年3月末までに政策保有株式の割合20%未満が目標。 記:2024/10/09
茨城県地盤の地方銀行。関東つくば銀行、茨城銀行の合併で誕生。子会社にソフトウエア開発等を行う筑波総研など。店舗数は茨城県内中心に140店舗超。総資産は2.9兆円超。貸出金利息など資金運用収益は順調。 記:2024/12/13
1,990
1/16 15:30
-66.5(%)
時価総額 1,343,592百万円
海運国内3位。1919年設立。自動車船事業などの製品物流部門が主力。ドライバルク事業等も。持分法適用関連会社にコンテナ船事業を行うONE社。ドライバルクセグメントでは運航コスト削減、配船効率の向上図る。 記:2024/11/27
テレビ東京、BSテレビ東京などを傘下に収める認定放送持株会社。日本経済新聞社の持分法適用関連会社。テレビ通販、Eコマース等も手掛ける。アニメなどに強み。アニメ事業の拡大、IPビジネスの拡大などに注力。 記:2024/10/10
大手鉄鋼商社。鉄鋼原料の調達から鋼板や鋼管等の鉄鋼製品を提供する。産業機械や自動車部品、食料、繊維も扱う。23年3月期は国内鋼材価格が上昇、円安も寄与した。繊維は国内需要が回復、欧米向け輸出も好調だった。 記:2023/05/11