2,712.5
11/28 15:30
+46(%)
時価総額 1,433,979百万円
1840年創業のゼネコン大手。国内初の超高層ビル「霞が関ビル」を手掛けるなど超高層ビルに強み。六本木ヒルズ森タワーなどで実績。スエズ運河橋など海外でも実績。不動産開発事業など成長領域の拡大に注力。 記:2024/10/10
医療用不織布製品や滅菌包装材、各種医療用キット製品などの製造・販売を行う。手術用キット製品「プレミアムキット」が重要戦略製品。製品ポートフォリオの見直し図る。中計では27.3期売上高467億円目標。 記:2024/08/13
苛性ソーダ・塩ビから発砲樹脂、電子材料、医療機器、食品素材等を手掛ける。液状樹脂は建築用シーリング材として国内トップシェア。26.3期売上高9000億円目標。コエンザイムQ10の能力増強等に取り組む。 記:2024/06/11
大手化学メーカー。半導体材料やディスプレイ材料に加え、バイオプロセス材料や診断薬材料、ABS樹脂等を提供。合成樹脂事業は足踏み。24.3期3Qはライフサイエンス事業が増収。CDMO事業の新工場稼働が寄与。 記:2024/03/04
1,715
11/28 15:30
+14.5(%)
時価総額 1,096,636百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。日本鋼管と川崎製鉄の経営統合により発足。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。価格転嫁進める。高付加価値製品比率高まる。構造改革と海外拡大も進める。 記:2024/06/25
三井グループのエンジニアリング会社。石油化学プラント、石油精製プラント、火力発電プラント等の設計、工事を行う。化学プラントに強み。海外売上比率は6割超。燃料アンモニアなどの案件形成に向けた取り組みを推進。 記:2024/08/09
産業用チェーン、タイミングチェーンシステムで世界トップシェア。1917年創業。減速機、搬送・仕分け・保管システム等も。自動車メーカー等が主要取引先。価格競争力向上により、ニッチトップ商品の販売拡大図る。 記:2024/10/07
3,925
11/28 15:30
+100(%)
時価総額 178,697百万円
中堅重電メーカー。1897年創業。変電・配電システムや発電システム、電鉄用システム、上下水道プラント用設備、半導体製造分野向け機器等を手掛ける。変電事業は北米などの需要増、収益性改善策の寄与で順調。 記:2024/06/15
通信用計測器、測定システムの製造・販売等を行う通信計測事業が主力。1895年創業。自動重量選別機、EV・電池向け試験装置等も。配当性向は50%以上目標。中計では27.3期営業利益200億円目指す。 記:2024/06/15
2,166.5
11/28 15:30
+8.5(%)
時価総額 6,828,331百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記:2024/10/07
総合重機大手。二輪車や航空機、鉄道車両、造船、各種発電設備プラント、油圧機器・油圧装置等を手掛ける。ウェハ搬送ロボットで世界トップシェア。1878年創業。エネルギー・環境ソリューション分野などに注力。 記:2024/10/20
自動車メーカー最大手。カローラ、クラウン、プリウスなど人気車種多数。ダイハツ工業、日野自動車等を傘下に持つ。海外販売台数比率は7割超。グローバル生産累計3億台超。ソフトウェア、AIなどへの投資を加速。 記:2024/08/01
大手特装車メーカー。ダンプトラック、塵芥車などで国内トップシェア。パーキングシステムや産機・環境システム、水中ポンプ等も。機械式駐車設備、航空旅客搭乗橋は受注順調。27.3期売上高3200億円目指す。 記:2024/06/17
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
23,740
11/28 15:30
+1,500(%)
時価総額 11,196,567百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
154.5
11/28 15:30
+1.9(%)
時価総額 13,990,024百万円
国内最大の通信会社。NTT東日本、NTT西日本、NTTドコモ、NTTデータグループなどを傘下に持つ。研究開発部門を有する点が特徴。データセンターを拡張。コンシューマ通信事業では顧客基盤の強化を推進。 記:2024/10/10