937.9
12/23 15:30
-2.2(%)
時価総額 302,620百万円
1881年創業のゼネコン準大手。建築事業が主力。土木事業、海外事業、浮体式洋上風力発電事業等も。丸の内オアゾ、さいたま合同庁舎などで施工実績。海外事業などへの成長投資で事業ポートフォリオの強化を図る。 記:2024/10/07
システム開発、AIソフトウェア開発、ITインフラ構築等を行うティアンドエスを中核とする持株会社。東芝グループ、日立グループ等が主要取引先。DXソリューションは大手顧客中心に情報システム開発等の拡大を図る。 記:2024/10/08
建築家ネットワークビジネスを手掛ける住まい関連事業が主力。登録建築家は2900名超。家具・インテリア関連商品の販売等を行う暮らし関連事業も。ネットワーク事業はスタジオ加盟数の増加を重要課題として位置付け。 記:2024/08/06
2,134
12/23 15:30
+20.5(%)
時価総額 503,731百万円
半導体製造装置専業メーカー。日立国際電気から独立。成膜プロセス、膜質改善プロセスを軸に事業展開。バッチALD対応成膜装置に強み。海外売上比率は8割超。生産・開発、販売・サービス体制の拡充などに取り組む。 記:2024/10/05
デジタルトランスフォーメーション事業、運用型広告中心のデジタルマーケティング事業が柱。Sharing Innovations等を傘下に収める。スキルナビのSaaS事業も。DX事業はサービス領域の拡充図る。 記:2024/08/10
1,717.5
12/23 15:30
-2.5(%)
時価総額 281,670百万円
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記:2024/06/04
計測制御機器メーカー。電力量計で国内トップシェア。スマートメーターに強み。計器用変成器、配電自動化機器等も手掛ける。27.3期営業利益90億円目標。最適な第2世代スマートメーターの生産体制を構築図る。 記:2024/11/10
2,554
12/23 15:30
+42.5(%)
時価総額 256,539百万円
電池専業メーカー。日本電池、ユアサコーポレーションが経営統合して誕生。京都府京都市に本社。オートバイ用バッテリーで世界トップシェア。26.3期売上高6000億円以上目標。BEV用電池の開発などに注力。 記:2024/08/06
パワー半導体メーカー。自動車向けが主力。白物家電向けインテリジェントパワーモジュールは世界シェアトップクラス。海外売上高比率は7割超。埼玉県新座市に本社。中計では28.3期営業利益率20%以上目標。 記:2024/11/10
976.3
12/23 15:30
-13.6(%)
時価総額 634,992百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
体育会・スポーツ学生向け就職支援サイト「スポナビ」を運営。新卒者向けイベント事業が主力。新卒者、既卒者向け人財紹介事業なども手掛ける。ユニーク紹介学生数及び紹介企業数は増加傾向。スポチャレは成長。 記:2024/07/04
カスタマーリレーション事業を展開。カスタマーサクセス総合支援やソーシャルアプリサポート、学校・自治体向けネットいじめ対策サービス等を手掛ける。ストック収益比率は9割超と高い。成長投資は継続して実施。 記:2024/10/12
中国子会社で生産の断熱材が柱。繊維状炭素を用いたナノ製品を育成へ。中国など海外売上高が全体の約9割。光学ドライブの生産からは撤退。国内は工事案件等堅調。中国で太陽光発電製造用ヒータモジュールの受注が拡大。 記:2024/09/20
23,605
12/23 15:30
+305(%)
時価総額 11,132,897百万円
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50%目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記:2024/07/07
3PLサービス、輸配送サービス「桃太郎便」などを手掛ける丸和運輸機関を中核とする持株会社。マツキヨココカラ&カンパニー、アマゾンジャパンなどが主要取引先。ラストワンマイル事業では配送エリアが拡大。 記:2024/08/27
通販物流アウトソーシングや物流コンサルティング、物流システム構築支援等を行うBPOサービス事業を展開。トランスコスモスと業務提携。販売価格及び販売コストの適正化、新規・周辺領域サービスの拡充を図る。 記:2024/11/08