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*17:06JST 【注目銘柄ダイジェスト】ルネサスが大幅反落、神戸物産は急反発 <3038> 神戸物産 4160 +240 急反発。前日発表の月次動向が買い材料視された。2月売上高は203億円で前年同月比10.2％増、営業利益は13.3億円で同52.7％増になった。1月の月次発表も株価の上昇要因となったが、2月は売上高、営業利益ともに1月より伸び率が高まる状況となっている。直輸入商品の出荷が好調であったほか、テレビ番組で業務スーパーが取り上げられたことで、同番組で試食されたデザート商品の出荷も好調だったもよう。 <4776> CYBOZU 910 +44 大幅続伸。前日に発表した2月の月次動向が材料視されている。1月の月次売上高は前年同月比24％増、営業利益は同67％増となり、前12月期スタート以降では最高の水準になったことで株価は急伸したが、2月も売上高が同25％増、営業利益が同46％増と高水準をキープしている。1-2月の累計営業利益は5.8億円で前年同期比58％増益、会社側の通期予想レンジ中心値と比べて、進捗率は50％を超えている。 <2372> アイロムG 1527 +46 大幅続伸。完全子会社のIDファーマが安全なゲノム編集技術を開発したと報じられた。遺伝子修復技術で最も盛んに用いられている従来の方法には、染色体に過度な切断を導入してしまう可能性があるという安全上の課題が指摘されているが、今回のセンダイウイルスベクターを用いた新技術は、過度な染色体切断を抑える、修復操作で使用したベクターを細胞内に残さない、などといったゲノムに優しい技術となっている。 <6454> マックス 1628 +48 大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を2240円としている。鉄筋結束機ツインタイアを業績ドライバーに、20.3期営業利益は前期比13％増と2期連続の2ケタ増益を予想、業績モメンタム改善に対して、バリュエーションには割安感が強いとの評価。先進国では鉄筋工不足に伴う省人化ニーズが強く、鉄筋結束機は日本に加えて欧米でも売上を伸ばしているもよう。 <9627> アインHD 8250 +20 続伸。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も8600円から9500円に引き上げている。敷地内薬局市場の展開が想定を上回るペースで進捗しているほか、コスメティクス店舗数の拡大に伴い、定期的な医薬品薬価改定の影響も軽減できるようになるとみている。短期業績のコンセンサス予想は楽観的過ぎるが、21.4期以降の業績予想は上方修正しているもよう。 <7952> 河合楽器 2817 -488 急落。昨日発表した中期計画の数値目標がネガティブ視されている。最終年度の22.3期営業利益は42億円にとどまり、今期計画の37億円と比較して伸び率は限定的との見方が先行しているようだ。中国における楽器売上の成長率鈍化や人材関連費用の増加などを織り込んでいるもよう。とりわけ、20.3期は31億円と2ケタの減益見込みとなっている。 <8334> 群馬銀 428 -38 急落。前日に業績予想の下方修正を発表している。通期純利益は従来予想の285億円から231億円に減額修正、第3四半期累計で231億円を計上し高い進捗率であったことから、想定外の下方修正となる形に。第4四半期における与信費用の大幅な増加が業績下振れの主因とみられている。大口先の債務者区分のランクダウンが重なったもようだ。 <1332> 日水 849 +28 大幅続伸。みずほ証券では投資判断「買い」継続で目標株価を1020円から1130円に引き上げた。20年3月期の業績回復見通し、高純度EPA原薬事業や養殖事業のポテンシャルの高まりなどに注目している。20年3月期は水産、食品、ファインなど主要事業のけん引で、営業利益は2ケタ増益と回復に転じると予想。なお、Amarin社の高脂血症治療薬「Vascepa」は19年末頃の適用拡大を想定しているもよう。 <6723> ルネサス 510 -29 大幅反落。車載用半導体大手である独インフィニオンが業績予想を下方修正、株価も約5％の急落となり、国内関連メーカーとなる同社にも売りが波及する展開になっている。世界経済を巡る不確実性、中国での自動車販売急減速などを背景に、インフィニオンでは通期売上高を80億ユーロからプラスマイナス2％と予想、従来予想の9％増から下方修正している。本日は景気敏感株が全般軟調な動きであることも逆風に。 <3048> ビックカメラ 1177 -21 続落。上期営業益は前年同期比3％減の130億円弱となり、従来予想の123億円からは減益幅が縮小したもようとの観測報道が伝わる。電子決済サービス「ペイペイ」の還元キャンペーンで家電販売が伸びたことが上振れの背景。物流拠点増設などECに対応した費用増で減益となったもよう。通期コンセンサスは会社計画を約10億円上回っており、上振れは想定の範囲内。地合い悪化のなか安値圏の株価反発材料にはならず。