株～企業情報・おすすめ銘柄

*18:15JST 【注目銘柄ダイジェスト】決算を引き続き評価しNSSOLは1部上昇率トップ、ファナック、三菱自も大幅高 <9984> ソフトバンクＧ 6780 +178 反発。アリババが市場予想を上回る好決算を発表で一時8％超の上昇となり、買い手掛かり材料につながっている。7-9月期は32％増収、47％営業増益となっている。また、ＪＴＢと提携して、中国人向け訪日ツアー事業に参入と報じられていることも買い材料に。一方、投資ファンドのサード・ポイントが保有株を売却と伝わっていることはマイナス材料と受け止められる。 <6305> 日立建機 1821 -86 大幅続落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は160億円で前年同期比45％減益、従来計画185億円は下振れたものの、市場予想並みの水準に着地した。一方、通期予想は540億円から300億円に大幅下方修正、下振れ懸念は織り込まれていたといえ、市場予想の490億円を大きく下回る下方修正にはネガティブなインパクト。構造改革費用112億円計上なども要因となっているが、それを考慮しても下方修正幅は大きいとの見方に。 <7751> キヤノン 3610 -121 続落。前日に第3四半期の決算を発表している。累計営業利益は2482億円で前年同期比6.4％減益、通期予想は3800億円から3650億円に下方修正している。実績値は市場コンセンサスを大きく下回り、下方修正した通期予想にも未達懸念が強い状況のようだ。レンズ交換式カメラの落ち込みは想定以上となっている。ただ、株安場面では高い配当利回り水準が下支えになるとの見方も。 <6954> ファナック 20865 +935 大幅反発。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は1273億円で前年同期比8％減益となり、市場予想をやや下回るレベルでの着地となった。7-9月受注高も前年同期比24％減の1336億円にとどまり、1500億円レベルの市場予想を割り込んでいる。ただ、足元では中国市場減速の影響懸念などを十分に反映していたとみられ、通期予想の下方修正リスクなども警戒されていたようだ。僅かでも通期予想を上方修正していることが安心感を誘う形とみられる。 <2327> NSSOL 5930 +680 東証1部上昇率トップ。前日の前引け後に発表した決算内容を引き続き評価する動きとなっている。ＳＭＢＣ日興証券、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券、野村證券などが揃って目標株価を引き上げている。野村證券では6200円目標に引き上げ、増収効果や案件構成の変化に伴い粗利益率の改善は想定以上と評価しているようだ。 <6645> オムロン 3955 -290 大幅続落。前日に発表した決算がネガティブなインパクトにつながっている。上半期営業利益は330億円で前年同期比23％減益、通期予想は900億円から700億円に下方修正している。通期予想の市場コンセンサスは会社計画並みの水準であったため、想定外の下方修正と受け止められる形に。年間配当金予想も92円から74円に引き下げへ。自社株買いの実施を発表しているものの、業績の落ち込みを嫌気する動きが優勢。 <7211> 三菱自動車 1061 +66 大幅反発。前日に発表した上半期決算が好感材料となっている。営業利益は584億円で前年同期比6.8％減益、従来予想の500億円を大きく上回った。4-6月期の186億円に対して、7-9月期は398億円と大幅増益になっている。円安効果や費用抑制が計画を上回る格好となったようだ。上半期の実績は市場コンセンサスを60-70億円上回る水準であったとみられる。 <1719> 安藤ハザマ 722 -46 業績上方修正発表後は急速に値を消す展開になっている。上半期営業利益は75億円から98.8億円に上方修正、前年同期比では37.9％増益となる。ただ、第1四半期の高い進捗率から業績上振れの可能性は十分に織り込まれていたとみられ、短期的出尽し感が優勢となる格好に。4-6月期の同2.2倍に対して7-9月期は同6％増益にとどまっているほか、上半期受注高は下方修正されていることもあって、目先の業績ピークアウト感なども警戒される格好に。 <5486> 日立金属 1421 -202 急落。上半期営業利益は616億円、前年同期比55％の大幅増益となったが、従来予想の660億円は大きく下回った。通期予想は1070億円から1000億円に下方修正している。今期は会計基準のＩＦＲＳ移行や事業再編益計上で大幅増益の格好だが、日本基準に即した調整営業利益は920億円から770億円に下方修正、実質的には減益となる状況のようだ。 <6758> ソニー 3435 +11 堅調。ＵＢＳ証券では投資判断を「バイ」、目標株価4200円でカバレッジを開始している。単年ではなく数年先まで増益をイメージが出来る点が、他の電機大手と大きく異なると指摘のようだ。デバイス事業はスマホにおけるカメラの搭載員数増加、ゲーム事業はＰＳ４投入3年目の利益刈り取りへの期待、音楽・映画・金融の安定した増益推移など、増益基調が想定できる背景としている。