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【注目銘柄ダイジェスト】ソニーには短期的な出尽くし感、NECは買い優勢

2015/4/27 19:17 FISCO
*19:17JST 【注目銘柄ダイジェスト】ソニーには短期的な出尽くし感、NECは買い優勢 <6758> ソニー 3729 -10 売り優勢。16.3期営業利益は約3000億円となり、前期の4倍強に増える見通しとされている。リストラ費用の計上が一巡したほか、画像センサーやゲームなど得意分野で稼ぐ態勢が整ってきているようだ。中計では4000億円の目標が掲げられていたため、下振れの形となっている。4000億円の達成は厳しいといった見方は強まっていたものの、15.3期業績上方修正などで足元の株価は順調な推移を続けていたため、短期的な出尽くし感などは意識される格好のようだ。 <6701> NEC 426 +20 買い優勢。先週末に業績予想の修正を発表している。15.3期営業利益は従来予想の1200億円から1280億円に、純利益は350億円から570億円にそれぞれ上方修正。費用効率化などによる収益改善、持分法投資損益の改善などが背景となっている。営業利益は市場コンセンサス線上であるが、当期利益は市場想定を上振れており、16.3期以降の増配につながるといった期待感などにもつながっているもよう。 <8515> アイフル 436 +13 買い優勢。前日に業績下方修正を発表、前期最終損益は従来予想の142億円の黒字から364億円の赤字に下方修正している。利息返還損失引当金の大幅な積み増しを行うことが背景。予想以上の大幅な赤字転落となったものの、期末の引当金残高は1107億円と高水準、当面の業績変動リスクの低下にはつながるといった見方にも。もともと、引当金計上に伴う下振れ懸念は強かったことで、短期的な悪材料出尽くし感にもつながっているようだ。 <6755> 富士通ゼネ 1779 +239 大幅高。先週末に決算を発表、前期営業利益は271億円で前期比31%増益、従来予想の250億円を上回った。今期は230億円で同15%減益の見通し。今期の市場コンセンサスは200億円強の水準であったため、想定よりも減益幅は小幅といった見方につながっている。また、前期末配当金は従来予想の8円に対して10円に引き上げ、株主還元策の強化も買い材料に。 <7276> 小糸製 4255 +410 大幅続伸で年初来高値を一気に更新。前期営業利益は642億円で前期比30%増益、従来予想の620億円を上回った。今期は670億円で同4%増益の見通しに。実績数値は市場コンセンサスをやや上振れ、今期見通しは市場予想の700億円レベルを下回っているが、従来から保守的な傾向が強いため、特にネガティブ視する動きは強まっていない。むしろ、ガイダンスリスクへの警戒感が先行していたことで、買い戻しなどが先行する形にも。 <4911> 資生堂 2237.5 -116.5 後場に決算発表、その後は下げ幅を広げる展開になっている。15.3期営業利益実績は276億円で前期比44%減益、従来予想の250億円、並びに市場コンセンサスを上振れる着地となっている。一方、今期は決算期変更で9ヶ月の変則決算となるが、280億円で前年同期比49%の大幅増益となっている。ただ、市場予想は340億円レベルとなっており、大きく下振れる格好にも。インバウンド需要への期待感なども高かったため、業績下振れがネガティブに捉えられる形に。 <4182> ガス化 671 +37 大幅続伸で年初来高値を更新。先週末に業績修正を発表している。15.3期経常利益は従来予想の400億円から425億円に、通期では300億円から440億円に上方修正へ。持分法利益や為替差益の改善、投資有価証券売却益の計上、JSPの子会社化などが上振れの背景に。メタノール市況の下落で業績懸念が高まっていた中、営業利益ベースでも小幅な上方修正を行っており、目先の安心感などが高まる格好にも。 <7211> 三菱自 1090 -47 大幅続落。先週末に決算を発表、前期営業利益は1359億円で前期比10%増益、従来計画線上での着地に。一方、今期は1250億円で同8%減益の見通し、ユーロ・タイバーツ・ルーブルなどの為替変動が減益に転じる背景となっているようだ。今期の市場予想は1400億円弱の水準であったため、減益見通しにはネガティブなインパクトが先行している。なお、中期計画のアップデートも行われており、17.3期営業利益は従来の1350億円から1400億円に引き上げられている。 <4188> 三菱ケミ 774.1 +29.3 買い先行。15.3期純利益は600億円前後になり、従来予想の470億円を上回ったもようとの観測報道が伝わっている。営業利益は前期比5割増の1650億円程度になったもようとされている。原油安による石油化学製品の採算改善が背景に。また、16.3期営業利益は同3割増の2200億円程度になりそうだとされている。営業利益の市場コンセンサスは15.3期が1530億円程度、16.3期が2100億円程度であり、ともに上回る水準となっている。 <6730> アクセル 1564 -60 大幅反落も、安寄り後は下げ渋る動きとなってきている。先週末に前期の決算を発表、前期営業利益は前期比20%減の16.5億円となり、ほぼ従来予想線上での着地となった。一方、今期は同85%減益の2.4億円にとどまる見通し、想定以上の大幅減益見通しを嫌気する動きが優勢に。ただ、会社側の期初計画は例年極端に保守的な予想とはなっている。加えて、発行済み株式数の10%超という大規模な自社株買いを発表していることもあり、売り一巡後は下げ幅を縮小。
関連銘柄 10件
4182 東証プライム
2,769.5
9/30 15:00
-76(-2.67%)
時価総額 615,491百万円
化学材料メーカー。半導体用BT材料や超純過酸化水素、光学樹脂を製造、販売する。半導体向けに強い。ガス田開発やメタノールも提供。今期3Q累計は新規連結化や円安が寄与も、芳香族化学品や有機化学品が伸び悩んだ。 記:2024/04/14
4188 東証プライム
918.9
9/30 15:00
-20.7(-2.2%)
時価総額 1,384,128百万円
総合化学国内最大手の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを傘下に収める持株会社。MMAモノマーで世界トップシェア。25.3期はスペシャリティマテリアルズ、石化製品等の需要回復を見込む。 記:2024/06/24
4911 東証プライム
3,875
9/30 15:00
-111(-2.78%)
時価総額 1,550,000百万円
大手化粧品メーカー。1872年創業。SHISEIDO、エリクシール、マキアージュ等のブランドを展開。レストラン事業、美容室事業も。DOE2.5%以上目安。米州・欧州・アジアパシフィック事業に経営資源投下。 記:2024/07/05
6701 東証プライム
13,750
9/30 15:00
-530(-3.71%)
時価総額 3,751,688百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
6730 東証スタンダード
1,328
9/30 15:00
-60(-4.32%)
時価総額 14,890百万円
ファブレス半導体メーカー。遊技機器向けグラフィックスLSIで国内トップシェア。AI、ブロックチェーン等を活用した新規事業も展開。パチンコ・パチスロ機向けグラフィックスLSIは47万個の販売見込む。 記:2024/06/11
6755 東証プライム
2,110
9/30 15:00
-47.5(-2.2%)
時価総額 230,707百万円
ルームエアコン等の空調事業が主力の電機メーカー。100カ国以上に空調機を提供。消防無線システム、電子デバイス等も手掛ける。海外売上高比率が高い。空調機は北米向け、アジア向けの販売拡大などを見込む。 記:2024/05/17
6758 東証プライム
2,777.5
9/30 15:00
-83.5(-2.92%)
時価総額 17,340,205百万円
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング&センシング・ソリューションの増収見込む。 記:2024/06/29
7211 東証プライム
384.5
9/30 15:00
-24.1(-5.9%)
時価総額 573,013百万円
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益2200億円目標。アセアンで新商品の連続投入計画。 記:2024/06/17
7276 東証プライム
1,975
9/30 15:00
-79(-3.85%)
時価総額 635,119百万円
自動車照明器メーカー。1915年創業。トヨタ自動車が筆頭株主。自動車用ヘッドランプで世界トップシェア。航空機器部品、船灯・特殊機器等も手掛けう。配当性向40%以上目安。27.3期売上高1兆円以上目標。 記:2024/07/07
8515 東証プライム
322
9/30 15:00
-9(-2.72%)
時価総額 156,048百万円
大手消費者金融会社。無担保ローンや事業者ローンの提供が主力。カードローンやキャッシングローン、事業サポート等の融資に関するサービスを提供。貸倒費用増加も新規顧客拡大で吸収。組織統合など合理化を進める。 記:2024/06/01