アフィリエイト広告サービスが柱。ゲーム・マンガ広告に強み。アプリ・ウェブの包括的マーケティング支援も展開。アフィリエイト広告は金融関連のクライアントからの需要が増加。広告配信システムはYouTube対応。 記:2024/06/04
1,799
11/25 15:30
+14.5(0.81%)
時価総額 328,447百万円
半導体や電子部品、ネットワーク関連商品などを扱う専門商社「マクニカ」を中核とする持株会社。アナログ、その他標準ICなど集積回路の売上比率が高い。集積回路及び電子デバイスその他事業ではシェア拡大見込む。 記:2024/09/03
2,662
11/25 15:30
+22(0.83%)
時価総額 63,396百万円
小売電気事業、事業用太陽光発電システムを主力商材とするエネルギーコストソリューション事業が柱。スマートハウスプロジェクト事業も手掛ける。小売電気事業では独自燃調の運用などで安定的な業績成長を目指す。 記:2024/07/05
Q&A形式のコミュニティサイト「OKWAVE」を運営。従業員同士が気持ちを伝え合うサンクスカードサービスが伸長。人件費等削減で営業赤字縮減。好採算のネット広告強化。上場廃止の回避図る。継続前提に疑義注記。 記:2024/08/06
4,099
11/25 15:30
+121(3.04%)
時価総額 757,909百万円
昭和電工、旧日立化成が統合した機能性化学メーカー。半導体・電子材料、石油化学等のケミカルが柱。自動車部品、セラミックス等も。半導体後工程材料で世界トップシェア。事業ポートフォリオ改革等に取り組む。 記:2024/10/13
1,863.5
11/25 15:30
-14(-0.75%)
時価総額 428,148百万円
大手産業ガスメーカー。産業ガスや機能材料の提供等を行うデジタル&インダストリー部門が柱。医療機器や消火設備の提供、冷凍食品や飲料の製造・販売等も。特殊ケミカル供給などエレクトロニクス関連事業の拡大に注力。 記:2024/08/29
4,625
6/18 15:00
+5(0.11%)
時価総額 963,688百万円
リチウム電池向け負極材で世界首位。電子材料など機能材料事業や先端部品・システム事業が主力。昭和電工がTOBで完全子会社へ。3Q累計では足踏みも、ダイボンディング材や封止材などの電子材料で巻き返しを展望。 記:2020/03/20
565
11/25 15:30
-20(-3.42%)
時価総額 8,768百万円
電子カルテシステム「MI・RA・Is」を中心とする医療システム開発等を行うシーエスアイが中核の持株会社。デジタルマーケティング支援等も行う。大型案件の導入・更新等により、電子カルテシステムは堅調。 記:2024/07/01
367
11/25 15:30
-8(-2.13%)
時価総額 6,038百万円
勤怠管理や工数管理、経費精算を提供するクラウドサービスを手掛ける。強固な顧客基盤やサポート体制が強み。契約社数は累計1960社超。累計契約ライセンス数は54万ライセンス超。新規領域中心に成長投資継続。 記:2024/10/25
1,840
11/25 15:30
+74(4.19%)
時価総額 7,428百万円
SMS配信プラットフォーム「絶対リーチ!SMS」、チャットボットプラットフォーム「Smart X Chat」等を展開。取引社数は6600社超。国内顧客の獲得に注力。顧客ポートフォリオの転換を進める。 記:2024/10/24
267
11/25 15:30
-1(-0.37%)
時価総額 5,867百万円
高分子材料や機能性ポリマー原料、特殊触媒等の化成品、医薬中間体等の医薬品が柱。アミノ酸等も。世界最大級のグリシン製造設備を保有。26.3期営業利益8.5億円目標。アミノ酸分野の事業構造改革に取り組む。 記:2024/10/20
再生誘導医薬の研究開発等を行う大阪大学発のバイオベンチャー。パイプラインに栄養障害型表皮水疱症治療薬「PJ1-01」、脳梗塞治療薬「PJ1-02」など。レダセムチドは適応拡大に向けた研究開発の進捗見込む。 記:2024/10/11
ネットワーク高速化ミドルシェアの開発で出発。20年11月にクレカ会社と韓国貯蓄銀行を買収し、金融ビジネスが主力に。Fintech事業は好調。新規貸付増加の海外エリアが貢献。21.12期通期は最終黒字転換。 記:2022/02/15
2,046
11/25 15:30
-6(-0.29%)
時価総額 40,707百万円
経営コンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業などのコンサルティング事業が主力。未上場株式投資事業などの投資事業も手掛ける。事業再生などに強み。経営コンサルティング事業は案件相談、受注ともに順調。 記:2024/10/12
2,177
12/28 15:00
-3(-0.14%)
時価総額 933,724百万円
高機能材料メーカー。高級特殊鋼、希土類磁石、素形材製品が柱。23.3期1Qは需要回復。通期でも収益好転を見込む。米国ファンドが遅延していたTOBを開始。TOB価格は2181円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/10/15
小売業やサービス業の店舗・店頭に特化したマーケティング支援を展開。覆面調査や営業支援、ASP提供も手掛ける。23.12期1Qは業績足踏み。MBO成立により、同社株は23年6月29日付けで上場廃止予定。 記:2023/06/03
1,937
11/25 15:30
-23(-1.17%)
時価総額 18,903百万円
ハードディスク関連装置、半導体製造関連装置等の半導体・メカトロニクス関連事業が主力。医療・ヘルスケア関連事業、環境・社会インフラ関連事業も。配当性向30%目安。戦略的M&Aの実施などで事業拡大図る。 記:2024/10/06
331
11/25 15:30
+4(1.22%)
時価総額 18,252百万円
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
8,890
11/25 15:30
-40(-0.45%)
時価総額 238,279百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
888
11/25 15:30
+6(0.68%)
時価総額 6,278百万円
交流電源や直流電源等の電源パワー制御関連分野、家庭用蓄電システム等の環境エネルギー関連分野、信号発生器等の計測制御デバイス関連分野などで事業展開。水素関連、宇宙航空関連ビジネスなど新規市場開拓を強化。 記:2024/08/30
1,623
11/25 15:30
+2(0.12%)
時価総額 112,613百万円
1911年創業の造船中堅。タンカー、バルクキャリアー、コンテナ船など船舶の製造を行う。大型商船に強み。船舶の修繕、鉄鋼構造物の製造・販売等も。建造能力の強化推進。経営資源の「選択と集中」の深化図る。 記:2024/10/12
576
11/25 14:59
-1(-0.17%)
時価総額 1,863百万円
百均向けライフスタイル雑貨の卸販売等を行う。オリジナルブランド「amifa」等を展開。100円ショップ各社が主要顧客。デザイン性に強み。キッチン用品、ライフスタイル雑貨は販売順調。新商品提案を積極化。 記:2024/10/25
332
11/25 15:30
+14(4.4%)
時価総額 6,908百万円
中国子会社で生産の断熱材が柱。繊維状炭素を用いたナノ製品を育成へ。中国など海外売上高が全体の約9割。光学ドライブの生産からは撤退。国内は工事案件等堅調。中国で太陽光発電製造用ヒータモジュールの受注が拡大。 記:2024/09/20
1,650
11/25 15:30
+21(1.29%)
時価総額 112,773百万円
総合住宅機器メーカー大手。1912年創業。システムキッチンで国内トップシェア。洗面化粧台、ユニットバス、トイレ等も手掛ける。ショールームに強み。都市部の営業強化図る。27.3期売上高2500億円目標。 記:2024/08/30
222
2/16 15:00
+18(8.82%)
時価総額 1,523百万円
小林洋行傘下の商品先物取引、取引所為替証拠金取引業者。保険募集や不動産賃貸も。22.3期上期はコロナ禍による対面営業制約が痛手。親会社が株式交換による完全子会社化を発表。同社株は2月17日付で上場廃止に。 記:2021/11/18
2,127
11/25 15:30
+61(2.95%)
時価総額 55,051百万円
トランクルーム「ハローストレージ」の運用等を行うストレージ事業が主力。土地権利整備事業、アセット事業等も展開。ハローストレージの稼働率は高水準維持。総室数は10万室超。値引き率の抑制等に取り組む。 記:2024/10/07
7,580
11/25 15:30
-100(-1.3%)
時価総額 189,379百万円
三井グループの総合物流企業。輸出入から国内配送まで手掛け、主要港でコンテナターミナルも運営。不動産事業も。フォワーディング業務は海上・航空運賃の料金適正化。子会社とともに本社を移転・集約。効率化を推進。 記:2024/07/12
IT・音楽・山岳など専門性の高い雑誌や書籍を出版。ネットメディア運営も。傘下に山と渓谷社。ネットメディアが堅調。既刊書籍も復調傾向。出版は点数減等で収益性向上。新規事業開発はオンデマンドモデルを志向。 記:2024/08/01