ゼネコン準大手。海上土木に実績。水陸両用ブルドーザ関連工法を用いての河川工事にも強み。壁面走行ロボで打診する外壁点検システムを開発。親会社の高松CGがTOBで完全子会社化を計画。1Qは増収・各利益急伸。 記:2019/09/11
631.8
11/22 15:30
+9.3(1.49%)
時価総額 180,704百万円
海洋土木で国内トップ。陸上土木工事や建築工事も。東京国際クルーズターミナルなどで実績。シンガポールや香港など海外でも実績多数。建築部門は国内官庁向け中心に繰越高が増加。26.3期売上高6600億円目標。 記:2024/06/13
1,549
11/22 15:30
-6(-0.39%)
時価総額 32,596百万円
ITmedia NEWS等の運営、デジタルイベント等を手掛けるBtoBメディア事業が主力。エンタメ系メディア「ねとらぼ」の運営等も行う。リードジェン会員数は131万人。AI領域のメディア強化などに注力。 記:2024/10/27
3,022
11/22 15:30
+16(0.53%)
時価総額 285,177百万円
トマト加工品中心の国内加工食品事業が柱。1899年創業。トマトケチャップやトマトジュース、野菜果実ミックスジュースで国内トップシェア。総還元性向40%目指す。食品カテゴリーは焼きケチャップ等の販促を強化。 記:2024/07/01
3,829
11/22 15:30
+7(0.18%)
時価総額 1,181,572百万円
即席麺大手。「チキンラーメン」や「カップヌードル」、「どん兵衛」など有力ブランド多数。海外開拓を強化。医薬品の研究開発も行い、冷凍食品や菓子、シリアルも展開。明星食品は傘下。国内外で伸長し、原料高こなす。 記:2024/06/05
1,013
11/22 15:30
+12(1.2%)
時価総額 23,510百万円
カメラ専門店「マップカメラ」の運営を行うカメラ事業が主力。時計専門店「GMT」、ロードバイク専門店「クラウンギアーズ」の運営等も。EC販売が中心。カメラ事業では動画配信中心にコンテンツの拡充を図る。 記:2024/10/11
1,471
11/22 15:30
+21(1.45%)
時価総額 37,218百万円
VOYAGE GROUP、サイバー・コミュニケーションズの経営統合で誕生。電通グループの連結子会社。デジタルマーケティング事業が主力。ポイントサイト「ECナビ」の運営等も。電通グループとの協業推進。 記:2024/08/29
2,926
11/22 15:30
-84(-2.79%)
時価総額 535,999百万円
1992年創業の総合IT企業。国内で初めてインターネット接続サービスを開始。格安SIM等のIIJmio、システム構築・運用保守等を展開。ネットワークサービスは売上順調。27.3期売上3800億円規模目標。 記:2024/06/15
2,576
11/22 15:30
-21(-0.81%)
時価総額 30,121百万円
電子証明書発行サービス、電子契約サービス等を手掛ける電子認証・印鑑事業が主力。クラウドインフラ事業、DX事業も展開。電子印鑑GMOサインは導入企業数で国内トップ。電子認証・印鑑事業は契約社数が順調増。 記:2024/07/05
737
11/22 15:30
+3(0.41%)
時価総額 9,928百万円
省エネ設備を初期投資0円で導入できるサービス「ネクシーズZERO」の提供を行う。メディア・プロモーション事業等も展開。ブランジスタなどを傘下に持つ。ネクシーズZEROの累計導入件数は10万件を突破。 記:2024/07/01
コールセンター大手。コールセンターやメールを通して、顧客企業にカスタマーサービス、マーケティング支援、市場調査、販促活動などを提供。公益関連や官公庁と取引実績。バックオフィス事業好調で、23.3期は増収。 記:2023/05/26
1,086
11/22 15:30
+33(3.13%)
時価総額 130,772百万円
研究用試薬などの試薬事業が主力。宝HD傘下。滋賀県草津市に本社。再生医療等製品関連受託などのCDMO事業、遺伝子医療事業も手掛ける。25.3期は大幅増益計画。再生医療等製品関連受託の増収などを見込む。 記:2024/07/05
775
9/27 15:00
+22(2.92%)
時価総額 26,607百万円
製造系人材サービス大手。自動車、電子部品・デバイスメーカー向けを中心に、介護・福祉分野も展開。製造スタッフの在籍数は1万6111名と順調増。人材ニーズ増で自動車関連は売上堅調。23.3期3Qは2桁増収。 記:2023/02/27
1,478
11/22 15:30
+17.5(1.2%)
時価総額 242,392百万円
カーナビ等の車載機器、無線システム、音響機器等を手掛ける電機メーカー。日本ビクターとケンウッドの経営統合により誕生。中計では26.3期売上高3700億円以上目標。ゲーム・アニメ事業の強化等に取り組む。 記:2024/06/04
754
11/22 15:30
-10(-1.31%)
時価総額 36,393百万円
計測制御機器メーカー。電力量計で国内トップシェア。スマートメーターに強み。計器用変成器、配電自動化機器等も手掛ける。海外計測制御事業ではオセアニア向け出荷の増加見込む。27.3期売上高1000億円目標。 記:2024/06/09
5,660
11/22 15:30
-85(-1.48%)
時価総額 142,055百万円
パワー半導体メーカー。自動車向けが主力。白物家電向けインテリジェントパワーモジュールは世界シェアトップクラス。海外売上高比率は7割超。新製品売上高比率の向上図る。28.3期売上高2500億円以上目標。 記:2024/06/09
2,012
11/22 15:30
-3(-0.15%)
時価総額 3,763,677百万円
大手半導体メーカー。車載用マイコンで世界首位級。海外での大型買収により、電圧制御用や通信用の半導体を拡大。自動車向け事業は堅調。円安や自動運転支援、EV向け製品の売上が増加。米GaNパワー半導体会社買収へ。 記:2024/06/15
2,904
11/22 15:30
+20(0.69%)
時価総額 176,659百万円
セコム傘下の防災設備機器メーカー。1916年創立。自動火災報知設備、防火・防排煙設備、消火設備等を手掛ける。横浜ランドマークタワー、東大寺などで納入実績。サプライチェーンの強化、価格改定に取り組む。 記:2024/10/14
1,530
11/22 15:30
+30(2%)
時価総額 36,490百万円
独立系車載アンテナメーカー。1922年創業。半導体検査用ソケットやプローブカード、電子機器用微細コネクタ等も手掛ける。超微細精密加工技術が強み。今下期にベンチャーエコシステム向け新製品の量産開始を見込む。 記:2024/06/11
3,553
11/22 15:30
+148(4.35%)
時価総額 954,425百万円
生産制御システム、流量計、差圧・圧力伝送器等の制御事業が主力。1915年創立。波形測定器、光通信関連測定器等の測定器事業も。分散形制御システムに強み。マテリアル部門は化学、マイニングの顧客基盤拡大図る。 記:2024/10/10
2,440
11/22 15:30
+4(0.16%)
時価総額 146,795百万円
国内トップシェアのシュリンクラベルが主力製品。1897年創業。タックラベルや軟包装袋の製造・販売、シュリンクラベラーなど機械の設計・製作も。配当性向30%目標。製品マーケット、ターゲットエリアの拡大図る。 記:2024/08/22
3,959
11/22 15:30
-10(-0.25%)
時価総額 370,630百万円
大手玩具メーカー。1924年創業。トミカ、プラレール、リカちゃんなど人気商品多数。アジア、米国など海外でも事業展開。持分法適用関連会社にタツノコプロ。ヒット商品の創出力が強み。年齢軸の拡大等に取り組む。 記:2024/10/08
1,686
11/22 15:30
+11(0.66%)
時価総額 85,743百万円
IMD、転写箔、蒸着紙等を手掛ける産業資材が柱。フィルムタッチセンサー、低侵襲医療用手術機器等も。1929年創業。京都府京都市に本社。旧社名は日本写真印刷。産業資材事業では生産性、効率性の改善進む。 記:2024/10/12
630
11/22 15:30
+23(3.79%)
時価総額 59,125百万円
1926年創立の総合デベロッパー。不動産事業、リネンサプライ及びランドリー事業等を展開。五反田、有明、大崎に賃貸ビル、浅草に商業施設を有す。新TOCビル計画は2033年を新たな着工時期として想定。 記:2024/10/09
住友倉庫傘下の物流企業。3PLや輸配送業務、共同配送業務、倉庫業務を手掛ける。引越し業務や不動産業務、自動車整備業務なども。中継輸送プラットフォームを活かした輸送ネットワークの拡充などに取り組む。 記:2024/07/04
140
11/22 15:30
-2(-1.41%)
時価総額 23,229百万円
MVNO事業者。2001年に世界で初めてデータ通信MVNO事業を開始。SIM事業、FPoS事業、ローカル4G/5G事業を手掛ける。日本通信SIMの契約回線数は順調増。FPoSの評価定着、事例拡大図る。 記:2024/07/05
6,029
11/22 15:30
-21(-0.35%)
時価総額 738,745百万円
スクウェア・エニックス、タイトーなどを傘下に収める持株会社。ファイナルファンタジー、ドラゴンクエストなどRPGで存在感。配当性向30%が基本方針。開発体制の整備、新作タイトルのデジタル販売強化等に注力。 記:2024/07/05