暗号資産
FISCO BTC Index
11/25 4:58:23
14,870,412
前日に動いた銘柄 part1：IPS、日東工業、ミライアルなど
2018/12/11 7:15
FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1：IPS、日東工業、ミライアルなど
銘柄名<コード>10日終値⇒前日比
日立<6501> 3254 +32
英原発計画断念も視野との報道。
IPS<4335> 907 +150
RPAホールディングス<6572>子会社らと中小企業向けに
ERPデータ入力業務の自動化ソリューション提供。
アイサンテクノロジー<4667> 2841 +39
ティアフォーと高精度三次元地図データベースの共同開発に合意。
あさひ<3333> 1451 +9
11月の既存店売上高は前年同月比13.5％増。
日東工業<6651> 2068 +270
いちよし証券ではレーティングを引き上げ。
ミライアル<4238> 1060 +113
第3四半期好決算を評価の動きに。
田淵電機<6624> 164 +11
債務免除同意で事業再生ADRが成立。
ベステラ<1433> 1608 +117
先週末に発表した第3四半期決算を好感。
アカツキ<3932> 5560 +410
スクエニとの共同タイトルが200万ダウンロード突破と。
サイバネットシステム<4312> 707 +54
AI搭載の大腸内視鏡診断支援ソフトウェア薬機法承認を手掛かりに。
第一工業製薬<4461> 2943 +58
東海東京証券では新規に買い推奨としている。
石油資源開発<1662> 2412 +106
原油市況の上昇が買い手掛かりに。
パイオニア<6773> 64 -24
ファンドの株式買い取り価格にサヤ寄せ。
ポールHD<3657> 2134 -316
第3四半期増益率鈍化で出尽くし感も強まる。
キャリアインデックス<6538> 1720 -219
天井到達感から見切り売りの動きが続く。
ジャパンディスプレイ<6740> 59 -7
液晶パネル減産伝わり再建進展の遅れ懸念も。
エイチーム<3662> 1521 -149
第1四半期の低調スタートを嫌気。
インターアクション<7725> 2053 -200
25日線も割り込み引き続き見切り売りが優勢。
オプトラン<6235> 1879 -196
10月安値も割り込んで見切り売り圧力強まる。
ブレインパッド<3655> 6480 -670
マザーズ株安など個人投資家のマインド低下の影響も。
サイバーエージェント<4751> 4695 -385
短期的な利益成長踊り場との見方も。
GMOインターネット<9449> 1385 -88
先週末にはSMBC日興証券が目標株価を下げ。
ニチコン<6996> 789 -51
今期最終損益を赤字に下方修正。
ベクトル<6058> 1679 -174
25日線レベルでは上値の重さも意識。
インフォマート<2492> 1135 -95
特に悪材料観測されないが高値期日も接近で。
レーザーテック<6920> 3245 -255
半導体株安の流れに押される。
《FA》
関連銘柄 27件
1433
東証プライム
977
時価総額 8,783百万円
11/22 15:30
+3(0.31%)
+3(0.31%)
プラント解体工事会社。工場やタンク等のプラント解体工事を手掛ける。特許工法を多数保有。人材サービス事業も展開。石油・石化、製鉄向け完成工事高比率が高い。中計では26.1期営業利益12億円以上目標。 記：2024/10/22
1662
東証プライム
1,090
時価総額 280,130百万円
11/22 15:30
+20(1.87%)
+20(1.87%)
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記：2024/09/04
2492
東証プライム
288
時価総額 74,716百万円
11/22 15:30
+7(2.49%)
+7(2.49%)
外食業界中心に、見積や受注、納品、請求、入金等のBtoBプラットフォームを提供。利用企業数は104万社超。FOOD事業は卸売企業向けサービスが順調。中期経営計画では26.12期売上高200億円目標。 記：2024/06/24
3333
東証プライム
1,525
時価総額 40,018百万円
11/22 15:30
+14(0.93%)
+14(0.93%)
大型自転車専門店「サイクルベースあさひ」を全国展開。1949年創業。電動アシスト自転車専門店などコンセプトストアも展開。FC含む店舗数は530店舗超。シティサイクルの取り扱い開始でリユース事業の拡大図る。 記：2024/10/05
3655
東証プライム
1,006
時価総額 22,435百万円
11/22 15:30
-2(-0.2%)
-2(-0.2%)
データ活用支援を行うプロフェッショナルサービス事業が主力。自社製・他社製プロダクトの提供等も手掛ける。伊藤忠商事、りそなHDと資本業務提携。プロフェッショナルサービス事業は順調。有償稼働率が回復。 記：2024/06/18
3657
東証プライム
461
時価総額 17,590百万円
11/22 15:30
+7(1.54%)
+7(1.54%)
ゲームなどのデバッグ（不具合の検証・検出）、ソフトウェア第三者検証、サーバー監視等を手掛ける。アニメ制作やゲームパブリッシング等も。海外ソリューション部門は売上順調。29.1期売上高1000億円目標。 記：2024/10/25
3662
東証プライム
648
時価総額 12,823百万円
11/22 15:30
-1(-0.15%)
-1(-0.15%)
引越し比較・予約サイト「引越し侍」、車査定・車買取サイト「ナビクル」等の運営を行うライフスタイルサポート事業が主力。ゲームアプリの運営、EC事業等も。M&Aでデジタルマーケティング領域を強化図る。 記：2024/08/23
3932
東証プライム
2,371
時価総額 34,420百万円
11/22 15:30
-18(-0.75%)
-18(-0.75%)
モバイルゲームの開発・運用等を行うゲーム事業が主力。「HykeComic」のコミック事業も。ソニーグループ、コーエーテクモHDと資本業務提携。ゲーム事業では次世代運営ゲームの開発力強化などに取り組む。 記：2024/08/05
4238
東証スタンダード
1,444
時価総額 14,613百万円
11/22 15:30
+2(0.14%)
+2(0.14%)
プラスチック成形事業が主力。シリコンウェハ搬送容器で世界トップシェア。竪型射出成形機、金型などの成形機事業も展開。中期経営計画では29.1期売上高239億円目標。生産能力増強、中国市場開拓などに取り組む。 記：2024/10/24
4312
東証スタンダード
1,095
時価総額 35,123百万円
2/8 15:00
+2(0.18%)
+2(0.18%)
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2023/12/02
4335
東証スタンダード
1,037
時価総額 2,557百万円
11/22 14:42
+10(0.97%)
+10(0.97%)
独SAP社製ERPソフトの導入支援・保守を行うITベンダー。自社テンプレート製品やスマート工場構想策定支援サービス等も。新規事業としてスマート工場化支援を進める。25年7月目途に持株会社体制に移行予定。 記：2024/10/20
4461
東証プライム
3,805
時価総額 40,653百万円
11/22 15:30
+115(3.12%)
+115(3.12%)
界面活性剤、光硬化樹脂用材料などの機能材料が柱。1909年創業。京都府京都市に本社。ショ糖脂肪酸エステル、ウレタン材料、電子デバイス材料等も。高性能帯電防止剤用イオン液体の事業拡大に向けた取り組み強化。 記：2024/08/01
4667
東証スタンダード
1,247
時価総額 6,920百万円
11/22 15:30
-7(-0.56%)
-7(-0.56%)
測量用ソフトウェアなどを手掛けるソフトウェア開発会社。愛知県名古屋市に本社。測量計測機器等の販売・保守、自動走行関連に係るシステム受託販売等も行う。新製品の点群CADシステム「ANIST」は好評。 記：2024/10/13
4751
東証プライム
1,008.5
時価総額 510,648百万円
11/22 15:30
-4.5(-0.44%)
-4.5(-0.44%)
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記：2024/08/26
6058
東証プライム
942
時価総額 44,193百万円
11/22 15:30
-1(-0.11%)
-1(-0.11%)
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30％以上基準。26.2期EBITDA109億円目標。 記：2024/10/29
6235
東証プライム
1,871
時価総額 82,994百万円
11/22 15:30
-4(-0.21%)
-4(-0.21%)
光学薄膜装置メーカー。埼玉県鶴ヶ島市に本社。イオンアシスト蒸着装置、半導体光学膜用スパッタ装置、ALD量産装置等を手掛ける。輸出売上高は米ドル建て依存度が高い。半導体光学融合、電子デバイスを育成。 記：2024/08/09
6501
東証プライム
3,821
時価総額 17,716,330百万円
11/22 15:30
+71(1.89%)
+71(1.89%)
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム＆サービスはLumada事業が拡大。 記：2024/06/15
6538
東証スタンダード
168
時価総額 3,527百万円
11/22 15:30
+2(1.2%)
+2(1.2%)
転職サイト「キャリアインデックス」、不動産賃貸物件情報サイト「DOOR賃貸」等を手掛ける。営業支援サービス「Leadle」などのDX事業も展開。不動産領域の法人向けサービスではユーザーの掘り起こし図る。 記：2024/08/10
6572
東証プライム
210
時価総額 13,073百万円
11/22 15:30
+3(1.45%)
+3(1.45%)
RPAサービス「BizRobo!」や業務自動化クラウドサービス「RoboRobo」等のインテリジェントオートメーション事業が主力。アドオートメーション事業も。配当性向40％目安。導入企業数は順調に拡大。 記：2024/10/26
6624
東証１部
109
時価総額 11,372百万円
9/26 15:00
+1(0.93%)
+1(0.93%)
産業用・民生用の電源機器、トランスが主力。インバータエアコン用変成器は国内シェアトップ。トランス高度設計技術等が強み。エアコン向けリアクタの拡販等を図る。20.3期は営業黒字転換計画。1ドル105円想定。 記：2019/07/26
6651
東証プライム
2,935
時価総額 118,744百万円
11/22 15:30
+16(0.55%)
+16(0.55%)
高圧受電設備や分電盤、光接続箱、ブレーカ、開閉器、電気自動車用充電器等の製造・販売を行う。愛知県長久手市に本社。標準品の製品点数は約3万5000点。27.3期売上高2000億円目標。コア事業の強靭化図る。 記：2024/08/10
6740
東証プライム
20
時価総額 77,608百万円
11/22 15:30
+1(5.26%)
+1(5.26%)
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記：2024/10/20
6773
東証１部
65
時価総額 125,017百万円
3/26 15:00
±0(0%)
±0(0%)
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記：2019/01/21
6920
東証プライム
17,280
時価総額 1,629,262百万円
11/22 15:30
±0(0%)
±0(0%)
半導体関連装置メーカー。シェア独占のEUVマスク欠陥検査装置に強み。FPD関連装置やレーザー顕微鏡なども手掛ける。High-NA向け含むACTISは引き合い旺盛。生成AI関連HBM向けは需要堅調。 記：2024/06/11
6996
東証プライム
1,087
時価総額 84,786百万円
11/22 15:30
-4(-0.37%)
-4(-0.37%)
アルミ電解コンデンサ、xEV用フィルムコンデンサ等の製造・販売を行うコンデンサ事業が主力。家庭用蓄電システム等のNECST事業も。京都府京都市に本社。エネルギー・環境・医療機器などを重点分野に位置付け。 記：2024/10/12
7725
東証プライム
1,005
時価総額 11,568百万円
11/22 15:30
+1(0.1%)
+1(0.1%)
検査用光源装置と瞳モジュールを主力とするIoT関連事業が柱。CCD・C-MOSイメージセンサ向け検査用光源装置で世界トップシェア。精密除振装置等も手掛ける。瞳モジュールは新製品の共同開発を推進。 記：2024/10/24
9449
東証プライム
2,576.5
時価総額 281,295百万円
11/22 15:30
+47(1.86%)
+47(1.86%)
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50％目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記：2024/09/01
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