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*15:09JST 三井化学 Research Memo（9）：2019年3月期は前期比10円増配の100円配を計画 ■株主還元策 三井化学<4183>は株主還元を経営上の重要課題と位置付けており、配当によることを基本としている。株主還元方針については、2018年3月期からその内容を変更した。新しい方針では、業績動向を踏まえた継続的な増配に加えて株価水準や市場環境に応じた機動的かつ柔軟な自己株式の取得により、株主還元を充実・強化するとしている。 具体的には“総還元性向”(配当総額と自己株取得額の和を、親会社株主に帰属する当期純利益で除した割合)30%以上を段階的に目指すとしている。 同社は2017年10月1日付で5株につき1株の株式併合を行った。この株式併合調整後の2018年3月期の配当金は、中間配45円、期末配45円の年間90円配となった。期初の段階では80円配相当（年間16円配×5）の配当予想を公表していたが、業績の好調な推移を反映して、中間配、期末配とも5円増配し、90円配とした。 同社はまた、2017年12月～2018年2月に、50億円を上限とする自社株買いを実施した。配当総額約180億円と合わせた総還元額は約230億円となり、親会社株主に帰属する当期純利益約716億円に対する総還元性向は32.1%（230÷716）となり、上記の新たな還元方針の基準をクリアした。 2019年3月期について同社は、中間配50円、期末配50円の年間100円配の配当予想を公表している。予想1株当たり当期純利益402.64円に対する配当性向は24.8%となる。 上記の配当方針に照らすと、今後の業績推移によっては配当も含めて株主還元に変更が加えられる可能性もあると弊社ではみている。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之） 《NB》