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前日に動いた銘柄 part2:村田製作所、マツダ、任天堂など

2016/9/5 7:32 FISCO
*07:33JST 前日に動いた銘柄 part2:村田製作所、マツダ、任天堂など 銘柄名<コード>⇒9月2日終値⇒前日比 PCデポ<7618> 696 -13 ケーズHDが保有株全て売却などと伝わり。 GMOインタ<9449> 1377 -85 25日線割れで利食い売り圧力も強まる。 フュージョン<4845> 828 -54 連日の株価急伸の反動で利食い売りが優勢に。 アルプス<6770> 2287 -114 アップル向けの部品価格低下を警戒視も。 日本ペイント<4612> 3525 -100 モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を格下げ。 航空電子<6807> 1551 -74 電子部品株では下げの目立つものが多い。 日本CMK<6958> 496 -11 電子部品株売りの流れが波及する状況に。 サイバネット<4312> 719 -37 1日は急伸も上値からは伸び悩み。 日医工<4541> 1761 -60 野村證券では目標株価を引き下げ。 三菱UFJ<8306> 575.5 +1.5 大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ。 川崎重工業<7012> 320 +9 人工知能搭載の二輪車など期待も。 トクヤマ<4043> 392 -1 上値達成感から利食い売りが引き続き優勢に。 マツダ<7261> 1716.5 -7.5 為替の円高反転を受けて自動車株は軟化へ。 任天堂<7974> 23820 +390 「桃太郎電鉄」最新作を3DS向けに今冬発売と。 村田製<6981> 14000 -300 アップルが部品値下げを要請などと伝わり警戒感も。 NTT<9432> 4671 +100 物色はディフェンシブ系にシフトの動きへ。 JT<2914> 4106 +73 ロシア関連銘柄として対ロシア協力策に期待も。 アルチザ<6778> 571 -54 前期業績は下振れ着地で今期も大幅減益見通しに。 岡本工作<6125> 174 +4 1日に急伸の反動で利食い売りが優勢。 極楽湯<2340> 1021 +20 5日線を支えに切り返すも連日で長い上ヒゲ。 メディビ<2369> 32 -2 安値更新。1日には訂正短信を開示。 アエリア<3758> 1358 +298 「スターリーガール」事前登録者数が1万人突破。 イード<6038> 1324 +232 VR映像プラットフォームへの期待再燃。 AppBank<6177> 1027 +150 米アップルのイベント控え「iPhone7」への期待も。 ベイカレント<6532> 1927 - 2日上場。初値は公開価格を6.5%下回る1963円。 インスペック<6656> 1556 +300 5-8月受注累計額は前年同期比40%増。 シライ電子<6658> 310 -38 2日より信用規制実施。 日本精密<7771> 246 +33 時計の売れ行き持ち直しなどで出直り期待とも。 ピープル<7865> 1713 -264 16年2-7月期は営業利益7%減で着地。 《WA》
関連銘柄 29件
2340 東証スタンダード
405
10/2 15:00
-2(-0.49%)
時価総額 12,502百万円
スーパー銭湯「極楽湯」、複合温浴施設「RAKU SPA」の運営等を行う極楽湯を中核とする持株会社。地下地質調査等を行うエオネックスなども傘下に持つ。アニメコンテンツ、Vtuberとのコラボイベントを実施。 記:2024/08/27
3
10/5 15:00
-3(-50%)
時価総額 88百万円
医薬品研究に関する情報を提供。新薬開発を実施する企業や研究機関向けのバイオマーカー探索技術に強み。再生医療事業等で積極投資実施。過年度の不適切な会計処理に関する調査を実施。16.12期2Q決算発表延期。 記:2016/09/06
2914 東証プライム
4,207
10/2 15:00
-34(-0.8%)
時価総額 8,414,000百万円
世界的な大手たばこメーカー。メビウス、セブンスター等のブランドを展開。製薬会社の鳥居薬品、加工食品メーカーのテーブルマーク等を傘下に持つ。たばこ事業は販売数量増などで、自社たばこ製品売上収益が順調。 記:2024/07/01
3758 東証スタンダード
261
10/2 15:00
+4(1.56%)
時価総額 6,172百万円
スマホ向けゲーム開発、キャラクターグッズの販売等を行うコンテンツ事業、不動産賃貸・売買等を行うアセットマネージメント事業が柱。ITサービス事業も展開。モバイルコンテンツの開発、配信、運営の強化図る。 記:2024/08/29
4043 東証プライム
2,868.5
10/2 15:00
-17.5(-0.61%)
時価総額 206,784百万円
化学メーカー。化成品に加え、高純度多結晶シリコン等の電子材料、放熱材料、メガネ関連材料、歯科器材等を製造、販売する。今期3Q累計は半導体関連製品が足踏みとなった一方、セメントや化学品の価格修正が寄与した。 記:2024/04/13
4312 東証スタンダード
1,095
2/8 15:00
+2(0.18%)
時価総額 35,123百万円
製造業支援の解析ソフトをライセンス販売。ITソリューション、ビッグデータ可視化ツール等も。ITソリューションサービス事業は増収。23.12期3Qは増収。富士ソフトがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2023/12/02
4541 東証プライム
35
3/28 15:00
±0(0%)
時価総額 24,670百万円
ジェネリック医薬品大手。自社開発のジェネリック医薬品や先行医薬品を医療機関向けに供給。製造・品質管理体制の改善図る。日医工グループは損益改善。販売数量増や在庫適正化策等が寄与。23.3期3Qは増収。 記:2023/03/03
1,130.5
10/2 15:00
+35.5(3.24%)
時価総額 2,679,864百万円
塗料世界大手。日本ペイントを中核とする持株会社。シンガポール塗料大手のウットラムグループ傘下。47の国・地域で事業展開。配当性向は30%目途。日本では高機能・サステナビリティ製品の拡充等に取り組む。 記:2024/05/08
4845 東証プライム
461
10/2 15:00
-6(-1.28%)
時価総額 8,159百万円
サイト内検索エンジンやチャットボットなどの企業向けASPを展開。投資、教育、コンサル、ECプラットフォームで実績。24.6期2QはEC事業が堅調。新規リリースのandroidアプリがユーザー数を伸ばす。 記:2024/04/15
6038 東証グロース
762
10/2 14:59
-1(-0.13%)
時価総額 3,830百万円
自社開発プラットフォーム利用のサイトを複数運営。調査サービスやECシステムも。24.6期上期は好採算のネット広告が足踏み。だが前期買収会社の貢献もあって広告以外の拡大続く。通期では増収増益・増配を見込む。 記:2024/04/15
6125 東証スタンダード
3,660
10/2 15:00
-30(-0.81%)
時価総額 24,537百万円
総合砥粒加工機メーカー。研削盤や半導体関連製造装置の製造・販売を行う。平面研削盤で国内トップシェア。三井物産と資本業務提携。半導体事業を積極投資セグメントに位置付け。次世代材料領域で事業拡大図る。 記:2024/06/28
6177 東証グロース
98
10/2 15:00
-2(-2%)
時価総額 1,247百万円
iPhoneアプリレビューサイト「AppBank.net」の運営、インターネット動画配信等を行うメディア事業が柱。和カフェ「YURINAN」のIP&コマース事業も。メディア共創企画事業が収益貢献開始。 記:2024/08/27
6532 東証プライム
5,176
10/2 15:00
-167(-3.13%)
時価総額 804,407百万円
大手経営コンサルティング会社。全体戦略や事業戦略の立案など経営課題を解決するサービスを提供。24年9月に持株会社に移行、M&A推進。採用活動を積極化。コンサルタントの増加等によりコスト増も案件拡大で堅調。 記:2024/05/23
6656 東証スタンダード
790
10/2 15:00
-7(-0.88%)
時価総額 3,143百万円
半導体製造装置メーカー。電子回路基板の外観検査装置や製造装置を製造、販売。フラットベッド型検査装置を主力に、ロールtoロール型検査装置、インライン検査装置など。半導体基板検査装置案件やEV向けが伸びる。 記:2024/05/24
6658 東証スタンダード
575
10/2 15:00
-8(-1.37%)
時価総額 8,036百万円
プリント配線板メーカー。両面・多層プリント配線板、銅ピン挿入基板などの高機能基板等を手掛ける。プリント配線板の検査機で世界トップシェア。27.3期売上高330億円目標。高品質、高付加価値分野への注力図る。 記:2024/06/29
6770 東証プライム
1,549
10/2 15:00
-33(-2.09%)
時価総額 339,666百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
6778 東証スタンダード
567
10/2 15:00
-4(-0.7%)
時価総額 5,422百万円
通信計測器メーカー。基地局負荷試験機の開発・販売、通信インフラの保守、運用管理等を行う。通信事業者、通信機器メーカーが主要取引先。28.7期売上高80億円目標。サービス監視システムの拡販等を図る。 記:2024/05/08
6807 東証プライム
2,520
10/2 15:00
-68(-2.63%)
時価総額 177,164百万円
NEC系のコネクタメーカー。携帯機器、自動車向け売上比率が高い。ユーザー・インターフェース・ソリューション、加速度計、ジャイロ等も手掛ける。26.3期売上2600億円目標。コネクタは新市場・顧客開拓図る。 記:2024/08/27
6958 東証プライム
403
10/2 15:00
-10(-2.42%)
時価総額 25,420百万円
プリント配線板専業メーカー。車載向けビルドアップ配線板で世界トップシェア。車載用売上高比率が高い。デンソーなどが主要取引先。配当性向30%程度目安。パワートレイン・走行安全系を注力分野に位置付け。 記:2024/06/29
6981 東証プライム
2,778.5
10/2 15:00
-114(-3.94%)
時価総額 5,633,250百万円
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記:2024/06/04
7012 東証プライム
6,245
10/2 15:00
-42(-0.67%)
時価総額 1,048,673百万円
総合重機大手。二輪車や航空機、鉄道車両、造船、各種発電設備プラント、油圧機器・油圧装置等を手掛ける。ウェハ搬送ロボットで世界トップシェア。水素製品などに強み。メキシコ工場でオフロード四輪車の量産を開始。 記:2024/04/30
7261 東証プライム
1,080.5
10/2 15:00
-16.5(-1.5%)
時価総額 682,664百万円
1920年創業の自動車メーカー。広島県安芸郡府中町に本社。トヨタと資本業務提携。人気車種にクロスオーバーSUV「CX-5」など。高効率エンジン等に強み。北米市場は販売順調。25.3期は販売台数増を見込む。 記:2024/08/30
479
10/26 15:00
+1(0.21%)
時価総額 25,206百万円
PCショップ運営会社。大型店の「PC DEPOT」や中小型店の「スマートライフ」、「パソコンクリニック」を展開。24.3期1Qはインターネット関連事業が大幅増収増益。ISP事業では大会数が想定下振れ。 記:2023/09/02
7771 東証スタンダード
69
10/2 15:00
-1(-1.43%)
時価総額 1,534百万円
時計バンド、時計外装部品の製造・販売を行う。金属時計バンドで国内最大手。メガネフレームや釣具用部品の製造・販売等も手掛ける。カシオ計算機などが主要取引先。時計関連はASEAN生産拠点の効率化図る。 記:2024/08/30
7865 東証スタンダード
693
10/2 15:00
-4(-0.57%)
時価総額 3,076百万円
幼児玩具を開発・販売。生産は外部委託。バンナHD系列。25.1期は米社との「ピタゴラス」の取引形態変更影響を想定。収益回復に向けた製品の開発費用も嵩む見込み。開発進行中の8製品は25年春を皮切りに発売へ。 記:2024/04/16
7974 東証プライム
7,672
10/2 15:00
-24(-0.31%)
時価総額 9,963,550百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
1,450
10/2 15:00
-29.5(-1.99%)
時価総額 19,258,893百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
9432 東証プライム
147.4
10/2 15:00
±0(0%)
時価総額 13,347,116百万円
国内最大の通信会社。傘下にNTT東西、NTTドコモ、NTTデータなど。グローバル事業を強化。総合ICT事業は増収。通信端末機器販売収入、システムインテグレーションサービス収入が増加。24.3期3Qは増収。 記:2024/04/14
2,484
10/2 15:00
-19(-0.76%)
時価総額 274,989百万円
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50%目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記:2024/09/01