3,605
11/28 15:30
+95(2.71%)
時価総額 318,112百万円
讃岐うどん専門店「丸亀製麺」を全国展開。コナズ珈琲、豚骨ラーメン「ずんどう屋」なども。アジア中心に海外でも店舗展開。グループ店舗数は1900店舗超。配当性向20%以上目標。「丸亀うどーなつ」は販売順調。 記:2024/08/23
スマホ向けゲームなどの開発・運営を行うエンターテインメント事業を手掛ける。魔法使いと黒猫のウィズ、白猫プロジェクトが代表作。投資育成事業も展開。ブリリアンクリプトトークンは上場地域の拡大等に取り組む。 記:2024/08/23
1,465
11/28 15:30
-11(-0.75%)
時価総額 37,066百万円
VOYAGE GROUP、サイバー・コミュニケーションズの経営統合で誕生。電通グループの連結子会社。デジタルマーケティング事業が主力。ポイントサイト「ECナビ」の運営等も。電通グループとの協業推進。 記:2024/08/29
自動車向けを主力に、製品検証サービスとセキュリティ検証サービスを提供。ゲーム機器やデジタル家電、医療、金融向けにも提供。取引社数は約850社。19.3期3Q累計は製品検証サービスが堅調に推移した。 記:2019/02/28
367
11/28 15:30
-3(-0.81%)
時価総額 18,155百万円
モバイルオンラインゲーム制作会社。自社オリジナルや他社IPを活用したゲームの開発・運用で成長。OSHIトークン等のブロックチェーン等事業も。アスタータタリクスは24年9月末で運用終了。コスト最適化図る。 記:2024/10/25
1,417
11/28 15:30
+4.5(0.32%)
時価総額 325,221百万円
合成ゴム、高機能樹脂の製造・開発等を行う化学メーカー。レーザービームプリンター用レンズ材料、グリーン系香料等で世界トップクラスのシェア。27.3期売上高5100億円目標。電池材料などに新規投資を集中へ。 記:2024/06/07
613
11/28 15:30
+2(0.33%)
時価総額 45,298百万円
総合プラスチックメーカー。フロント&リアバンパーなどの自動車樹脂部品が主力。西川ゴム工業が筆頭株主。マツダなどが主要取引先。バスユニット部材など住宅関連製品も。自動車部品事業ではテールゲートの拡販図る。 記:2024/07/08
1,031
11/28 15:30
-0.5(-0.05%)
時価総額 522,041百万円
インターネット広告事業が主力。運用型広告で国内首位。検索連動型広告に強み。ABEMA等のメディア事業、ゲーム事業、投資育成事業等も手掛ける。ABEMAはスポーツコンテンツの拡充、マネタイズを強化。 記:2024/08/26
854.7
11/28 15:30
-2.3(-0.27%)
時価総額 1,838,926百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
1,258
12/25 15:00
-77(-5.77%)
時価総額 138,184百万円
高炉メーカー。新日鐵住金傘下。表面処理鋼板など薄板部門に特化。ステンレスや表面処理など高い技術力が強み。売上原価等は増加。台風21号等の影響で一部設備が損傷。操業停止等もあり、19.3期2Qは業績苦戦。 記:2018/11/24
1,829
11/28 15:30
+9(0.49%)
時価総額 99,693百万円
特殊鋼専業大手。1933年創業。日本製鉄傘下。軸受鋼で国内トップシェア。高清浄度鋼の製造技術力に定評。金属粉末製品や素形材製品等も。連結配当性向35%程度目安。26.3期経常利益220億円程度目標。 記:2024/06/04
1,258
11/28 15:30
+5(0.4%)
時価総額 92,781百万円
国内コンタクトセンター大手。カスタマーサポートやセールスサポート、BPO等のCRM事業が主力。伊藤忠商事が筆頭株主。通信系企業との取引比率が高い。配当性向50%目標。基礎業務のクライアント数は順調に拡大。 記:2024/07/02
296
11/28 15:30
-12(-3.9%)
時価総額 16,322百万円
リチウムイオン二次電池用セパレータの製造、販売を行う。イオン交換膜事業等も手掛ける。売上構成比は車載向けが6割超。欧米、アジア地域のEV用電池メーカーなど新規顧客開拓図る。製品競争力の強化等にも注力。 記:2024/07/28
1,696
4/26 15:00
-1(-0.06%)
時価総額 182,883百万円
電力機器メーカー。半導体・液晶製造装置や太陽光発電機器も。収益4Q偏重傾向。親会社の住友電気工業が完全子会社化に向けて行ったTOBが成立。同社株は4月27日付で上場廃止に。23.3期3Q累計は営業益続伸。 記:2023/04/12
12,715
11/28 15:30
+280(2.25%)
時価総額 3,469,288百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も。eLEAP、HMO、メタバースなどを成長ドライバーに位置付け。 記:2024/10/20
983.5
11/28 15:30
-2.6(-0.26%)
時価総額 639,675百万円
大手電気機器メーカー。1912年創業。台湾の鴻海精密工業傘下。液晶テレビや白物家電、スマートフォン、各種情報機器などの製造・販売を行う。ブランド事業では特長商品、新規カテゴリー商材の創出などを図る。 記:2024/08/01
1,917.5
11/28 15:30
+45.5(2.43%)
時価総額 3,727,352百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
2,432
11/28 15:30
+47(1.97%)
時価総額 17,510百万円
電子部品メーカー。1925年創業。コネクタやリモコン、スイッチ、通信モジュール、タッチパネル、ユニット等を手掛ける。コネクタは車載市場で電装品関連等が拡大。中期経営計画では27.3期売上高600億円目標。 記:2024/06/17
2,164
11/28 15:30
+11.5(0.53%)
時価総額 281,792百万円
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記:2024/06/11
1,109
11/28 15:30
+15(1.37%)
時価総額 24,331百万円
1931年創業の電子部品メーカー。アルミ電解コンデンサで世界トップシェア。電気二重層キャパシタにも強み。ホンダなどが主要取引先。ICT市場、産業機器市場を最重要戦略市場に位置付け。高付加価値品の拡販図る。 記:2024/06/29
2,423.5
11/28 15:30
+21.5(0.9%)
時価総額 505,688百万円
商業施設の賃貸・運営管理等を行う小売事業、エポスカードのクレジットカード業務等を行うフィンテック事業が柱。1931年創業。DOE8%程度目安。エポスカードの会員数は750万人超。分割・リボ取扱高は拡大。 記:2024/07/29
2,743
3/26 15:00
-33(-1.19%)
時価総額 47,651百万円
長崎県地盤の地方銀行。県内シェアは預金、貸出金ともにトップ。総合金融サービスの進化図る。その他業務収益は増加。19.3期3Qは増収。19年4月にふくおかFGと経営統合、19年3月27日付けで上場廃止。 記:2019/04/01
384.5
11/28 15:30
+8.6(2.29%)
時価総額 602,363百万円
MUFGグループの大手ノンバンク。1936年創業。ローン・クレジットカード事業、信用保証事業、債権管理回収事業を手掛ける。タイなど海外でも事業展開。金融機関との保証提携拡大、新サービス創出などに取り組む。 記:2024/08/27
3,250
3/29 15:00
-210(-6.07%)
時価総額 405,688百万円
大手ファイナンス大会社。環境・エネルギー、モビリティ、ライフ、販売金融の4分野の注力し、金融サービスを提供。三菱UFJリースと経営統合へ。21.3期3Q累計はコロナ禍が取扱高に影響も、売電収入が増加した。 記:2021/02/08
473
11/28 15:30
-1(-0.21%)
時価総額 15,988百万円
外国為替証拠金取引大手。業界初となる5通貨ペアでのスプレッド0.0銭(売買同値)の提示を標準化。CFD取引やシステム開発業務等も。総口座数は37万口座超。配当性向50%目途。不採算事業の見直し推進。 記:2024/06/04
373
11/28 15:30
+2(0.54%)
時価総額 25,589百万円
広島県の主要都市で都市ガスを供給。LPガスの販売やガス器具の販売、ガス設備工事、保安点検などの付随業務も。家庭用の販売量が回復傾向も業務用の販売量低調。配当性向3割以上目標。サハリン2以外の調達先開拓検討。 記:2024/08/01