930.6
10/4 15:00
+6.2(0.67%)
時価総額 290,747百万円
1911年創業の大手水産会社。水産事業、冷凍食品に強みを持つ食品事業が主力。特定保健用食品等の開発・提供、冷蔵倉庫事業、配送事業等も。コンビニ向けおにぎり・サラダは販売順調。養殖事業の安定・拡大図る。 記:2024/06/13
3,600
10/4 15:00
-25(-0.69%)
時価総額 163,483百万円
1898年創業のゼネコン準大手。住友林業と資本業務提携。名古屋競馬場、ニュートリノ実験施設等で施工実績。台北101など海外でも実績。国内土木事業はインフラ更新、防災・減災、国土強靭化などが注力分野。 記:2024/08/05
1,005
10/4 15:00
+17(1.72%)
時価総額 90,429百万円
海洋土木に強みを持つ中堅ゼネコン。1908年創業。陸上土木や大型物流施設を得意とする建築等も。関西国際空港などで実績。シンガポールなど海外でも実績多数。25.3期は豊富な手持工事の順調な消化を見込む。 記:2024/06/13
2,195
10/4 15:00
-14(-0.63%)
時価総額 76,941百万円
製糖で国内2位。23年1月に住友商事系の日新製糖が伊藤忠製糖と統合。フィットネスクラブ運営や倉庫も。24.3期3Q累計は家庭用の砂糖需要が足踏み。だが業務用が回復。経営統合関連費用の解消も利益のプラ氏に。 記:2024/04/12
4,455
10/4 15:00
+25(0.56%)
時価総額 99,431百万円
国内最大の米菓メーカー。「亀田の柿の種」や「ハッピーターン」で知名度。長期保存食や植物性代替肉なども手掛ける。31.3期売上高1400億円目標。国内米菓事業ではミライベイカの構成比率の上昇を図る。 記:2024/06/03
369
10/4 15:00
-4(-1.07%)
時価総額 186,486百万円
不動産資産運用会社。収益不動産を取得し、賃貸や売却で利益を得る心築事業を展開。いちごオフィスリートなど投資法人の運用・管理も。トレードピアお台場は稼働率回復傾向。30.2期ストック収益比率60%以上目標。 記:2024/05/06
イオン傘下の靴専門店。紳士靴や婦人靴、スポーツ靴、子供靴を販売。「アスビー」や「アスビーファム」等を展開。赤字店舗を大量閉店。品ぞろえの転換やGMS内店舗の改装など実施し、黒字化を図る。 記:2024/05/13
1,542
10/4 15:00
-7(-0.45%)
時価総額 242,094百万円
ホームセンター大手。カーマ、ダイキ、ホーマックの経営統合によって誕生した持株会社。24年2月末時点のグループ店舗数は840店舗。配当性向は35%目安。販促強化でDCMブランドの売上構成比率は上昇。 記:2024/06/09
330
10/4 15:00
+32(10.74%)
時価総額 4,072百万円
精密機器や電気機器、自動車部品向けの試作・金型製品等の製造・販売を行う。装着型ロボットやドローン等のフィールドロボットの開発も手掛ける。ロボット・装置関連製品では受託開発、受託製造の引き合いが拡大傾向。 記:2024/06/03
1,628
2/25 15:00
+12(0.74%)
時価総額 29,141百万円
アウトソーシング事業が主力の人材サービス会社。大手通信事業者から受注したブロードバンドサービスの販売支援受託売上が伸長。18.8期はEC子会社連結寄与で売上大幅増、一部案件で採算性悪化し利益は微増の落着。 記:2018/12/24
総合デバッグサービス等を手掛けるデジタルハーツ、品質コンサルティング事業等を手掛けるAGESTなどを傘下に収める持株会社。カプコンなど多数の国内ゲームメーカーと取引実績。エンタープライズ事業は高成長続く。 記:2024/06/13
596
10/4 15:00
-1(-0.17%)
時価総額 3,798百万円
広告効果測定プラットフォーム「アドエビス」などのマーケティングDX支援事業、ECサイト構築の「EC-CUBE」などのコマース支援事業を展開。マーケティングプロセス領域における新サービスなどで成長目指す。 記:2024/06/07
501
9/25 15:00
-4(-0.79%)
時価総額 8,372百万円
ITコンサルティング事業、システム開発事業、人材派遣事業を展開。自治体向け等に業務改革や業務標準化を推進するクラウド関連サービスを提供。人材派遣事業は黒字転換。技術者派遣が堅調。18.3期3Qは増収。 記:2018/04/26
自動車関連や家電系組込みソフトウェア開発等を行うPCIソリューションズを中核とする持株会社。組込みPC・コントローラーの製造・販売なども。レスターと資本業務提携。高収益体質へのシフト等に取り組む。 記:2024/08/23
2,007
10/4 15:00
-9(-0.45%)
時価総額 124,434百万円
1917年創業の総合塗料メーカー。広島県大竹市に本社。船舶用塗料、建材用塗料、コンテナ用塗料等で国内トップシェア。海外売上比率は6割超。配当性向40%以上目安。販売価格の適正化、高付加価値製品の拡販図る。 記:2024/08/01
938
10/4 15:00
-11(-1.16%)
時価総額 10,025百万円
AI自動翻訳などを手掛けるAI事業が主力。業種特化の専門文書の翻訳に強み。プロ翻訳者による業務受託、メタバース事業等も手掛ける。生成AI「Metareal AI」プロジェクトの早期業績寄与を目指す。 記:2024/08/06
オーディオ機器メーカー。住宅向けインストールビジネスの販売、スピーカーシステム、イヤホン等の取扱いを強化。デジタルライフ事業はコラボ製品が堅調。21.3期通期は損益改善。21年8月1日付けで上場廃止予定。 記:2021/07/13
1,386
12/25 14:59
-80(-5.46%)
時価総額 96,722百万円
カーナビ、車内用モニターや音響機器等を扱う。海外売上高比率8割超。19.3期2Qは、前期に続き欧州高級自動車メーカー向けナビゲーションの売上好調で2桁増収、生産コスト・経費削減効果などで大幅増益。 記:2018/11/21
3,880
10/4 15:00
-15(-0.39%)
時価総額 155,297百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
固定抵抗器やポテンショメーター、ハイブリッドIC、センサモジュールなどの開発、製造、販売を行う。1935年設立。大手電機メーカーなどが取引先。製造現場の改革のほか、商品開発力や営業力の強化等を図る。 記:2024/08/12
2,643.5
10/4 15:00
+36.5(1.4%)
時価総額 1,056,591百万円
日本郵政グループの保険会社。1916年に創設された簡易生命保険が前身。総資産は業界最大級。郵便局を通じて保険商品の販売等を行う。第一生命と業務提携。中期経営計画では26.3期純利益910億円目指す。 記:2024/05/10
901
10/4 15:00
-10(-1.1%)
時価総額 41,069百万円
独立系自動車部品メーカー。群馬県桐生市に本社。ルーフモーター、二輪スターターモーターなどで世界トップシェア。学校向けICT機器販売なども。海外売上高比率は7割超。電動化対応の新製品の創出等に取り組む。 記:2024/08/20
479
10/26 15:00
+1(0.21%)
時価総額 25,206百万円
PCショップ運営会社。大型店の「PC DEPOT」や中小型店の「スマートライフ」、「パソコンクリニック」を展開。24.3期1Qはインターネット関連事業が大幅増収増益。ISP事業では大会数が想定下振れ。 記:2023/09/02
3,968
10/4 15:00
+85(2.19%)
時価総額 376,924百万円
玩具大手。「プラレール」や「トミカ」、「リカちゃん」などブランド力強固。国内堅調。トミカはドリームトミカシリーズなどが好調。アメリカズや欧州は損益改善。増収効果などにより、24.3期3Qは2桁増益。 記:2024/04/13
8,340
10/4 15:00
+67(0.81%)
時価総額 615,717百万円
総合衣料品店「ファッションセンターしまむら」を運営。低価格の衣料に強み。若者向け業態「アベイル」やベビー業態「バースデイ」等も。27.2期売上高7190億円目標。高価格帯商品の拡充などブランド力向上図る。 記:2024/05/06
10,600
10/4 15:00
+20(0.19%)
時価総額 109,434百万円
輸送マッチングサービス、物流センター構築運営サービスを柱とする総合物流企業。生産請負・人材派遣サービス等も手掛ける。物流情報サービス事業では取引の適正化、中ロット貨物の取り扱い強化などに取り組む。 記:2024/06/07
1,299
4/22 15:00
+1(0.08%)
時価総額 124,518百万円
東京ドームシティの運営会社。東京ドームやスパ、アトラクション施設の運営が主力。コスメ店の運営、不動産賃貸等も行う。21.1期はコロナ禍によるスポーツやコンサート、イベント等の中止、延期、動員制限が響いた。 記:2021/03/22
米国のリーバイ・ストラウスの日本法人。リーバイスブランドのジーンズやジャケット、シャツ、パンツの輸入、販売。19.11期上期はボトムスやトップスが堅調も、広告宣伝費や新規店舗の店舗運営費用等が増加した。 記:2019/10/06