暗号資産
FISCO BTC Index
9/29 8:21:27
9,343,904
前日に動いた銘柄 part2：APLIX、リーバイスなど
2015/12/7 7:47
FISCO
*07:47JST 前日に動いた銘柄 part2：APLIX、リーバイスなど
銘柄名<コード>⇒4日終値⇒前日比
トピー工業<7231> 286 -7
信用高値期日も到来で。
モバイルクリ<3669> 458 -20
前日は上ひげ残して伸び悩み。
久光製薬<4530> 5020 -280
湿布の処方を制限などと報じられている。
東映<9605> 1228 -56
全般的な利食い売り優勢の流れに押される。
三井ハイテック<6966> 688 -28
通期営業利益は20億円から16億円に減額、配当金も引き下げ。
大日住薬<4506> 1437 -63
8月の高値接近で戻り売り圧力も強まりやすく。
日本写真印刷<7915> 2615 -108
格上げ背景とした短期リバウンドにも一巡感。
みずほFG<8411> 247.9 -3.5
ECBの金融政策が期待外れで金融関連株は軟調。
日本郵船<9101> 308 -8
野村證券では海運大手3社を一斉に格下げへ。
東芝<6502> 302.3 -3.3
パソコン3社事業統合などと伝わるが好反応限定的。
ANA<9202> 342.7 -5.1
原油市況の反発などをマイナス材料視も。
ソニー<6758> 3091 -76
みずほ証券では「買い」で再開も地合い悪に押される。
KDDI<9433> 3043 -92
携帯料金下げ3月にもなどと報じられている。
オーミケンシ<3111> 104 +22
低カロリー食材「ぷるんちゃん」を引き続き材料視。
東邦金属<5781> 184 -14
目立った材料ないまま前日に急伸した反動。
攝津製油<2611> 596 -27
連日の株価急伸で短期的な過熱警戒感。
ラオックス<8202> 267 -17
本日は海外投資家の売り観測なども。
インベスターズクラウ<1435> 2611 -309
前日上場。初値急伸の反動で下落続く。
ベクター<2656> 505 +80
ブラウザゲーム「ドラゴニックエイジ」正式サービス開始。
イグニス<3689> 2509 +59
25日線を上抜け上げ幅広げる。
APLIX<3727> 1383 +310
世界初となる重力式浄水器向けIoT対応非接触型水量センサー開発。
インフォテリア<3853> 330 +80
ブロックチェーン技術を有するフィンテック企業と事業提携。
田中化研<4080> 1350 +84
電気自動車向けリチウムイオン電池へのニーズ拡大期待も。
SOSEI<4565> 8070 -100
上げ一服で8000円水準での攻防に。
プロルート<8256> 232 -39
前日は年末商戦への期待などで賑わったが資金の逃げ足早く。
Fベンチャー<8462> 2210 -500
直近で上昇の目立った銘柄は利益確定売りが強まる。
リーバイス<9836> 413 +80
次世代ジーンズへの期待再燃か。
《SY》
関連銘柄 27件
1435
東証スタンダード
147
時価総額 13,396百万円
9/27 15:00
±0(0%)
±0(0%)
不動産賃貸経営プラットフォーム運営会社。賃貸経営アプリの提供や投資用不動産のマッチング、スマートホテルの運営を展開。】ＩｏＴ活用賃貸住宅の開発棟数が増加基調。管理収入伸びる。人件費増やIT投資費用を吸収。 記：2024/09/03
2611
東証２部
518
時価総額 6,331百万円
4/25 14:34
-2(-0.38%)
-2(-0.38%)
日清オイリオグループの製油メーカー。加工油脂などを手掛ける。殺ノロウイルス組成物で特許を取得。油脂事業、化成品事業の事業展開力を強化。日清オイリオが株式交換で完全子会社化。17年4月26日付けで上場廃止。 記：2017/06/22
2656
東証スタンダード
91
時価総額 1,751百万円
9/27 14:58
-1(-1.09%)
-1(-1.09%)
ソフトウェア販売やPayPayポイントのポイントモール「QuickPoint」の運営等を行うICT事業が主力。再生可能エネルギー事業なども。太陽光発電所関連の資材販売、建設関連事業などの推進を図る。 記：2024/08/23
3111
東証スタンダード
314
時価総額 2,073百万円
9/27 14:46
+3(0.96%)
+3(0.96%)
繊維老舗。環境配慮型レーヨンやホームファニシング、化粧品、不動産などを展開。セルロースの開発力に定評。事業再構築策による収益改善図る。不動産部門は堅調。売上原価は減少。24.3期3Qは営業損益改善。 記：2024/04/09
3669
東証１部
316
時価総額 7,318百万円
6/26 15:00
+1(0.32%)
+1(0.32%)
移動体通信網及びGPSを活用した移動体管理システムを提供。タクシー配車システムや車両動態管理システムが主力製品。新型ハンディ機の生産体制強化や海外事業展開を図る。IoTやドローンにも注力。自動車関連好調。 記：2018/03/08
3689
マザーズ
2,995
時価総額 46,950百万円
6/29 15:00
+1(0.03%)
+1(0.03%)
恋愛・婚活マッチングサービス「with」のマッチング事業が主力。バーチャルライブプラットフォームの運営等も展開。withは口コミによる新規流入数が増加傾向。21.9期2Qはマッチング事業が2桁増収。 記：2021/06/07
3727
東証グロース
143
時価総額 3,168百万円
9/27 15:00
-5(-3.38%)
-5(-3.38%)
音声・データ通信サービス、通信機能付きAIドライブレコーダー等のストックビジネス事業が主力。受託開発やSESなどのシステム開発事業も展開。モバイルWiFiルーター「THE WiFi」の拡販等に注力。 記：2024/08/02
3853
東証プライム
565
時価総額 9,882百万円
9/27 15:00
+19(3.48%)
+19(3.48%)
データ連携ツール「ASTERIA Warp」、モバイルアプリ作成ツール「Platio」などの提供を行う。Warpは1万社超の導入実績。Platioは受注社数が順調に拡大。サブスク売上高比率は上昇。 記：2024/07/01
4080
東証スタンダード
869
時価総額 28,271百万円
9/27 15:00
+57(7.02%)
+57(7.02%)
住友化学傘下の電池用材料メーカー。リチウムイオン電池用正極材の前駆体、ニッケル水素電池用正極材の製造・販売等を手掛ける。20年に福井工場の大型施設が完成。リチウムイオン電池向け製品等の増産体制構築図る。 記：2024/05/02
4506
東証プライム
609
時価総額 242,321百万円
9/27 15:00
-2(-0.33%)
-2(-0.33%)
住友化学傘下の製薬会社。2005年に大日本製薬と住友製薬が合併して誕生。精神神経領域、がん領域が研究重点領域。非定型抗精神病薬「ラツーダ」等が主力製品。2型糖尿病治療剤「エクア」などの販売拡大図る。 記：2024/06/11
4530
東証プライム
3,960
時価総額 337,253百万円
9/27 15:00
-51(-1.27%)
-51(-1.27%)
経皮鎮痛消炎剤「モーラステープ」等の医療用医薬品、消炎鎮痛剤「サロンパス」等の一般用医薬品を手掛ける。1847年創業。鎮痛消炎貼付剤に強み。重点地域へのリソース集中などサロンパスの海外展開に注力。 記：2024/08/19
4565
東証プライム
1,297
時価総額 106,254百万円
9/27 15:00
-11(-0.84%)
-11(-0.84%)
バイオ創薬ベンチャー。膜たんぱく「GPCR」の解析技術に強み。15年買収の英国ヘプタレス社が収益の柱。24年4月に「そーせい」から社名変更。契約一時金及びマイルストン収入が伸びる。新薬の販売も好調。 記：2024/06/10
5781
東証スタンダード
1,877
時価総額 4,388百万円
4/16 14:59
+1(0.05%)
+1(0.05%)
タングステン、モリブデン、超硬合金、レアメタル合金の製造・研究開発などを行う。タングステン・モリブデン製品は増収確保。24.3期3Q累計は小幅増収。太陽鉱工がTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記：2024/02/26
6502
東証プライム
4,590
時価総額 1,988,103百万円
12/19 15:00
-5(-0.11%)
-5(-0.11%)
総合電機大手。持分法会社にキオクシアHD。不正会計や原発巨額損失で陥った経営危機から再建中。JIP連合がTOB発表。TOB価格は１株4620円。TOB成立ならば上場廃止に。24.3期1Qは営業黒字に復帰。 記：2023/09/15
6758
東証プライム
2,861
時価総額 17,861,503百万円
9/27 15:00
-11,379(-79.91%)
-11,379(-79.91%)
世界的AV機器メーカー。ゲーム機や映画、音楽でも世界的。CMOSイメージセンサーで世界トップシェア。モバイル機器向けイメージセンサーは堅調続く。今期はイメージング＆センシング・ソリューションの増収見込む。 記：2024/06/29
6966
東証プライム
955.9
時価総額 188,632百万円
9/27 15:00
+29.5(3.18%)
+29.5(3.18%)
リードフレームやプレス用金型、工作機械等を手掛ける。車載用モーターコアで世界トップシェア。超精密加工技術が強み。電機部品事業は好調。電動車向け駆動・発電用モーターコアは需要堅調。24.1期通期は2桁増収。 記：2024/04/16
7231
東証プライム
2,042
時価総額 49,167百万円
9/27 15:00
-11(-0.54%)
-11(-0.54%)
鉄鋼事業、自動車・産業機械部品事業が柱。1921年創業。日本製鉄の持分法適用関連会社。乗用車・商用車ホイールで国内トップシェア。配当性向30～35％目安。発電事業は廃止。事業ポートフォリオの最適化図る。 記：2024/06/29
7915
東証プライム
2,026
時価総額 103,034百万円
9/27 15:00
+26(1.3%)
+26(1.3%)
フィルムタッチセンサや加飾フィルムに強み。医療機器も。24.12期はタッチセンサ需要の底入れを想定。昨年12月に連結化した医療機器向け部品の米社も上乗せ。新中計では26.12期に営業益150億円を目指す。 記：2024/04/15
8202
東証スタンダード
200
時価総額 18,667百万円
9/27 15:00
+1(0.5%)
+1(0.5%)
ギフトソリューション事業、免税店などのリテール事業が柱。ギフト販売のシャディ、バーニーズジャパンなどを傘下に持つ。カジュアルギフトマーケットに積極参入。リテール事業はハイエンド商品の販売力を強化。 記：2024/06/17
8256
東証スタンダード
1
時価総額 46百万円
1/5 15:00
±0(0%)
±0(0%)
総合衣料卸会社。アパレルや雑貨、インテリア用品等の卸売に加え、ヘアケア商品や研究用試薬等の販売も。自社D2Cサイトでは販売チャネルを拡大。ミライロ薬局は会員顧客が順調増。24.3期1Qは損益改善。 記：2023/11/12
8411
東証プライム
2,818
時価総額 7,155,606百万円
9/27 15:00
-76.5(-2.64%)
-76.5(-2.64%)
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ＆テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40％目安。26.3期連結ROE8％超目標。 記：2024/08/27
8462
東証スタンダード
985
時価総額 8,769百万円
9/26 15:00
+66(7.18%)
+66(7.18%)
独立系ベンチャーキャピタル。京都市に本社。地方創生ファンド、CVCファンドの組成等を行う。アーリーステージ企業に積極投資。投資残高は80億円超。地方創生ファンドは地方公共団体等との連携強化で規模拡大図る。 記：2024/07/29
9101
東証プライム
5,314
時価総額 2,711,017百万円
9/27 15:00
-36(-0.67%)
-36(-0.67%)
海運の国内最大手。1885年創業。三菱グループ。不定期専用船事業、物流事業が柱。定期船事業、航空運送事業等も展開。世界最大規模の自動車専用船を保有。配当性向30％目安。25.3期は最終増益見通し。 記：2024/07/04
9202
東証プライム
3,094
時価総額 1,498,406百万円
9/27 15:00
+18(0.59%)
+18(0.59%)
国内最大手の航空会社。全日本空輸（ANA）が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記：2024/08/02
9433
東証プライム
4,769
時価総額 10,988,634百万円
9/27 15:00
-59(-1.22%)
-59(-1.22%)
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記：2024/06/04
9605
東証プライム
4,570
時価総額 337,472百万円
9/27 15:00
-55(-1.19%)
-55(-1.19%)
映画の企画・製作、「相棒」などテレビドラマの制作等を行う映像関連事業が主力。テレビ朝日HDが筆頭株主。映画興行、催事関連事業、観光不動産事業等も展開。実写・アニメ映像事業の強化・拡大等に取り組む。 記：2024/08/10
9836
JQスタンダード
1,557
時価総額 9,015百万円
1/6 14:54
±0(0%)
±0(0%)
米国のリーバイ・ストラウスの日本法人。リーバイスブランドのジーンズやジャケット、シャツ、パンツの輸入、販売。19.11期上期はボトムスやトップスが堅調も、広告宣伝費や新規店舗の店舗運営費用等が増加した。 記：2019/10/06
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