トップ
お知らせ
ソーシャルレポーター
マーケット速報
おすすめ銘柄
テーマ
人気ニュース
スクリーニング
IR時系列一覧
ランキング
イベントスケジュール
株~企業情報・おすすめ銘柄
会員登録
ログイン
アカウント
ログアウト
マーケット
日経平均
11/26 15:15
38,442.00
-338.14
NYダウ
11/26
44,860.31
+123.74
お気に入り銘柄
暗号資産
FISCO BTC Index
11/27 22:56:35
14,267,579
フィスコポイント
詳しくはこちら
保有フィスコポイント数
今月フィスコポイント数
[New]
個別ポイント管理情報
ヘリオス テクノ Research Memo(5):15年3期の業績は会社の予想を上回って着地
2015/7/3 18:14
FISCO
Twitter_Logo_Blue
ツイート
flogo_RGB_HEX-144
シェア
*18:16JST ヘリオス テクノ Research Memo(5):15年3期の業績は会社の予想を上回って着地 ■業績動向 (1) 2015年3月期決算2015年3月期は売上高14,817百万円(前期比14.9%増)、営業利益851百万円(同63.7%増)、経常利益780百万円(同25.5%増)、当期利益757百万円(同14.8%減)と、売上高及び各利益項目はいずれも、事前の会社予想を上回っての着地となった。 セグメント別では、ランプ事業以外は増収増益となった。利益貢献度の高い製造装置事業は売上高14.3%増収、営業利益49.2%増益と、好調を持続した。また、人材サービス事業は、労働需給のひっ迫に、同社の経営効率化努力が合わさって、営業利益は前期比2.8倍に急増した。ランプ事業が減収減益となった要因は、大型案件で複数年にわたって収益計上されるもののタイミングの問題であり、懸念する必要はないと弊社では考えている。 (2) 2016年3月期及びそれ以降の業績の考え方2016年3月期については売上高27,450百万円(前期比85.3%増)、営業利益1,080百万円(同26.8%)、経常利益1,070百万円(同37.2%増)、当期利益670百万円(同11.6%減)と予想している。 売上高が急伸する理由は、製造装置事業の中の中国向け中古プラント販売において、1件で10,000百万円以上の大型案件が計上されるためだ。一方、営業利益の伸びがそれに比べて小さいのは、当該大型案件の採算性が低くなってしまい、営業利益貢献が100百万円程度しか織り込まれていないためだ。また2016年3月期からは税率負担が平常時に戻るため、当期利益段階では減益予想となっている。 ヘリオス テクノ ホールディング<
6927
>の2017年3月期は、10,000百万円超の大型案件の影響がなくなるため、売上高は大幅減収となる可能性が高い。しかしながら当該大型案件の利益寄与度が小さかったため、2017年3月期も営業増益を達成する可能性は十分高いと弊社では考えている。製造装置事業ではLCD向け装置への引き合いが好調なほか、過去に販売した装置に対するメンテナス需要が急速に高まってきている。通常、こうしたメンテナンス関連売上高は利益率が高いことが多いため、同社のケースでも同様のことになると弊社では期待している。また、人材サービス事業でも、好調な労働者派遣需要に支えられてオーガニックグロースが期待できることに加えて、M&Aによる成長可能性もある。このように、派手な大型案件が消え去っても、利益面では堅実な右肩上がりトレンドが続く可能性が高いとみている。 (執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之) 《HN》
関連銘柄 1件
6927 東証スタンダード
ヘリオス テクノ ホールディング
949
11/27 15:30
-6(-0.63%)
時価総額 21,644百万円
フェニックス電機、ルクス、ナカンテクノなどを傘下に収める持株会社。配向膜印刷装置等の製造装置事業が主力。露光装置用光源ユニット用ランプ等も。産業用LEDなどは量産化に対応した生産体制の確立等に取り組む。 記:2024/08/06
関連記事
7/3 18:10 FISCO
ヘリオス テクノ Research Memo(4):各事業部門の詳細(2)
7/3 18:09 FISCO
明豊ファシリ Research Memo(2):建設工事における各種マネジメント業務を専業とする
7/3 18:09 FISCO
ヘリオス テクノ Research Memo(3):各事業部門の詳細(1)
7/3 18:08 FISCO
明豊ファシリ Research Memo(1):情報の可視化と高い専門性による提案力で受注実績を積み上げる
7/3 18:08 FISCO
ヘリオス テクノ Research Memo(2):現在では製造装置事業が収益の中心になりつつある