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*13:31JST GMO-AP Research Memo（5）：健全な財務体質を維持、今後は収益性の改善に期待 ■業績動向 (3)財務状況 GMOアドパートナーズ<4784>の2014年12月末の総資産は前期末比1,770百万円増加の10,220百万円となった。増加要因の主な要因は、GMOソリューションパートナーの連結グループ会社化によるものとなっている。流動資産では、現預金及び関係会社預け金が前期末比で752百万円増加したほか、売上債権が期末にかけての売上げ増に伴い、1,018百万円増加した。また、固定資産ではのれんが440百万円減少している。 一方、負債は前期末比1,314百万円増の5,099百万円となった。主な増加要因を見ると、買掛金が735百万円増加したほか、有利子負債が240百万円、未払消費税等が188百万円それぞれ増加した。また、純資産は資本剰余金、利益剰余金の増加により同456百万円増の5,121百万円となった。 経営指標で見ると、安全性を示す流動比率は147.7%と目安となる100%を上回っているほか、自己資本比率も若干低下したとはいえ46.3%と問題のない水準であり、ネットキャッシュ（現預金・関係会社預け金−有利子負債）も2,624百万円と前期末比で512百万円増加するなど、健全な財務体質を維持していると言えよう。 収益性について見れば、ここ1～2年でM&Aを積極的に進めてきたこともあり、ROA及び営業利益率が若干低下傾向となっている。今後は、これらM&Aで獲得した子会社の経営リソースを活かしながら、付加価値の高い自社商材の売上比率を高めていくことで、収益性の改善が期待される。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲） 《FA》