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*18:25JST Ｅストアー Research Memo（9）：将来的にも利益成長が実現できた場合には増配等で積極的に株主還元へ ■株主還元 Ｅストアー<4304>の株主還元に対する意識は高いと評価できる。同社は、配当による還元を基本とし、業績、財政状態、成長投資のための内部留保の充実などを総合的に判断して配分を行う、としている。公約配当性向は策定していないが、同社の株主還元の考え方の根底には、「利益を株主、顧客、社員の3者で山分け」という基本理念がある。それに基づいて、過去、同社は業績に応じて配当を増額してきた。この基本スタンスは、現在も全くブレはなく、将来的にも利益成長が実現できた場合には増配等を通じて積極的に株主還元に取り組むことを明言している。 2014年3月期は前期比3円増配して31円の配当を行った。当期利益は前期比17%減益となったが、大量のヤフーの保有株を自己株式とした結果、1株当たり利益は91.65円から97.87円へと増加したことを反映した。配当性向は32%で、前期の31%とほぼ同水準であった。 2015年3月期の配当については現時点では予想を公表していない。一方、現時点での1株当たり利益も流動的で、会社側は公表していない。2014年3月期末の発行済み株式数と自己株式数をもとに弊社が試算したところでは88.8円となり、前期比減少すると見込まれる。これをもって同社が減配に踏み切るかどうかは容易には判断しにくい。仮に31円配を維持した場合には配当性向が約35%となるが、過去、2012年3月期に同程度になったことがある。配当の行く末の判断には、もう少し業績推移を見守る必要があるといえるが、過度の悲観は不要というのが弊社の考えだ。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之） 《FA》