3,108
11/25 15:30
+35(1.14%)
時価総額 4,633,086百万円
医療機器メーカー。北里柴三郎などが発起人となり1921年に設立。血管内治療関連デバイスなどの心臓血管部門が主力。電子体温計、血糖自己測定器等も手掛ける。コスト削減のほか、設備投資で生産能力の拡大図る。 記:2024/08/26
883.3
11/25 15:30
+3.9(0.44%)
時価総額 1,900,461百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
1,838
11/25 15:30
+54(3.03%)
時価総額 522,788百万円
日用品メーカー大手。1891年創業。オーラルケア分野、ファブリックケア分野が柱。解熱鎮痛剤「バファリン」、ペット用品等も。歯ブラシ、ハンドソープなどで国内トップシェア。海外事業では事業拡大施策を推進。 記:2024/10/13
3,088
11/25 15:30
-37(-1.18%)
時価総額 2,934,591百万円
国内最大、世界有数の製鉄会社。自動車用鋼板、電磁鋼板、高級シームレス鋼管で実績。日鉄エンジニアリングなどを傘下に収める。米鉄鋼大手USスチール買収へ。中国減速で需要や市況は伸び悩み。原材料高も響く。 記:2024/06/24
4,115
11/25 15:30
+10(0.24%)
時価総額 52,664百万円
上水道用ダクタイル鉄管の提供等を行うライフライン事業が主力。自動車部品製造の鍛造プレス機等の機械システム事業、産業建設資材事業も。連続式二軸混練機で国内トップシェア。27.3期営業利益80億円目標。 記:2024/06/13
1,926.5
11/25 15:30
+17(0.89%)
時価総額 2,266,849百万円
世界シェアトップクラスの農業機械メーカー。1890年創業。建設機械「ミニバックホー」などで世界トップシェア。ダクタイル鉄管、水処理システム等も手掛ける。海外売上高比率は7割超。強固な販売網などが強み。 記:2024/08/27
2,626
11/25 15:30
+42(1.63%)
時価総額 5,549,268百万円
総合電機メーカー大手。FAシステムや自動車機器のインダストリー・モビリティ部門、ビルシステムや空調・家電のライフ部門が柱。重電システム、人工衛星等も。インフラ部門では防衛・宇宙事業等にリソース投入。 記:2024/10/07
1,536
11/25 15:30
-15(-0.97%)
時価総額 3,770,029百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
2,266.5
11/25 15:30
-1(-0.04%)
時価総額 7,143,509百万円
トヨタ系自動車部品メーカー。1949年にトヨタから分離独立。サーマルシステム、パワトレインシステム等を手掛ける。インバータで世界トップシェア。FA関連等の非車載事業も。電動化製品、安心・安全製品を拡販。 記:2024/10/07
437.5
11/25 15:30
-1.8(-0.41%)
時価総額 651,998百万円
SUV・4WD技術に強みを持つ自動車メーカー。仏ルノー及び日産自動車と提携。海外売上高比率は7割超。アセアンの販売台数比率が高い。26.3期営業利益2200億円目標。アセアンで新商品の連続投入計画。 記:2024/06/17
1,358.5
11/25 15:30
-4(-0.29%)
時価総額 7,172,880百万円
自動車と二輪車の大手。二輪車は世界トップ。船外機や発電機、航空機などエンジン搭載の多商品を展開。四輪事業は伸長。主力の北米を中心に販売台数が増加。二輪はアジアが好調。中国の持ち分法適用会社が伸び悩み。 記:2024/07/03
839
11/25 15:30
+9(1.08%)
時価総額 11,635百万円
システム・ソフトウェア開発、情報通信機器・設備の工事及び保守等を行うソリューションサービス部門が主力。情報端末、サーバー機器等の販売も。富士通との連携強化により、新規商談や既存顧客向け受注の拡大図る。 記:2024/10/08
1,416
11/25 15:30
-5(-0.35%)
時価総額 116,183百万円
国内最大のカー用品店「オートバックス」をFC主体に全国展開。海外は東南アジアを中心に出店。ディーラー事業等も展開。国内店舗数は590店舗。27.3期売上高2800億円目標。卸売り販路の拡大等に取り組む。 記:2024/06/04