株～企業情報・おすすめ銘柄

<4307> NRI 3370 -255大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は272億円で前年同期比0.6％減、4-6月期の同5.7％増から減益に転じる形に。21年に買収した海外子会社の人件費負担など費用増が収益の重しとなったもよう。国内の産業ITソリューションの受注回復などを映して、通期予想の1150億円、前期比8.3％増は据え置いているが、海外事業の不透明感などを意識する動きが先行のようだ。 <5727> 邦チタニウム 2148 +34反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は58.2億円で前年同期比2.2倍となり、従来予想の48億円を大きく上回った。つれて、通期予想は従来の82億円から97億円に上方修正した。チタン製品の販売価格改善、為替レートの円安方向への見直しが背景。年間配当金も従来計画22円から28円に引き上げ、前期比13円の増配となる。同社の上方修正を受けて、大阪チタも連れ高の動きとなった。 <4373> シンプレクスHD 2390 +362急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は33.5億円で前年同期比5.6％減となったが、従来予想の28.9億円は上回る着地に。4-6月期の27.2％減に対して、7-9月期は17.7％増に転じている。金融ソリューションの売上が想定を上回る推移となっているようだ。7-9月期受注高も2ケタ増と好調推移、通期業績計画は一転して上振れが期待できる状況となってきている。 <6702> 富士通 17250 +525大幅反発。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は754億円で前年同期比57.9％増となった。ただ、通期予想の4000億円、前期比82.5％増は据え置き。国内ビジネスの受注残増加や部材不足解消に伴い、下期の一段の業績回復を見込んでいるもよう。先行きの下振れ懸念は残るものの、いったんは業績計画据え置きを受けて、あく抜け感が先行する状況のようだ。 <6857> アドバンテス 7700 +180大幅続伸。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は431億円で前年同期比2.0倍となり、400億円程度の市場予想を上回る着地に。受注に関して会社側では非開示であるが、BBレシオは1倍を超過しているとされている。また、来年度のテスタ市場の見通しに関しても、SoCテスタは1ケタ後半の成長を想定しているもよう。来年度減益見通しへの懸念は拭えないが、過度な下振れ懸念などは後退する形に。 <7741> HOYA 13810 -640大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期四半期利益は473億円で前年同期比10％増益、前四半期水準をやや下回る形になっている。HDD基板が大きく減少して、全体の足を引っ張る格好となったようだ。同分野の鈍化懸念はあったものの、想定以上の急ブレーキと捉えられ、会社側では短期的に一層の需要減少を見込むとしている。それに伴い、10-12月期の減益転換なども織り込む動きとなっているようだ。 <4063> 信越化 15355 -45続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は2866億円で前年同期比69.0％増となり、市場予想を300億円近く上回った。通期予想は従来の8250億円から9400億円に上方修正し、市場予想の9000億円程度を超過したとみられる。来年度の失速懸念などは拭えないものの、想定以上に底堅い足元の業績動向をポジティブに捉える動きが優勢になったものの、次第に全般安に引きずられる形に。 <4062> イビデン 5090 +560急伸。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は233億円で前年同期比20.8％増益、市場コンセンサスを50億円程度上回る形になっている。通期予想は従来の670億円から730億円、前期比3.1％増と一転増益見通しに上方修正している。パッケージのサーバー比率向上などによって、電子セグメントが上振れるもよう。市場予想並みの水準に上方修正だが、一段の上振れも期待される状況のようだ。 <4661> OLC 20050 +980大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は380億円で前年同期比573億円の損益改善、市場想定線の着地だが、会社計画の218億円は大きく上振れた。通期予想は従来の503億円から801億円にまで上方修正。コンセンサス水準はやや下回るが、期中のコロナ感染拡大の影響も想定されていたことで、大幅な上方修正がストレートにポジティブな反応。ゲスト単価の上昇などが上振れの背景に。 <6954> ファナック 19430 -1125大幅反落。前日に上半期決算を発表、営業利益は947億円で前年同期比0.8％増益となり、従来計画の966億円を下回る着地に。通期予想は従来の1984億円から1817億円、前期比0.8％減に下方修正、市場予想は従来会社計画を上回る水準であったため、ネガティブな反応が先行する形になっている。供給制約の継続に加えて、中国市場を中心としたFA事業の鈍化などが背景となるようだ。 《ST》