株～企業情報・おすすめ銘柄

<4183> 三井化学 3885 +190大幅続伸。前日に経営概況説明会を開催、31年3月期にコア営業利益2500億円を目指すとする長期経営計画「VISION2030」を開示した。また、26年3月期営業利益2000億円目標も継続するほか、基盤素材のボラティリティ低減策における「最適化・再構築」については国内外の関係先との交渉を推進中とし、機動的かつ柔軟な自己株式取得を検討している。本日の株価評価材料につながった。 <6264> マルマエ 2058 +209大幅反発。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1700円から2700円に引上げた。TSMCやサムスン電子など半導体投資が活発化し、主力の真空チャンバーがエッチング装置向けに引き合いが旺盛、技術の高さから顧客層も広がり始めていると指摘。21年8月期営業利益は、会社計画の10.2億円を上回る12億円、前期比33.9％増を予想。22年8月期は24億円で同倍増を見込んでいる。 <3765> ガンホー 2118 +74大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に、フェアバリューも2200円から2800円に引き上げた。主要タイトル「パズドラ」はコラボや周年イベントなどで休眠ユーザーの復帰や新規ユーザーの取り込みが進むとみており、今期以降の業績予想を上方修正している。「ウマ娘」リリースによる同社タイトルへの悪影響は現時点で軽微とも分析。21年12月期営業利益は315億円で前期比4.5％増を予想。 <7606> Uアローズ 2142 +162大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比27.5％増、2カ月連続でのプラス成長に。前年が高水準だったネット通販は同22.9％減となったものの、前年の休業の反動などで小売は同171.8％増と大きく回復している。19年5月との比較では、4月の27％減に対して5月は31％減のもようで依然低水準だが、緊急事態宣言の影響も懸念されていたことで、あく抜けムードも強まっているようだ。 <6723> ルネサス 1268 +96大幅続伸。公募増資正式発表前の水準を大きく上回った。クレディ・スイス証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を1530円から1920円に引き上げた。売上高成長に対するリスクは低いと想定、マージンも値上げの恩恵で引き上がると見込み、業績予想を上方修正しているもよう。株価の上値を抑えてきた新株式発行やINCJの売出も発表されたことで、今後は成長を再度織り込み始めると判断している。 <4061> デンカ 3815 -330大幅反落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「買い」から「中立」に格下げ、コンビクション・リストからも削除している。目標株価も5100円から4500円に引き下げへ。新型コロナウイルス検査薬のピークアウトなどを格下げの背景としているもようだ。足元では、ワクチン接種の進展などにより、アフターコロナを見据え電鉄株などに人気が集まる状況となるなか、調整含みの展開にもなっていた。 <8798> アドバンクリエ 910 +49大幅反発。前日に21年9月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来の18億円から20億円、前期比68.9％増に引き上げた。直営支店の業績が引き続き高水準で推移し、4月は前年同月比93％増、5月は同52％増と大幅に伸長、コロナ禍前の業績も上回って単月としては過去最高水準の実績を記録したことが背景。上半期の前年同期比42.5％増から一段と増益率が拡大する形になっており、ポジティブな反応が優勢に。 <2174> GCA 980 +62大幅続伸。前日に21年12月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来の34億円から47億円、前期比74.2％増に引き上げている。フォーカスしているテクノロジー/デジタル関連案件が力強く推移、欧州では年初からの5か月間で記録的な売上を計上、米国でも順調に受注残が増加しているようだ。第1四半期大幅増益から好決算期待はあったが、想定以上の修正幅と捉える動きが先行している。 <6395> タダノ 1200 +118大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も810円から1400円に引き上げている。クレーンが需要回復局面を迎えること、欧州事業の事業再生計画の承認、2019年の買収事業の業績回復確度の高まりなどから、今後は業績拡大局面を迎える可能性が高まったと判断しているもよう。非創業家出身の新社長の変革にも期待しているようだ。 <9983> ファーストリテ 85100 -3670大幅続落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比0.6％減、12カ月ぶりのマイナスに転じている。客数が同19.2％増となった一方、客単価が同16.6％低下した。緊急事態宣言のエリア拡大や期間の延長により、月末にかけて外出自粛ムードが強まったもようだ。また、前年は月後半にかけて緊急事態宣言が解除され、ハードルは高かったようだ。 《ST》