634.2
11/26 15:30
+8(1.28%)
時価総額 181,390百万円
海洋土木で国内トップ。陸上土木工事や建築工事も。東京国際クルーズターミナルなどで実績。シンガポールや香港など海外でも実績多数。建築部門は国内官庁向け中心に繰越高が増加。26.3期売上高6600億円目標。 記:2024/06/13
700
11/26 15:30
-4(-0.57%)
時価総額 4,737百万円
次世代シークエンス受託解析サービス、マイクロアレイ受託解析サービス等を手掛ける受託事業が主力。診断事業や研究事業も展開。三井化学と資本業務提携。診断事業では肺がんコンパクトパネル事業の拡大等に取り組む。 記:2024/06/13
2,493
11/26 15:30
+47.5(1.94%)
時価総額 304,510百万円
ゲームの自社開発・運営、協業タイトル等を手掛けるゲーム事業、「Pococha」等のライブストリーミング事業が柱。横浜DeNAベイスターズを傘下に持つ。ライブストリーミング、スポーツ事業等で成長投資行う。 記:2024/08/02
1,777
11/26 15:30
-22(-1.22%)
時価総額 324,430百万円
半導体や電子部品、ネットワーク関連商品などを扱う専門商社「マクニカ」を中核とする持株会社。アナログ、その他標準ICなど集積回路の売上比率が高い。集積回路及び電子デバイスその他事業ではシェア拡大見込む。 記:2024/09/03
1,232.5
11/26 15:30
-69(-5.3%)
時価総額 431,591百万円
半導体用シリコンウェーハの製造・販売を行う。TSMCなど半導体メーカーが主要取引先。日本、米国、台湾などに製造拠点。海外売上高比率が高い。AI活用による生産性改善などコスト競争力の強化に取り組む。 記:2024/08/30
193
11/26 15:30
-3(-1.53%)
時価総額 26,317百万円
ソフトウェア、ハードウェアの企画・開発・販売等を行う。筆王、ZEROウイルスセキュリティ等を手掛ける。AI通訳機のポケトークなどを傘下に持つ。サブスクリプション型テキスト化サービスは会員数が順調増。 記:2024/10/11
862.3
11/26 15:30
-21(-2.38%)
時価総額 1,855,278百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
6,669
11/26 15:30
-31(-0.46%)
時価総額 404,095百万円
大手化粧品メーカー。1946年創業。コスメデコルテ、雪肌精、エスプリークなど有力ブランド多数。アジアなど海外でも事業展開。アルビオンを傘下に持つ。グローバル展開加速、独自商品の積極的な開発等に取り組む。 記:2024/10/14
4,121
11/26 15:30
-51(-1.22%)
時価総額 1,099,029百万円
ACサーボモータ等のモーションコントロール、産業用ロボットが柱。1915年創業。鉄鋼用大型プラント設備、環境・エネルギー機器なども手掛ける。欧州地域のロボット生産体制を強化。販売力の強化にも取り組む。 記:2024/10/25
3,750
11/26 15:30
+35(0.94%)
時価総額 216,109百万円
POSシステムやRFIDシステム、自動認識システム、デジタル複合機等を手掛ける。東芝グループ。POSシステムで国内トップシェア。リテールソリューション事業ではリカーリングビジネスの強化などを図る。 記:2024/07/02
4,350
11/26 15:30
-55(-1.25%)
時価総額 157,431百万円
マーキングペン先及びコスメ用ペン先の製造・販売等を行うテイボー、DJ機器や音響機器等を手掛けるAlphaThetaなどを傘下に収める持株会社。配当性向40%以上目標。筆記事業では新興国等の販路拡大図る。 記:2024/10/08
8,309
11/26 15:30
+110(1.34%)
時価総額 10,790,815百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
462
11/26 15:30
+0.2(0.04%)
時価総額 446,691百万円
家電量販店国内トップのヤマダデンキを中核とする持株会社。ヒノキヤグループなども傘下に持つ。地域電気店との連携網に強み。M&Aで事業領域拡大。くらし体験・体感・完結型店舗を中心にエリア店舗開発を積極化。 記:2024/10/06