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日清紡HD、JFE、石川製など

2017/9/14 16:09 FISCO
<3551> ダイニック 284 +80ストップ高。有機EL関連の材料株として関心が高まる展開に。米アップルの新製品発表会では、ディスプレーに初めて有機ELを採用した「iPhoneX」に注目が集まった。11月3日に発売開始とされ、今後の有機EL市場拡大のきっかけにつながっていくとの期待感が先行する形に。同社は有機EL向け高性能水分除去シートを手掛け、関連銘柄の一角と位置づけられており、値頃感の強さも妙味に値幅取りの動きが活発化へ。 <6058> ベクトル 1495 +85大幅反発。東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価は2000円と設定している。株価の調整一巡感が強まりつつあった中、リバウンド本格化に向けた評価材料と捉えられている。過去5年間の年平均成長率は、売上高で28%、営業利益で35%であるが、同証券では今後5年間の年平均成長率を売上高で30%、営業利益で32%と予想している。 <3458> シーアールイー 1356 -227大幅続落で下落率トップ、一気に年初来安値を更新している。前日に前7月期の決算を発表している。営業利益は51.9億円で前期比18%増と好決算であったが、今期は17億円で同67%減と大幅減益の見通しに。物流投資事業が大幅な減収減益になると見込んでいる。上限60万株の自社株買いの実施も発表しているが、想定以上の大幅減益見通しに対する失望感が優勢となった。 <3193> 鳥貴族 3075 +398大幅反発、6月8日以来の年初来高値更新。前日に前7月期の決算を発表している。営業利益は14.6億円で前期比8.7%減益となった。一方、今期は23.6億円で同62.2%増益の見通しとしている。前期の業績悪化は織り込み済みであり、今期の大幅増益回復見通しをストレートに評価する動きとなった。値上げに踏み切った効果が顕在化してくるとの見方につながる形へ。 <4098> チタン工 362 -564日ぶりに大幅反落。リチウムイオン電池関連の材料株として人気化、ここ3営業日での上昇率は一時2.1倍の水準にまで高まったが、短期的な過熱警戒感が強まる中で、利食い売りが優勢に。独VWの急激なEVシフトの報道など、電気自動車関連にはポジティブな材料が散見されるが、過熱感を意識する動きが優勢。同社のほか、安永<7271>や戸田工業<4100>など、人気化していたリチウムイオン電池関連が総じて安い。 <5411> JFE 2244 -13.5買い先行もマイナス転換。JPモルガン証券は投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」、目標株価も2200円から2700円に引き上げた。現水準からの調整リスクを踏まえた上でも下期以降の日本高炉各社の業績拡大がもたらす株価上値は魅力的と判断。JPモルガン証券では新日鐵住金も買い推奨に格上げしているが、輸出スポットに対するエクスポージャーが相対的に高いことから同社をトップピックと位置づけ。 <3134> Hamee 1892 +257大幅反発で高値更新。前日に発表した第1四半期決算が評価材料となった。営業利益は2.5億円で前年同期比75%増益、個性的な新商品の継続的なリリースが奏功してコマース事業が大きく伸びた。第1四半期は閑散期であり、業績予想の変更はないものの、通期5%増益見通しに対して極めて順調な滑り出しと捉えられる格好に。 <3105> 日清紡HD 1330 -145大幅反落。昨日は、白金を使わない燃料電池用触媒を実用化と報じられたことでストップ高比例配分と急騰、本日も買い先行でスタートしたが、その後は過熱感からの利食い売りが優勢になっている。現状では、燃料電池自動車は電気自動車に対して劣勢との見方が強いほか、白金を使わない触媒を開発中であることは過去にも伝わっていたこともあり、過度な上値追いの動きは手控えられる形にも。 <6208> 石川製 2266 +197大幅続伸で後場も一段高。北朝鮮の朝鮮労働党の外郭団体の報道官による「日本列島を核爆弾で海の中にぶち込むべきだ」との威嚇声明が伝わっている。北朝鮮の建国記念日を通過して、今週は売り優勢となっていたが、あらためて防衛関連の材料株として短期資金の関心が向かう展開になっている。本日は人気化が続いていたリチウムイオン電池関連が総じて崩れていることで、より注目度が高まりやすくなっているようだ。 <6336> 石井表記 1342 +295ストップ高。前日に第2四半期決算を発表、累計営業利益は6.5億円で前年同期比2.6倍と拡大、従来予想の4.5億円を大幅に上回る着地となっている。通期予想も8.5億円から10.4億円に上方修正した。前期に獲得したインクジェットコーターの大口受注を計画通り売上計上し、コスト改善により収益性も向上したことなどが業績上振れの背景。また、ディスプレイおよび電子部品の工作機械、産業用機械分野の売上高なども想定より増加したようだ。 《DM》
関連銘柄 12件
3105 東証プライム
894.2
11/26 15:30
-3.9(-0.43%)
時価総額 151,340百万円
日清紡ブレーキ、日清紡メカトロニクス、日清紡ケミカル、日本無線等を傘下に持つ持株会社。1907年に紡績会社として創業。経営資源の重点投入により、無線・通信及びマイクロデバイス事業を軸にした成長加速図る。 記:2024/07/29
3134 東証スタンダード
1,072
11/26 15:30
±0(0%)
時価総額 17,440百万円
スマートフォンアクセサリーを取り扱うモバイルライフ事業が柱。コスメティクスブランド「ByUR」、SaaS型システム「ネクストエンジン」なども。モバイルライフ事業ではiFaceシリーズの拡販などに注力。 記:2024/09/03
3,255
11/26 15:30
-5(-0.15%)
時価総額 37,830百万円
全品均一価格の焼鳥屋(居酒屋)チェーン「鳥貴族」を展開。チキンバーガー専門店「TORIKI BURGER」等も。グループ店舗数は1100店舗超。配当性向20%以上目安。トリキアプリのDL数は86万DL超。 記:2024/10/08
3458 東証プライム
1,227
11/26 15:30
±0(0%)
時価総額 36,021百万円
不動産管理事業、物流投資事業が柱。アセットマネジメント事業、海外事業も手掛ける。マスターリース物件は高稼働率を維持。26.7期までに事業利益100億円以上目標。物流施設「ロジスクエア厚木南」が着工。 記:2024/10/24
3551 東証スタンダード
744
11/26 15:18
-6(-0.8%)
時価総額 6,328百万円
印刷情報関連事業では書籍・通帳用クロスやプリンタリボンを製造・販売。住生活環境関連事業ではカーペットや自動車内装不織布など、包材関連事業では食品容器密封用アルミ箔など製造。海外拡販。値上げで原料高吸収へ。 記:2024/06/07
4098 東証スタンダード
840
11/26 15:30
-6(-0.71%)
時価総額 2,544百万円
酸化チタンのパイオニア。超微粒子酸化チタンに強み。チタン酸バリウムや合成酸化鉄なども。主要販売先の稲畑産業、森下産業、東芝の3社で売上高の約6割。超微粒子酸化チタンは低調。27.3までの中計では黒字化へ。 記:2024/08/10
4100 東証スタンダード
1,481
11/26 15:30
+1(0.07%)
時価総額 9,033百万円
1823年創業の化学素材メーカー。広島市に本社。フェライトコンパウンド・フェライト材料等の電子素材が主力。磁性粉末材料等の機能性顔料も。27.3期営業利益率5%目指す。選択と集中の加速による事業成長図る。 記:2024/10/09
5411 東証プライム
1,716.5
11/26 15:30
-30(-1.72%)
時価総額 1,097,595百万円
国内2位の鉄鋼メーカー。日本鋼管と川崎製鉄の経営統合により発足。鋼板を中心に多数の高付加価値製品を抱え、自動車用高級鋼板に強み。価格転嫁進める。高付加価値製品比率高まる。構造改革と海外拡大も進める。 記:2024/06/25
6058 東証プライム
954
11/26 15:30
+15(1.6%)
時価総額 44,756百万円
大手PR会社。PR戦略の立案・実行、コンサル等を行う。ダイレクトマーケティング事業、プレスリリース配信事業等も。PR TIMESを傘下に持つ。配当性向30%以上基準。26.2期EBITDA109億円目標。 記:2024/10/29
6208 東証スタンダード
1,431
11/26 15:30
-78(-5.17%)
時価総額 9,138百万円
段ボール製函印刷機や段ボール重量包装機、合撚糸機などの製造販売を行う。機雷等の防衛機器も手掛ける。1921年創業。石川県白山市に本社。レンゴーが筆頭株主。作業効率化及びコスト削減による原価低減図る。 記:2024/10/20
6336 東証スタンダード
508
11/26 15:30
-2(-0.39%)
時価総額 4,153百万円
自動車内装部品等のデバイス事業、プリント基板製造装置等の装置事業、インクジェット事業を展開。液晶向け大型PIインクジェットシステムで世界シェアトップクラス。新規需要取り込みで液晶パネル製造装置は販売順調。 記:2024/10/25
7271 東証スタンダード
499
11/26 15:30
-3(-0.6%)
時価総額 6,457百万円
エンジン部品の製造・販売を行う。1923年創業。三重県伊賀市に本社。コネクティングロッドで世界トップクラスのシェア。トヨタなどが主要取引先。環境機器事業は新型ディスポーザの投入、システム販売の回復見込む。 記:2024/06/25